(株)日本科学技術研修所【日科技研】の新卒採用・会社概要

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働き方データ
社内制度
採用実績

日本の品質をICTと統計解析技術で支え創立70年を目指すソフトウェア開発会社です。　充実の研修制度で成長し、未来へつなぎませんか。【文理不問、未経験者もOK】

【採用開始】お客様の満足は、社員の「提案」にあり。未来のプログラマとプロジェクトリーダーを求む（2024/10/07更新）

2025年度卒の新卒採用について、マイナビでの募集を終了しました。（2024/10/1）

☆*☆。当社の特徴を紹介します。☆*☆

お客様は官公庁や大手企業。創立66年のソフトウェア開発会社です。
日本のものづくりの品質を啓蒙する一般財団法人日本科学技術連盟のグループ会社で経営が安定した会社です。
長年かけて培った実績と信頼をもとに、お客様とじっくり向き合いながら、システムの提案から開発まで携われるのが当社の魅力です。
また、スキルを磨ける環境は魅力的で、文系の方でも安心な研修とサポートです。
ぜひ、会社説明会へご参加ください。

#内々定まで最短2週間です #マイナビだけでエントリー受付中

新宿御苑を望む緑豊かな地に本社を構える同社。長年の実績に裏打ちされた確かな信頼が背景にあり、展開する事業においても顧客にめぐまれる。 IT経験の有無を問わず、地道にコツコツと学び、成長していこうとする人材に扉を開いている。若手社員たちも前向きに、新しい知識を吸収していこうと努力を重ねている。

: 新宿御苑を望む緑豊かな地に本社を構える同社。長年の実績に裏打ちされた確かな信頼が背景にあり、展開する事業においても顧客にめぐまれる。

: IT経験の有無を問わず、地道にコツコツと学び、成長していこうとする人材に扉を開いている。若手社員たちも前向きに、新しい知識を吸収していこうと努力を重ねている。

ITの力で社会の根幹を支え、多くの人の幸せの土台を作る

「変化し続ける世の中でも若い人たちが生涯を通じて自立するために、IＴスキルを身につけていただき、活躍の場を提供するのが私たちの役割だと思っています」（齋藤社長）	■日本の製造業の黎明期をITで支える私ども日本科学技術研修所は、戦後復興期にあたる1958年に設立されました。母体となる(一財)日本科学技術連盟（日科技連）は当時、日本のモノづくりを発展させる手段の一つとして製造業の品質管理の向上を模索。それにはコンピュータ技術の発展が不可欠との結論が導かれ、知識を伝授する“研修所”として当社は立ち上げられました。当社の株主は設立の趣旨に賛同する企業で構成されており、顧客に恵まれる理由はここにあると思います。製造業に向けた品質管理用統計解析ソフト『JUSE-StatWorks』の開発、販売などを展開し、公共分野から大手自動車メーカーに至るまで、モノづくりを代表する企業より長年ご愛顧頂いております。 ■社会インフラを支えるために統計解析で培った技術を応用し、次第に大手企業の業務用アプリケーションや官公庁、外郭団体の公共系システムでも実力を発揮。いずれも社会インフラというべき重要な部分を担うだけに、時代が激変する中でも常に必要とされ続けて参りました。実際、コロナ禍でも大きな打撃を受けることなく堅調に業績を残せたのは、社会インフラを担うお客様の業務を支えてきたからこそです。新技術の到来で、IT業界は日進月歩で変化していこうとしています。しかしながら、当社は闇雲に飛びつくのではなく、“知的で誠実”な姿勢を保ち、統計解析の分野においても、お客様が意思決定に活用できる信頼性の高い情報を提供してゆく所存です。それが絶対に止まってはいけない社会インフラシステムに携わる、私どもの使命だと捉えています。 ■事業を通じて社会に貢献したいお陰様で事業は順調に推移していますが、自社のみ順調であれば良いのか、今世界で起きている多くの課題に目を向ける必要は無いか、との思いも強くしており、今後は持続可能な社会への貢献を果たせるような事業を展開したいと考えています。一人ひとりが社会を支えていく意識を持ち、業務遂行に寄与する目標を持つことが、将来にわたって幸せで居続けられる場作りにつながるはずです。これから入社するみなさんには、様々な角度から社会貢献に力を添えてほしいと願っています。どこかで借りてきた言葉ではなく、自分の言葉で想いを語れる人材に、私たちの未来を託したいですね。この先訪れる多くの出会いを心から楽しみにしております。＜代表取締役社長　齋藤愛子＞

「変化し続ける世の中でも若い人たちが生涯を通じて自立するために、IＴスキルを身につけていただき、活躍の場を提供するのが私たちの役割だと思っています」（齋藤社長）

■日本の製造業の黎明期をITで支える
私ども日本科学技術研修所は、戦後復興期にあたる1958年に設立されました。母体となる(一財)日本科学技術連盟（日科技連）は当時、日本のモノづくりを発展させる手段の一つとして製造業の品質管理の向上を模索。それにはコンピュータ技術の発展が不可欠との結論が導かれ、知識を伝授する“研修所”として当社は立ち上げられました。
当社の株主は設立の趣旨に賛同する企業で構成されており、顧客に恵まれる理由はここにあると思います。製造業に向けた品質管理用統計解析ソフト『JUSE-StatWorks』の開発、販売などを展開し、公共分野から大手自動車メーカーに至るまで、モノづくりを代表する企業より長年ご愛顧頂いております。

■社会インフラを支えるために
統計解析で培った技術を応用し、次第に大手企業の業務用アプリケーションや官公庁、外郭団体の公共系システムでも実力を発揮。いずれも社会インフラというべき重要な部分を担うだけに、時代が激変する中でも常に必要とされ続けて参りました。実際、コロナ禍でも大きな打撃を受けることなく堅調に業績を残せたのは、社会インフラを担うお客様の業務を支えてきたからこそです。
新技術の到来で、IT業界は日進月歩で変化していこうとしています。しかしながら、当社は闇雲に飛びつくのではなく、“知的で誠実”な姿勢を保ち、統計解析の分野においても、お客様が意思決定に活用できる信頼性の高い情報を提供してゆく所存です。それが絶対に止まってはいけない社会インフラシステムに携わる、私どもの使命だと捉えています。

■事業を通じて社会に貢献したい
お陰様で事業は順調に推移していますが、自社のみ順調であれば良いのか、今世界で起きている多くの課題に目を向ける必要は無いか、との思いも強くしており、今後は持続可能な社会への貢献を果たせるような事業を展開したいと考えています。一人ひとりが社会を支えていく意識を持ち、業務遂行に寄与する目標を持つことが、将来にわたって幸せで居続けられる場作りにつながるはずです。
これから入社するみなさんには、様々な角度から社会貢献に力を添えてほしいと願っています。どこかで借りてきた言葉ではなく、自分の言葉で想いを語れる人材に、私たちの未来を託したいですね。この先訪れる多くの出会いを心から楽しみにしております。

＜代表取締役社長　齋藤愛子＞

会社データ

プロフィール	当社は、品質と技術にこだわりを持ったソフトウェア開発の会社です。国や自治体、大企業（製造業・流通業・金融業等）からのシステムの受託開発・運用や自主企画製品である統計解析パッケージソフトの開発・販売、また、得意とする解析技術を用いた各種の統計解析業務を行っています。
事業内容受託開発	■ ソフトウェアの受託開発公共システム、流通システム、金融システム、組み込み系ソフト、積算業務などの各種ユーザシステムの提案・開発（構築）・運用業務など社会インフラを支えています。 ■ 統計解析／品質管理パッケージ製品の開発・販売（統計解析業務を含む）統計解析ソフトウェア『JUSE-StatWorks』の開発・保守・セミナー運営を行っています。 ■ 臨床試験におけるDM／解析業務（CRO）新薬開発のためのデータマネージメントと統計解析など行っています。医療ビッグデータを活用する『RWD(リアルワールドデータ)』関連のプロジェクトも進行中です。当社は、土地・建物が自前で財務基盤が非常に安定しています。都心でありながら閑静な住宅街にあり、緑豊かな新宿御苑もすぐ近く、落ち着いた環境です。

プロフィール

当社は、品質と技術にこだわりを持ったソフトウェア開発の会社です。
国や自治体、大企業（製造業・流通業・金融業等）からのシステムの受託開発・運用や自主企画製品である統計解析パッケージソフトの開発・販売、また、得意とする解析技術を用いた各種の統計解析業務を行っています。

事業内容

受託開発

■ ソフトウェアの受託開発
公共システム、流通システム、金融システム、組み込み系ソフト、積算業務などの各種ユーザシステムの提案・開発（構築）・運用業務など社会インフラを支えています。

■ 統計解析／品質管理パッケージ製品の開発・販売（統計解析業務を含む）
統計解析ソフトウェア『JUSE-StatWorks』の開発・保守・セミナー運営を行っています。

■ 臨床試験におけるDM／解析業務（CRO）
新薬開発のためのデータマネージメントと統計解析など行っています。
医療ビッグデータを活用する『RWD(リアルワールドデータ)』関連のプロジェクトも進行中です。

当社は、土地・建物が自前で財務基盤が非常に安定しています。都心でありながら閑静な住宅街にあり、緑豊かな新宿御苑もすぐ近く、落ち着いた環境です。

本社郵便番号	151-0051
本社所在地	東京都渋谷区千駄ヶ谷5-10-11
本社電話番号	03-5379-1319
設立	1958年6月
資本金	5,200万円
従業員	140名
売上高	17億5,231万円（2023年4月実績）
事業所	本社／東京都渋谷区つくば営業所／茨城県つくば市
主な株主	(一財)日本科学技術連盟、(株)日科技連出版社、DOWAホールディングス(株)、王子ホールディングス(株)、(株)IHI、品川リフラクトリーズ(株)、パナソニック(株)、古河電気工業(株)、鹿島建設(株)、(株)東芝、NTN(株)
主な取引先	日本科学技術連盟、港湾空港総合技術センター、全国農業協同組合中央会、第一三共、グラクソ・スミスクライン、ミニストップ、日立社会情報サービス、日本アイ・ビー・エム、日本原燃、トヨタ自動車
関連会社	一般財団法人　日本科学技術連盟 (株)日科技連出版社
平均勤続年数	18.6年
沿革	1958年 (株)日本科学技術研修所設立、資本金2,600万円 1965年通信教育「数値計算基礎講座」の開設 1968年 JUSE-GIFS 昭和42年度化学工学協会技術賞を受賞 1969年資本金を5,200万円に増資通信教育「コンピュータによる統計解析講座」の開設 1977年ダイナミック・プロセス・シミュレーション(DPS)昭和52年度優秀情報処理システム賞受賞 1979年筑波情報センター開設 1985年品質管理支援システム「JUSE-QCAS」発売開始 1986年／1987年構造化プログラム開発支援ツール「PADET/C,F」発売開始／ PAD図自動作成ツール「AUTO-PADET/C」発売開始 1988年／1989年多変量解析システム「JUSE-QCAS/MA1」発売開始／品質管理支援システム「JUSE-QCAS」、多変量解析システム「JUSE-MA1」セミナー開講 1990年／1991年品質管理支援システム「JUSE-QCAS（英語版）」発売／品質管理支援システム「JUSE-QCAS」国内販売10,000本達成 1994年／1995年品質管理支援システム「JUSE-QCAS/V4.0」デミング賞委員会より日経品質管理文献賞受賞／品質保証情報システム「JUSE-QAI」発売開始 1996年エンジニアリングセンター開設日本CRO協会に加入 1998年ダイナミック・プロセス・シミュレーション「Object DPS」発売創業40周年 1999年統計解析業務パッケージ「JUSE-StatWorks」発売 ISO 9001適用範囲を2業務（港湾積算システム、薬効評価業務）で取得 2001年統計解析業務パッケージ「JUSE-StatWorks（英語版）」発売開始 2002年 ISO 9001適用範囲を 3業務（事務系アプリ開発／運用）に拡大，2000年版に移行日本薬剤疫学会に加入 2004年／2005年プライバシーマーク企業認定取得／ ISO 9001適用範囲を 4業務（数理統計パッケージ開発/製造）に拡大 2006年 JUSE-StatWorks/V4.0 QCAS品質管理編英語版発売開始 JUSE-StatWorks/V4.0 QCAS品質管理編中国語版発売開始 JUSE-StatWorks/V4.0 SEM因果分析編発売開始 2008年／2009年 JUSE-QIMS/V5.0 品質検査情報管理システム発売開始創業50周年／ ISO14001の環境マネジメントシステムに関する国際規格の取得 2011年 JUSE-StatWorks／V5.0 発売開始 2012年 JUSE-StatWorks／V5.0 品質工学編・発売開始 2019年4月 JUSE-StatWorks／V5.0 機械学習編・発売開始 2019年6月 JUSE-StatWorks／V5.0 機械学習編（ネットワーク版）・発売開始 2020年6月 JUSE-StatWorks/V5 機械学習編R2 発売開始

働き方データ

月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 21.4時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12.6日
2022年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	0名	1名	1名
	2022年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	0名	1名	1名
	2022年度

社内制度

研修制度	制度あり 2024年度は下記の研修を実施予定 1．階層別教育　1)新入社員研修　2)品質管理シンポジウム　3)ソフトウェアの品質シンポジウム　4) 管理職教育（見積り・体制とコスト管理・品質管理）　5)マネジメントシステム研修　6)海外研修 2．技術教育　1) 情報処理技術者試験対策セミナー　　(1)基本情報技術者試験など
自己啓発支援制度	制度あり 1．資格取得等支援制度　取り組み成果に応じ合格祝金等を支給する。　1）情報処理技術者試験等（国家資格）　2）業務遂行上必要な知識、技術のため資格（民間資格）　3）TOEIC、英語検定等の外国語資格　4）日商簿記など業務に直結した公的資格

研修制度

制度あり
2024年度は下記の研修を実施予定
1．階層別教育
　1)新入社員研修
　2)品質管理シンポジウム
　3)ソフトウェアの品質シンポジウム
　4) 管理職教育（見積り・体制とコスト管理・品質管理）
　5)マネジメントシステム研修
　6)海外研修
2．技術教育
　1) 情報処理技術者試験対策セミナー
　　(1)基本情報技術者試験
など

自己啓発支援制度

制度あり
1．資格取得等支援制度
　取り組み成果に応じ合格祝金等を支給する。
　1）情報処理技術者試験等（国家資格）
　2）業務遂行上必要な知識、技術のため資格（民間資格）
　3）TOEIC、英語検定等の外国語資格
　4）日商簿記など業務に直結した公的資格

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞茨城大学、金沢大学、金沢工業大学、北里大学、久留米大学、群馬大学、埼玉大学、芝浦工業大学、中央大学、帝京科学大学（東京）、帝京科学大学（山梨）、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京電機大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社女子大学、富山大学、名古屋大学、日本大学、横浜国立大学、立教大学、龍谷大学、早稲田大学＜大学＞青山学院大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、桜美林大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪公立大学、大阪電気通信大学、岡山大学、神奈川大学、金沢大学、金沢工業大学、関西学院大学、北九州市立大学、北里大学、京都大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、工学院大学、國學院大學、国立看護大学校、駒澤大学、埼玉大学、札幌大学、産業能率大学、滋賀大学、芝浦工業大学、城西大学、上智大学、湘南工科大学、信州大学、専修大学、高崎経済大学、多摩大学、玉川大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、筑波大学、帝京大学、帝京科学大学（東京）、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工業大学、東京造形大学、東京電機大学、東京都立大学、東京農業大学、東京農工大学、東京薬科大学、東京理科大学、同志社女子大学、東邦大学、東洋大学、獨協大学、富山大学、長崎県立大学、日本大学、広島大学、防衛大学校、法政大学、星薬科大学、北海道科学大学、宮城大学、明治大学、山形大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、琉球大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞アルスコンピュータ専門学校、大原簿記法律専門学校柏校、京都コンピュータ学院洛北校、専門学校サンテクノカレッジ、静岡産業技術専門学校、実践女子大学短期大学部、聖徳大学短期大学部、中央情報専門学校、筑波研究学園専門学校、東京電子専門学校、日本工学院専門学校、日本電子専門学校、ＨＡＬ名古屋、水戸経理専門学校、水戸電子専門学校
採用実績（人数）	２０２０年　２０２１年　２０２２年　２０２３年　２０２４年ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー専卒　　　ー　　　　１名　　　　　ー　　　　２名　　　　　ー大卒　　５名　　　　２名　　　　５名　　　　２名　　　　４名院卒　　１名　　　　　ー　　　　　ー　　　　　ー　　　　３名

採用実績（学校）

＜大学院＞
茨城大学、金沢大学、金沢工業大学、北里大学、久留米大学、群馬大学、埼玉大学、芝浦工業大学、中央大学、帝京科学大学（東京）、帝京科学大学（山梨）、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京電機大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社女子大学、富山大学、名古屋大学、日本大学、横浜国立大学、立教大学、龍谷大学、早稲田大学
＜大学＞
青山学院大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、桜美林大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪公立大学、大阪電気通信大学、岡山大学、神奈川大学、金沢大学、金沢工業大学、関西学院大学、北九州市立大学、北里大学、京都大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、工学院大学、國學院大學、国立看護大学校、駒澤大学、埼玉大学、札幌大学、産業能率大学、滋賀大学、芝浦工業大学、城西大学、上智大学、湘南工科大学、信州大学、専修大学、高崎経済大学、多摩大学、玉川大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、筑波大学、帝京大学、帝京科学大学（東京）、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工業大学、東京造形大学、東京電機大学、東京都立大学、東京農業大学、東京農工大学、東京薬科大学、東京理科大学、同志社女子大学、東邦大学、東洋大学、獨協大学、富山大学、長崎県立大学、日本大学、広島大学、防衛大学校、法政大学、星薬科大学、北海道科学大学、宮城大学、明治大学、山形大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、琉球大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
アルスコンピュータ専門学校、大原簿記法律専門学校柏校、京都コンピュータ学院洛北校、専門学校サンテクノカレッジ、静岡産業技術専門学校、実践女子大学短期大学部、聖徳大学短期大学部、中央情報専門学校、筑波研究学園専門学校、東京電子専門学校、日本工学院専門学校、日本電子専門学校、ＨＡＬ名古屋、水戸経理専門学校、水戸電子専門学校

採用実績（人数）

　２０２０年　２０２１年　２０２２年　２０２３年　２０２４年
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー
専卒　　　ー　　　　１名　　　　　ー　　　　２名　　　　　ー
大卒　　５名　　　　２名　　　　５名　　　　２名　　　　４名
院卒　　１名　　　　　ー　　　　　ー　　　　　ー　　　　３名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2023年	2名	2名	4名
2022年	1名	4名	5名
2021年	2名	1名	3名

取材情報

ITを介して社会に貢献する。責任とやりがいの大きな仕事に挑む: 若手社員たちの仕事最前線！

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(株)日本科学技術研修所【日科技研】

業種

基本情報

日本の品質をICTと統計解析技術で支え創立70年を目指すソフトウェア開発会社です。 充実の研修制度で成長し、未来へつなぎませんか。【文理不問、未経験者もOK】

【採用開始】お客様の満足は、社員の「提案」にあり。未来のプログラマとプロジェクトリーダーを求む （2024/10/07更新）

会社紹介記事