最終更新日:2024/6/24

セントラル警備保障(株)【東証プライム上場】

  • 正社員
  • 既卒可
  • 上場企業

業種

  • セキュリティ
  • サービス(その他)
  • 商社(精密・医療機器)
  • ビル施設管理・メンテナンス
  • 鉄道サービス

基本情報

本社
東京都
資本金
29億2,400万円
売上高
648億2,000万円(2023年時点)
従業員
3,715名(2023年現在)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

【JR東日本パートナー企業】【セキュリティ業界3位/東証プライム上場企業】

WEB&対面各地で説明会&選考会を開催中です! (2024/02/13更新)

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皆さんこんにちは!
セントラル警備保障(株)の人事部募集担当 です。

当社の採用ページにアクセスいただきありがとうございます!
具体的な各地域の日程や時間については
【説明会・セミナー】からご確認・ご予約ください。

また新型コロナウイルスへの対応につきましては、すべての会場にエタノール消毒液をご用意させて頂きますのでご理解の程、よろしくお願いいたします。

一人でも多くの方にお会いできることを採用担当一同
心から楽しみにしております。

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会社紹介記事

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誰もが知っているような数々の建物の安心安全を守っているCSP。
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警備の未来を見据えたシステムの構築と維持管理を通じ、社会貢献をめざす技術職。

―安心と信頼の『技術サービス企業へ』―

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画像センターはCSPの中核。写真の女性は入社3年目にして多岐にわたる業務を任され、活躍している。

セキュリティサービスというと、オフィスなどの施設警備のみが大きくイメージされがちだが、実際のセキュリティ分野は多様化・進化している。弊社でもホームセキュリティからGPSによる個人警備システム、モバイルガード、IT技術を駆使したサイバーセキュリティ、またJR東日本のSuica(スイカ)と連動した入退室システムおよび画像伝送サービス(画像監視システム)を共同で開発し、時代の変化にあわせたセキュリティサービスの研究、開発から提供までを一括して行っている。
中でも弊社が力を特に入れているのは画像関連事業。2017年には、CSP画像センターを新設。画像を用いたサービスに特化した拠点で、約3,000台のカメラを管理しIPカメラに対応できることが特徴。主なサービスは、画像解析サービスと画像巡回サービス。画像解析は更に大きく二つに分類される。一つは、防犯カメラの画像を通じて侵入を検知する「侵入検知」。もう一つは、駅や雑踏の中から病人や酔っぱらい、不審物を検知する「行動検知」。画像巡回サービスは、画像センターから防犯カメラの画像を遠隔監視する。
JR横浜駅の監視カメラに画像解析システムを導入し、事件や事故の予兆を検知しながらデータを蓄積してきた。このデータを基に独自のアルゴリズムで、行動解析し、異常検知するシステムを構築。

今後もさらに国内外の最新技術を取り入れながら、ニーズに合ったセキュリティサービスを提供していく。

会社データ

プロフィール

 高度情報化・国際化の流れはますます拍車がかかり、社会構造はより複雑化しつつあるなか、「安全」は日に日に重要性を増し、社会生活の様々なシーンで多種多様なセキュリティが求められています。
 今や「安全」は企業から家庭に至るまで、私たちの生活に欠くことのできないインフラの1つ。そして「安全」は自然に存在するものではなく、「自らが創り出す」ものという社会意識が定着しつつあります。
 こうした状況下、当社は、1966年創業以来、2016年創業50年を迎え、多くのお客様との信頼を築き上げてきました。そして2004年東証一部に上場し、社員一人ひとりがセキュリティのプロとしてあらゆる事態に迅速に対応する「質の高い警備サービス」の提供に努め、現在も、「人間的な温かみのある警備」の提供を目指しています。
 安全な日々の社会活動、安心できる毎日の生活───人々の願いはいつの世も変わることはありません。その大切さは、より一層切実なものとなり、当社の仕事はますますやりがいのあるものになるでしょう。

事業内容
●画像センターサービス
・画像巡回サービス
・画像解析サービス(侵入検知と行動検知)
・画像見守りサービス

●常駐警備(オフィスビルや企業の受付業務を含む)
・施設警備
・防火、防災の安全管理業務
・要人身辺警護業務

●機械警備
・オンラインセキュリティ
・ホームセキュリティ
・機械警備契約と連動した新型損害保険の販売

●輸送警備
・現金、貴重品等の警備・護送ならびに輸送業務

●機器販売及び工事
・監視カメラ・画像監視システム
・入退館管理システム
・防犯、防火、防災機器ならびに設備の設置工事及び販売

●情報サービス
・情報セキュリティシステムの開発販売
・暗号技術ソフトの開発販売

●鉄道会社向けサービス
・警備員の配置・巡回
・エマージェ(非常通報システム)
・CSP画像センターによる監視サービス

●マンション向けセキュリティ、ホームセキュリティ
・ファミリーガードアイ
・見守りハピネス
・ハイセクト
・よくらす

●その他サービス
・まもレール
・ポンカメシリーズ
・サーマルハイブリットカメラ

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■スキルアップを図る総合職、転勤なく働ける地域職を導入!最新の技術と人によるホスピタリティ溢れる警備の融合で、質の高い警備サービスを提供する

本社郵便番号 163-0831
本社所在地 東京都新宿区西新宿2-4-1 新宿NSビル
本社電話番号 03-3344-1711(代)
創業 1966(昭和41)年3月10日
設立 1972(昭和47)年4月19日
資本金 29億2,400万円
従業員 3,715名(2023年現在)
売上高 648億2,000万円(2023年時点)
事業所 本社・技術部=東京(新宿)
研修センター=東京(町田市)
事業所・支社・営業所=全国約29カ所
北海道、宮城、群馬、埼玉、東京、神奈川、静岡、愛知、滋賀、京都、大阪、岡山、広島、福岡、沖縄、千葉、福島、新潟
株主構成 東日本旅客鉄道(株)・・・・・・・・・・・・・25.3%
日本マスタートラスト信託銀行(株)(信託口) ・・ 7.5%
セントラル警備保障社員持株会・・・・・・・・・・ 3.7%
セントラルセキュリティリーグ持株会・・・・・・・ 3.4%
BNP PARIBAS SECURITIES SERVICES
LUXEMBOURG/JASDEC/JANUS
HENDERSON HORIZON FUND・・・・・・・・・・3.1%
三井物産(株)・・・・・・・・・・・・・・・・・ 3.1%
光通信(株)・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 3.0%
(株)三井住友銀行・・・・・・・・・・・・・・・ 2.1%
関連会社 CSPビルアンドサービス(株)(CS&S)
関西シーエスピー(株)(KNCSP)
エスシーエスピー(株)(SCSP)
(株)CSPクリエイティブサービス(CSPCS)
新安全警備保障(株)(SASP)
(株)HOPE
長野県パトロール(株)(NP)
長野県交通警備(株)(NK)
(株)特別警備保障(TOKKEI)
シーティディーネットワークス(株)(CTD)
(株)グラスフィアジャパン(GJ)
CSP東北(株)(CSPTK)
(株)トーノーセキュリティ(TSC)
平均年齢 43.7歳
沿革
  • 1966年
    • 企業の防災・防犯・信用および機密保持を目的として、セントラル警備保障(株)を創立。
      英国より来日した「ビートルズ」一行の警備を担当。
  • 1971年
    • 東京都警備連絡協議会が発足し、代表幹事に。
      警務士の専門教育を目的に、警備業界で初めて研修所を開設。
  • 1972年
    • 三井物産・住友商事との共同出資により、機械警備を目的とするセントラルシステム警備(株)を設立。
      全国警備業協会連合会が発足し、代表幹事に選ばれる。
  • 1973年
    • システム警備のハードおよびソフトの提供を目的として、ロサンゼルスのロータス社に資本参加
  • 1979年
    • 常駐警備、ならびに機械警備の融合強化を目指して、セントラルシステム警備(株)と合併
      関西事務所を開設
  • 1984年
    • (株)日立ビルシステムとエレベーターの安全管理を含むビル総合管埋システムの充実を目指し業務提携
  • 1986年
    • 株式を店頭登録銘柄として公開
      最新型のホームセキュリティシステム“ファミリーガード”発売
  • 1988年
    • 日本貨物鉄道(株)と共同出資でジェイアールエフ・パトロールズ(株)【現:(株)ジェイアール貨物・不動産開発】を設立
      当社の株式を東証第二部に上場
  • 1992年
    • 東京都町田市に研修センターを開設
      全国の優良警備会社とセントラルセキュリティリーグ(CSL)を設立
  • 1993年
    • 千葉県千葉市に首都圏指令センターを開設
  • 1997年
    • シルバー人材活用のためエスシーエスピー(株)を設立
      東日本旅客鉄道(株)(JR東日本)と業務提携基本契約を締結
  • 1998年
    • 関西指令センターを開設
      米国大統領のTBS訪問を東京事業部が警備
  • 1999年
    • 関西研修センターを開設
      首都圏の警送業務部門を分離独立し、東京警送事業部を開設
  • 2000年
    • (株)ケンウッド他2社との共同出資により、情報セキュリティを目的とする ケイ・フロンティア(株)【現:CSPフロンティア研究所】を設立
      ホームセキュリティシステムを刷新、新「ファミリーガード」を販売開始
  • 2002年
    • 世界的なサッカー大会開催に伴う主要ターミナル警備を実施
      東京都町田市に、森田記念館の開館
  • 2003年
    • 機械警備に最先端のITを駆使した、ネットワーク監視システムを導入
      警備業で初めて、ISMS(情報セキュリティマネジメントシステム)認証取得
  • 2006年
    • 創業40周年を迎え、記念式典を挙行
      (株)インスパイアと共同出資でスパイス(株)を設立
  • 2007年
    • (株)エム・シー・サービスと共同出資で(株)CSPほっとサービスを設立
  • 2008年
    • 新ホームセキュリティ「ファミリーガードアイ」を販売開始
  • 2011年
    • 総合的なビルマネジメントを目的とするCSPビルアンドサービス(株)を設立
  • 2014年
    • 長野県小諸市の(株)HOPE(長野県パトロール(株)グループの持株会社)と株式譲渡契約を締結し資本提携
      埼玉県上尾市のUDトラックス(株)の100%子会社である日本キャリアサービス(株)の全株式を取得
  • 2016年
    • 創業50周年を迎え、記念式典挙行。
      神奈川県平塚市の(株)特別警備保障と株式譲渡契約を締結し資本提携
  • 2019年
    • (株)グラスフィアジャパンの親会社である東京都の電気通信工事会社、シーティディーネットワークス(株)の株式を取得(現、連結子会社)。
  • 2021年
    • CSP東北株式会社の株式を取得(現、連結子会社)。
      世界的なスポーツイベントの警備共同企業体へ参加し、競技会場の警備を実施。
  • 2022年
    • 当社の株式を東証第一部からプライム市場に移行

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 15.2年
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 32時間
    2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
入社時に新任教育、20時間以上及び実施業務別教育上限時間5時間。
法定教育や管理職研修等。
自己啓発支援制度 制度あり
会社が認めた資格の取得費用の全額補填、事前対策講習。
メンター制度 制度あり
所属する上司とは別に面倒見の良い先輩社員が業務やメンタル面等をサポートする制度。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
新入社員に対する先輩社員のマンツーマン指導、年に2回所属長による面談。
社内検定制度 制度あり
昇進試験、チーフ試験(役職者)とエキスパート試験(管理職)

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
愛知学院大学、愛知県立大学、愛知工業大学、青森大学、青山学院大学、足利工業大学、芦屋大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、石巻専修大学、茨城キリスト教大学、いわき明星大学、植草学園大学、江戸川大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪工業大学、大阪国際大学、大阪産業大学、大阪電気通信大学、大谷大学、大手前大学、岡山商科大学、嘉悦大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西福祉大学、関西学院大学、関東学院大学、関東学園大学、学習院大学、九州工業大学、九州産業大学、京都外国語大学、京都学園大学、京都産業大学、京都橘大学、共立女子大学、杏林大学、近畿大学、久留米大学、群馬県立女子大学、敬愛大学、恵泉女学園大学、工学院大学、皇學館大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸学院大学、神戸国際大学、國學院大學、国際武道大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉工業大学、札幌大学、札幌学院大学、産業能率大学、淑徳大学、松蔭大学、湘南工科大学、尚美学園大学、実践女子大学、城西大学、城西国際大学、上智大学、上武大学、駿河台大学、聖学院大学、成蹊大学、聖心女子大学、成城大学、西武文理大学、清和大学、摂南大学、専修大学、洗足学園音楽大学、仙台大学、仙台白百合女子大学、創価大学、崇城大学、大正大学、太成学院大学、高千穂大学、拓殖大学、玉川大学、第一工業大学、大東文化大学、千歳科学技術大学、千葉科学大学、千葉経済大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、鶴見大学、帝京大学、帝京科学大学(東京)、帝京科学大学(山梨)、帝京平成大学、帝塚山大学、帝塚山学院大学、天理大学、電気通信大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京女子体育大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東邦大学、東北学院大学、東北工業大学、東北福祉大学、東北文化学園大学、東洋大学、東洋学園大学、常磐大学、徳山大学、常葉大学、獨協大学、長浜バイオ大学、奈良大学、新潟工科大学、日本大学、日本経済大学(福岡)、日本工業大学、日本女子体育大学、日本体育大学、日本文化大学、日本文理大学、白鴎大学、函館大学、八戸工業大学、花園大学、阪南大学、梅光学院大学、東日本国際大学、姫路獨協大学、兵庫大学、広島国際大学、びわこ成蹊スポーツ大学、福井工業大学、福岡工業大学、福島大学、佛教大学、文教大学、平成国際大学、法政大学、北海学園大学、三重大学、宮城学院女子大学、武蔵野大学、武蔵野美術大学、明治大学、名城大学、明星大学、目白大学、桃山学院大学、盛岡大学、山梨学院大学、横浜商科大学、酪農学園大学、立教大学、立正大学、龍谷大学、流通経済大学(茨城)、麗澤大学、和光大学
<短大・高専・専門学校>
上野法律専門学校、大阪法律公務員専門学校天王寺校、実践女子大学短期大学部、駿台外語&ビジネス専門学校、東京ITプログラミング&会計専門学校仙台校、東京IT会計公務員専門学校千葉校、東京IT会計公務員専門学校大宮校、日本工学院八王子専門学校、山梨県立産業技術短期大学校

採用実績(人数) 【過去3年間の新卒採用数】
     2018年  2019年  2022年 
--------------------------
採用数  128名   148名  108名
男性    96名    108名   92名
女性    32名    40名   16名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 73 28 101
    2022年 92 16 108
    2021年 92 24 116

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