最終更新日:2024/5/21

(株)新日本海新聞社

  • 正社員
  • 既卒可

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 新聞

基本情報

本社
鳥取県
資本金
2億4,000万円
売上高
44億8391万円(2023年7月)
従業員
218名(2024年3月現在)

ゆるぎない信頼をバックに地域を創造する総合メディア企業

夏の定期採用試験の募集は締め切りました (2024/05/21更新)

 夏の定期採用試験の募集を締め切りました。多くの方にご応募いただきありがとうございました。いよいよ6月1日に入社試験を行います。試験内容は、一般教養と作文の予定。最新の記事や鳥取のことを学んでおいてください。
   ◇     ◇      ◇
 「仕事に誇りが持てる」「興味があることを仕事にできる」「社会に貢献していると感じられる」―。マイナビ担当者によると、就活生の皆さんが望む、職場の条件だそうです。弊社はこの3条件に自信があります。
 日本海新聞の役割は、信頼できる情報を読者に届け、地域、住民を元気にすること。元気にする手法は、取材・記事掲載だけではありません。広告を使った宣伝プロモーションや、地域を元気にするイベントの企画運営にも力を入れています。いち早く情報を手に入れ、その情報を生かして地域を活性化し、住民の皆さんに喜んでいただく。簡単な仕事ではありませんが、その分成功したときの充実感と達成感は格別です。ぜひ、一緒に働きましょう。               

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会社紹介記事

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編集制作、広告、事業、販売、総務などすべての部署を集約している本社(鳥取市)の正面玄関です。
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最新鋭の輪転機が稼動する製作センター。毎日14万部強の日本海新聞のほか、昼間の時間帯を利用し、特集号やフリーペーパーを印刷しています。

地域と共に歩む総合メディア企業

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新聞制作の心臓部である多くのシステムが稼動する本社編集制作局。各本社支社局から送信された原稿を整理担当記者がレイアウト。読みやすく、目を引く紙面を作りあげます。

 新日本海新聞社は、1883年(明治16年)創刊の「日本海新聞」を発行しており、鳥取、米子、倉吉の3本社と県内外6支社局からなる取材網を張りめぐらせ、国内外と山陰但馬地域の豊富な話題・情報を発信しています。

 日本海新聞は鳥取県全域と兵庫県但馬地区、島根県東部地区を販売エリアとし、発行部数は約14万部強で鳥取県内一の発行部数を誇ります(ABC協会調べ)。鳥取県東部、中部、西部、但馬の4地域別に版替えを行い、それぞれの地域に合わせた紙面でニュース、情報を提供しています。
  
 また、地元企業や自治体をPRする新聞やWEB広告の企画・営業や、スポーツイベントや美術展などの文化催事中心とした各種イベントを企画・運営し、地域の活性化に寄与しています。 
 
 今後も創刊以来培ってきたノウハウや取材網を生かし、よりよい紙面づくりと地域の活性化に取り組んで参ります。

会社データ

プロフィール

 創刊は1883年(明治16年)で昨年140周年を迎えました。鳥取県を中心に東は兵庫県但馬地区、西は島根県東部地区までを広くカバーし、14万3千部(2023年11月現在)を発行。地域の皆さまに広く親しまれている鳥取県唯一の県紙です。
 関連会社のケーブルテレビ局「日本海ケーブルネットワーク」と連携し、新聞発行のみならず、映像やインターネットを活用した県内一の総合メディア企業として、地域の皆様から厚い信頼を受けています。
 本社(鳥取市)、中部(倉吉市)、西部(米子市)の3本社と但馬、東京、大阪など県内外6支社局に社員を配置。報道・編集部門だけではなく、企業や自治体をPRする広告部門、スポーツ・文化各種行事を企画運営するイベント部門、販売店管理や読者向けの新聞講座を開催する販売部門など幅広い事業を展開しています。
 また、ネットオリジナル記事や速報コンテンツが充実した公式HP、スマホやタブレットで日本海新聞を閲覧できる「日本海新聞アプリ」などWEB事業の拡充を積極的に進めています。

事業内容
『新聞事業』
 地域密着型の情報発信を掲げ、東は兵庫県但馬地区、西は島根県東部まで日本海新聞を発行、鳥取県内で最大の発行部数を誇ります(2023年上半期 ABC協会レポートより)。
詳しくはこちらをご覧下さい。http://www.nnn.co.jp/

・編集制作局 編集部、整理部、制作部
 「全社員が記者」のスローガンのもと、社員と販売店で組織化している取材網と質・量ともに豊富な情報収集力を生かした紙面を展開。また、日本海ケーブルネットワークと連携して動画配信にも力を入れています。
・地域プロデュース局 PR推進部、企画ソリューション部
 新聞に掲載される広告の企画営業を手がけています。地域や企業、自治体などのスポンサーに対して、新聞やWEBなど効果的で多様な広告提案をして地域の活性化に寄与しています。
・地域プロデュース局 ビジネス支援部、旅行部
 地域のスポーツ、文化催事等のイベントを企画運営しています。国内外から選手が集まる鳥取マラソンや大型美術展の開催。著名人のコンサートや講演会などを企画段階から手がけています。
・読者販売局 販売部、読者センター
 エリア内に構築した販売網を生かして新聞を配達する店舗をサポート。地域イベントの主催や高齢者の見守り活動のほか、読者を対象にした新聞講座を開催するなど、地域に密着した活動に取り組んでいます。
・総務局
 社員の人事や労務のほか備品管理や管財などを担当する総務部門、財務や会計
を受け持つ経理部門のほか、公式HPや新聞閲覧アプリの制作などWEB事業を統括するデジタル戦略部を設けています


 

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報道、営業、販売、事業など幅広い業務で地域密着して活躍する社員。地域に役立つ情報の提供や業務を心掛けています

本社郵便番号 680-8688
本社所在地 鳥取県鳥取市富安2丁目137番地
本社電話番号 0857-21-2888
創刊 1883(明治16)年6月28日
設立 1975(昭和50)年12月22日
資本金 2億4,000万円
従業員 218名(2024年3月現在)
売上高 44億8391万円(2023年7月)
本社 鳥取、倉吉、米子
支社 但馬・境港・松江・東京・大阪
支局/通信部 広島・日野・豊岡
関連グループ 日本海ケーブルネットワーク(株)/日本海ディヴェロプメント(株)/グッドヒル(株)/エフワン(株)/(株)日本海リッチランド/(株)ハイテクノ/(株)ハウス日本海/(株)週刊大阪日日新聞社/
平均年齢 46.8歳
沿革
  • 1883年6月
    • 第1号を発行(名称 山陰隔日新報)
  • 1939年10月
    • 鳥取新報、因伯時報、山陰日日新聞の三紙が合併し、山陰同盟「日本海新聞」が誕生。号数を引き継ぎ、社屋を鳥取市西町に置く
  • 1975年6月
    • 経営難で休刊
  • 1975年12月
    • (株)新日本海新聞社を設立
  • 1976年5月
    • 「日本海新聞」の題字と号数を引き継ぎ発行開始
  • 1983年4月
    • 西部本社設立、鳥取・米子同時印刷を開始
  • 1985年10月
    • カラー印刷を開始。わかとり国体をカラーで印刷。
  • 1988年11月
    • 鳥取本社を鳥取市富安2丁目に移転、高速オフセット輪転機設置。
  • 1991年6月
    • 西部本社を米子市両三柳に移転、同時に新鋭輪転機を設置、24頁体制を確立
  • 1993年7月
    • 中部本社設立。これにより県内3本社体制を確立。
  • 1998年12月
    • 鳥取本社の輪転機を入替。最新鋭の輪転機を設置。28頁体制を確立
  • 1999年8月
    • 当社独自の最新鋭の新聞制作システム「gネットシステム」導入
  • 2001年9月
    • フリーペーパー「うさぎの耳」創刊
  • 2005年8月
    • 韓国・江原日報社と交流提携調印
  • 2005年11月
    • 無料宅配新聞「週刊大阪日日新聞」創刊
  • 2008年
    • 地域貢献活動「安心・安全みまもり隊」を発足。鳥取県、全市町村と「中山間集落見守り活動」協定を締結。
  • 2009年12月
    • 製作センターを鳥取市五反田町に移転、輪転機を新設し、最大40頁、16頁カラー体制を確立
  • 2016年5月
    • 発刊40周年
  • 2017年4月
    • 輪転機を増設し、最大カラー24頁の印刷が可能に。より親しまれ、読みやすい新聞に。
  • 2018年6月
    • 創刊135周年
  • 2019年1月
    • 「日本海新聞アプリ」の供用を開始
  • 2021年5月
    • 発刊45周年
  • 2023年6月
    • 創刊140周年

働き方データ

  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 7.4時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 9.4日
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 0名 2名 2名
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 0名 1名 1名
    2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
 入社式後の約2週間、新聞社の各部署の業務について座学と現場見学を中心に学びます。ほかにも新社会人としてのマナー研修や人権研修、貯蓄や資産運用などの予備知識を学ぶための金融セミナーなども並行して実施します。研修最終盤には、日本海新聞のPRを目的とした販売促進活動を県内各地で行います。
 各部署に配属後も「新人研修」として、定期的に「WEB活用講座」「県内有識者を招いた勉強会」「救急救命講習」など実践的な研修を通じて、職業能力の啓発に力をいれています。
自己啓発支援制度 制度なし
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
鳥取大学
<大学>
愛媛大学、大阪市立大学、岡山大学、岡山理科大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、京都外国語大学、京都産業大学、京都橘大学、近畿大学、神戸大学、神戸松蔭女子学院大学、神戸女学院大学、公立鳥取環境大学、滋賀大学、静岡大学、島根大学、下関市立大学、成城大学、専修大学、創価大学、中京大学、都留文科大学、天理大学、同志社大学、東洋大学、鳥取大学、奈良大学、南山大学、花園大学、佛教大学、明治学院大学、山口大学、立命館大学、流通科学大学、和歌山大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
鳥取短期大学、OCA大阪デザイン&テクノロジー専門学校、島根県立大学短期大学部、兵庫大学短期大学部、創価女子短期大学

新聞社には幅広い仕事があります。
  
多くの人がイメージする「記者」職は社員全体の3割程度です。
 
【外勤部署】
・報道記者、広告企画営業、イベントの企画提案運営、新聞販売店管理支援
【内勤部署】
・新聞紙面レイアウト、新聞印刷、広告等図案のデザイン、WEBニュースの配信、アプリ開発、ホームページの作成、新聞制作システム管理、総務、経理
 
などの業務があり、さまざまな知識と技能を持った人々が活躍しています。

採用実績(人数) 過去3年間の新卒者採用

   2022年(5名) 2023年(7名) 2024年(8名)(予)
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大卒・院了   4名    3名    5名
短大・専門卒        3名    2名         
高校卒     1名    1名    1名         
採用実績(学部・学科) 文学部、地域学部、経営学部、法学部、経済学部、外国語学部、教育学部、社会福祉学部、環境情報学部
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 2 5 7
    2022年 3 2 5
    2021年 0 3 3
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 7
    2022年 5
    2021年 3
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0
    2022年 1
    2021年 0

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