大建工業(株)の新卒採用・会社概要

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会社データ
働き方データ
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採用実績

内装建材・素材分野でトップクラスのシェアを誇るとともに、著名な建造物やビル・店舗、さらには様々な業界へ資材供給しながら地球環境と人々の暮らしに貢献しています。

【書類選考なし】自己紹介書受付中！（2024/02/13更新）

こんにちは。
大建工業採用担当です。

自己紹介書をご記入いただいた方、全員に適性検査をご案内いたします！
自己紹介書による書類選考はありません。

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新卒採用ムービー『私たちの想いと挑戦』公開中⇒https://www.youtube.com/watch?v=zoot52gI1Rk

高付加価値の建材開発力と内装空間のトータル提案力が強み。安全・安心・健康・快適という視点で、住宅や公共商業施設の空間を形づくる高機能な建材を提供しています。独自の素材開発力も当社の強み。サスティナブルな視点で木質資源や鉱物資源を有効活用し、不燃・耐震・断熱・吸音・調湿など、様々な機能を付与した素材を提供しています。

: 高付加価値の建材開発力と内装空間のトータル提案力が強み。安全・安心・健康・快適という視点で、住宅や公共商業施設の空間を形づくる高機能な建材を提供しています。

: 独自の素材開発力も当社の強み。サスティナブルな視点で木質資源や鉱物資源を有効活用し、不燃・耐震・断熱・吸音・調湿など、様々な機能を付与した素材を提供しています。

住宅用建材のメーカーから建築資材の総合企業へ。グローバル展開にも注力しています。

「メーカーとして最も大切にしているのは、誠実なモノづくりの姿勢。国内外へ良質な素材や建材を供給することで、持続可能な社会創造の一端を担える仕事です」（黒田部長）	1945年に誕生した当社は、住宅用建材のメーカーとして戦後復興の一助を担ってきました。資材が限られていた時代から資源を有効活用してモノづくりを進めてきたルーツもあり、環境意識はきわめて高く、社の根幹に根差しています。木材を貴重な資源として有効活用している当社では森林破壊の懸念がある輸入木材を国産木材に切り替えるなど、他社に先駆け迅速な対応をおこなってきました。また当社の大きな特徴として、床・壁・天井などの内装建材だけでなく、それらに用いる素材も自社で製造している点が挙げられます。未利用資源を活用した独自素材のダイライトや、製材端材等を原料としたMDFなど、性能や品質面においてお客様の要望に応じた素材を供給できることが、当社の強みです。住宅市場を中心にシェアを広げてきた当社ですが、社会構造や需要の変化を受け、現在は公共・商業建築分野も手掛ける建築資材の総合企業への進化を図っています。公共・商業施設ごとに適した耐久性を備えた素材・建材の開発にも力を入れながら、並行してグローバル展開にも注力。最大の木造住宅市場である北米市場で素材の販売を拡大をしているほか、海外工場で製造した素材・建材を第三国で販売するなどグローバルな営業活動も行っており今後も海外には積極的に打って出る方針です。会社の転換点ともいえる多くのチャレンジをおこなっている今、未来志向の私たちが目指すのは「一歩踏み出す勇気」を持った社員の集合体です。グローバルに活躍するチャンスも増えていますし、自己申告制度により、各人の意欲に応じたキャリアチェンジも推進しています。入社後3年間はOJTリーダーのもとで手厚く育成やフォローをした上で、4年目以降は在宅勤務も可能にするなど、柔軟な働き方改革も進めています。多角的な事業をおこなっている分、幅広い活躍フィールドがあることは皆さんにぜひ知っていただきたいですね。私自身も、開発職として入社しましたが、今では総務人事部で次世代を担う人財育成に注力したりと、多くの経験をさせてもらっています。2017年に刷新したグループの企業理念には「笑顔があふれる未来」「期待を超える新たな価値」「あらゆる人と誠実に接します」といった言葉を含めています。これらの理念に込めた当社の思いを理解してくださる方とお会いできることを、心より楽しみにしています。＜執行職総務人事部長黒田幸照＞

「メーカーとして最も大切にしているのは、誠実なモノづくりの姿勢。国内外へ良質な素材や建材を供給することで、持続可能な社会創造の一端を担える仕事です」（黒田部長）

1945年に誕生した当社は、住宅用建材のメーカーとして戦後復興の一助を担ってきました。資材が限られていた時代から資源を有効活用してモノづくりを進めてきたルーツもあり、環境意識はきわめて高く、社の根幹に根差しています。木材を貴重な資源として有効活用している当社では森林破壊の懸念がある輸入木材を国産木材に切り替えるなど、他社に先駆け迅速な対応をおこなってきました。

また当社の大きな特徴として、床・壁・天井などの内装建材だけでなく、それらに用いる素材も自社で製造している点が挙げられます。未利用資源を活用した独自素材のダイライトや、製材端材等を原料としたMDFなど、性能や品質面においてお客様の要望に応じた素材を供給できることが、当社の強みです。

住宅市場を中心にシェアを広げてきた当社ですが、社会構造や需要の変化を受け、現在は公共・商業建築分野も手掛ける建築資材の総合企業への進化を図っています。公共・商業施設ごとに適した耐久性を備えた素材・建材の開発にも力を入れながら、並行してグローバル展開にも注力。最大の木造住宅市場である北米市場で素材の販売を拡大をしているほか、海外工場で製造した素材・建材を第三国で販売するなどグローバルな営業活動も行っており今後も海外には積極的に打って出る方針です。

会社の転換点ともいえる多くのチャレンジをおこなっている今、未来志向の私たちが目指すのは「一歩踏み出す勇気」を持った社員の集合体です。グローバルに活躍するチャンスも増えていますし、自己申告制度により、各人の意欲に応じたキャリアチェンジも推進しています。入社後3年間はOJTリーダーのもとで手厚く育成やフォローをした上で、4年目以降は在宅勤務も可能にするなど、柔軟な働き方改革も進めています。

多角的な事業をおこなっている分、幅広い活躍フィールドがあることは皆さんにぜひ知っていただきたいですね。私自身も、開発職として入社しましたが、今では総務人事部で次世代を担う人財育成に注力したりと、多くの経験をさせてもらっています。2017年に刷新したグループの企業理念には「笑顔があふれる未来」「期待を超える新たな価値」「あらゆる人と誠実に接します」といった言葉を含めています。これらの理念に込めた当社の思いを理解してくださる方とお会いできることを、心より楽しみにしています。

＜執行職総務人事部長黒田幸照＞

会社データ

プロフィール	内装建材、素材の製造・販売で国内トップクラスのシェアを誇るメーカーです。一般住宅はもとより著名な公共・商業施設、さらには様々な業界へ素材を供給するなど幅広い分野で、国内・海外で事業を展開しています。私たちは豊かな社会と環境の調和を第一に考え、期待を超える新たな価値を提供し、あらゆる人に愛される企業であり続けることを目指します。
事業内容	1．素材事業…機能性の高い素材を開発・提供　サステナブルな視点で木質資源や鉱物資源を有効活用し、　人々の生活シーンに求められる様々な機能を付与した素材を提供 2．建材事業…様々な建物の内装に最適な建材を開発・提供　住宅から公共・商業施設に至るまで空間を形作る高機能な建材を提供 3．エンジニアリング事業…建材の提供から施工まで空間づくりをトータルにサポート　オフィスビル、ホール、学校などの施設からマンションまで幅広い建物の内装工事を中心に素材・建材の機能を最大限に引き出す空間づくりを手掛ける　幅広いリフォーム提案力も充実

プロフィール

内装建材、素材の製造・販売で国内トップクラスのシェアを誇るメーカーです。一般住宅はもとより著名な公共・商業施設、さらには様々な業界へ素材を供給するなど幅広い分野で、国内・海外で事業を展開しています。私たちは豊かな社会と環境の調和を第一に考え、期待を超える新たな価値を提供し、あらゆる人に愛される企業であり続けることを目指します。

事業内容

1．素材事業…機能性の高い素材を開発・提供
　サステナブルな視点で木質資源や鉱物資源を有効活用し、
　人々の生活シーンに求められる様々な機能を付与した素材を提供

2．建材事業…様々な建物の内装に最適な建材を開発・提供
　住宅から公共・商業施設に至るまで空間を形作る高機能な建材を提供

3．エンジニアリング事業…建材の提供から施工まで空間づくりをトータルにサポート
　オフィスビル、ホール、学校などの施設からマンションまで幅広い建物の内装工事を中心に素材・建材の機能を最大限に引き出す空間づくりを手掛ける
　幅広いリフォーム提案力も充実

本社郵便番号	530-8210
本社所在地	大阪市北区中之島3-2-4　中之島フェスティバルタワー・ウエスト14F
本社電話番号	0120-787-505
お問い合わせ	当社マイページ『お問い合わせ』フォームよりご連絡ください。
第二本社郵便番号	101-8950
第二本社所在地	東京都千代田区外神田 3-12-8　住友不動産秋葉原ビル
設立	1945（昭和20）年9月26日
資本金	153億円
従業員	（連結）3,564名 (2023年3月31日時点)
売上高	2288億2600万（2023年3月期）
代表者	代表取締役社長億田正則
事業所	■主要な営業所札幌、仙台、東京、金沢、名古屋、大阪、広島、福岡　他国内各地中国、シンガポール、インドネシア ■ショールーム札幌、仙台、東京、名古屋、金沢、大阪、広島、高松、福岡 ■生産工場富山県、岡山県、茨城県、三重県アメリカ、カナダ、中国、ニュージーランド、マレーシア、インドネシア
関連会社	■国内 (株)ダイフィット、(株)ダイウッド、セトウチ化工(株)、富山住機(株)、(株)テーオーフローリング、(株)ダイタック、会津大建加工(株)、日南大建(株)、C&H(株)、エコテクノ(株)、ダイケンエンジニアリング(株)、鉱工産業(株)、三恵(株)、(株)スマイルアップ、(株)リフォームキュー、(株)パックシステム ■海外大建工業（寧波）有限公司、大建阿美昵体（上海）商貿有限公司、PT.DAIKEN DHARMA INDONESIA、DAIKEN NEW ZEALAND LIMITED、DAIKEN SOUTHLAND LIMITED、DAIKEN SARAWAK SDN.BHD.、DAIKEN MIRI SDN.BHD.、CIPA Lumber Co.Ltd.、PACIFIC WOODTECH CORPORATION
平均年齢	41.3歳（2023年3月末時点）
平均勤続年数	18.3年（2023年3月末時点）
沿革	1945年（昭和20年）大建産業(株)林業部の全事業を継承し、大建木材工業(株)として発足。富山県井波工場にて特殊合板を製造 1958年（昭和33年）木質繊維板（A級インシュレーションボード）の生産を目的とした岡山工場を建設。商品名「ダイケンボード」 1964年（昭和39年）製鉄時の副産物であるロックウールを活用した不燃天井材「ダイロートン」を生産開始 1970年（昭和45年）木材を樹脂により硬化するWPC技術を開発 1971年（昭和46年）東京証券取引所第一部へ上場 1973年（昭和48年）ドアのファッション化を推進、モダンデザインの業界水準を創造 1996年（平成8年）岡山にダイライト工場を建設機械すき和紙を使用したメンテナンス性に優れた「畳おもて」の精算開始 2000年（平成12年） TOTO(株)と包括的業務提携。富山工場を富山大建工業(株)に分社 2002年（平成14年） TOTO、YKKAPとリモデル分野で提携 2010年（平成22年） TOTO・DAIKEN・YKKAP3社共同運営による「TDY大阪コラボレーションショールーム」オープンパナソニック電工(株)との生産・調達面で業務提携 2016年（平成28年）公共・商業建築分野に向けた「秋葉原テクニカルスペース」オープン 2018年（平成30年）ニュージーランドのMDF製造会社・ドンファ・ニュージーランド社を子会社化、新社名をダイケンサウスランド社とする研究開発拠点「DAIKEN　R＆Dセンター」を開設 2019年（令和元年）リフォーム事業を展開する(株)リフォームキュー、無垢・厚単板フローリングの製造、販売、工事を手掛ける(株)テーオーフローリングを子会社カナダの単板工場CIPA Lumber Co.ltd.,米国のLVL工場PACIFIC WOODTECH CORPORATIONをグループ化 2020年（令和2年）日南町森林組合、(株)オロチ、越井木材工業(株)との4社合弁の加工会社日南大建(株)ででLVL用単板の生産開始 2022年（令和4年） PACIFIC WOODTECH CORPORATIONが持分法適用会社となる。 2023年（令和5年）国産木材を有効活用した菜園システム『みんなのエコ菜園』を事業化、本格提案を開始

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 18.3年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 10.6時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11.2日
2022年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	28名	34名	62名
	2022年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	28名	16名	44名
	2022年度

社内制度

研修制度	制度あり階層別研修（新入社員・若手中堅層・管理職・役員）、職種別研修（営業職・製造職）、テーマ別研修（ダイバーシティ推進・経営幹部育成など）、OJT、自己啓発 ■新入社員の入社後の流れ集合研修等（4～5月）⇒ 本配属（6月）本配属後は、各1名に先輩がつき、OJT教育で仕事を覚える。その後、フォローアップ（集合研修）を実施。
自己啓発支援制度	制度あり通信教育費補助、英語レッスン補助、ビジネススクール受講補助

研修制度

制度あり
階層別研修（新入社員・若手中堅層・管理職・役員）、職種別研修（営業職・製造職）、テーマ別研修（ダイバーシティ推進・経営幹部育成など）、OJT、自己啓発

■新入社員の入社後の流れ
集合研修等（4～5月）⇒ 本配属（6月）
本配属後は、各1名に先輩がつき、OJT教育で仕事を覚える。
その後、フォローアップ（集合研修）を実施。

自己啓発支援制度

制度あり
通信教育費補助、英語レッスン補助、ビジネススクール受講補助

採用実績

採用実績（学校）	北海道大学、東北大学、福島大学、新潟大学、茨城大学、千葉大学、東京大学、東京工業大学、首都大学東京、東京農工大学、横浜国立大学、早稲田大学、慶應義塾大学、上智大学、明治大学、立教大学、東京理科大学、青山学院大学、法政大学、中央大学、日本大学、東洋大学、駒澤大学、専修大学、金沢美術工芸大学、信州大学、名古屋大学、名古屋工業大学、富山大学、京都大学、京都府立大学、同志社大学、立命館大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、大阪芸術大学、関西大学、関西学院大学、神戸大学、京都産業大学、甲南大学、龍谷大学、近畿大学、岡山大学、愛媛大学、鳥取大学、島根大学、山口大学、九州大学、長崎大学、鹿児島大学ほか
採用実績（人数）	2023年実績（大卒以上）　36名

採用実績（学校）

北海道大学、東北大学、福島大学、新潟大学、茨城大学、千葉大学、東京大学、東京工業大学、首都大学東京、東京農工大学、横浜国立大学、早稲田大学、慶應義塾大学、上智大学、明治大学、立教大学、東京理科大学、青山学院大学、法政大学、中央大学、日本大学、東洋大学、駒澤大学、専修大学、金沢美術工芸大学、信州大学、名古屋大学、名古屋工業大学、富山大学、京都大学、京都府立大学、同志社大学、立命館大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、大阪芸術大学、関西大学、関西学院大学、神戸大学、京都産業大学、甲南大学、龍谷大学、近畿大学、岡山大学、愛媛大学、鳥取大学、島根大学、山口大学、九州大学、長崎大学、鹿児島大学ほか

採用実績（人数）

2023年実績（大卒以上）　36名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）