三井物産プラントシステム(株)の新卒採用・会社概要

会社紹介記事

同社は太陽光発電事業以外にも、風力や小水力、バイオマス、地熱バイナリなど、再生可能エネルギーの事業化を推進。日本のエネルギー戦略への貢献を目指す。本社は東京都港区東新橋。このほか北海道、宮城、愛知、大阪、広島に支社を、顧客の現場近くに支店や事務所を構え、全国をカバーしている。

: 同社は太陽光発電事業以外にも、風力や小水力、バイオマス、地熱バイナリなど、再生可能エネルギーの事業化を推進。日本のエネルギー戦略への貢献を目指す。

: 本社は東京都港区東新橋。このほか北海道、宮城、愛知、大阪、広島に支社を、顧客の現場近くに支店や事務所を構え、全国をカバーしている。

“モノ”を売る専門商社から“サービス”を提供する「ソリューションプロバイダー」へ

「当社の魅力は、社員一人ひとりの力量をみて、大きな仕事を積極的に任せるところ。こうした社風が社員のプロ意識の醸成につながっているのだと思います」（木寺さん）	三井物産プラントシステムは、電力や交通、製鉄、化学など、社会を支える基礎インフラや、基礎産業分野向けのプラント・設備機器、関連部品を幅広く取り扱う業を生業としてきた、三井物産（MBK）グループの専門商社です。社員約300名という規模の会社ながら、MBKグループの一員としての信頼感とネットワークを強みとして生かし、各業界のリーディングカンパニーとの取引を行っています。近年は、専門商社として単に“モノ”を売るだけではなく、「インフラソリューションプロバイダー」として、これまでに培ってきた専門的な知見を駆使した、事業の具現化を図る為の新たな“サービス”を提供。今後も既存の事業領域にとらわれることなく、世の中の変化に柔軟に対応し、お客さまの事業をカタチにするビジネスの創造に挑戦していく方針です。ビジネスモデルの転換を実現し、飛躍的な成長を遂げるためにも、皆さんの力が欠かせません。当社では、専門的な知識やスキルを自ら進んで習得していこうという意欲や、失敗を恐れることなくアグレッシブに挑戦しようというチャレンジ精神、脱炭素社会の実現をはじめとする、社会的課題の解決に貢献していきたいという高い志を持っている方たちが活躍しています。当社には入社前のelearningによる新入社員研修をはじめとする、MBKグループ会社ならではの充実した教育・研修制度や、若手のうちから責任ある仕事を任せる社風があります。そのため、ビジネスの引き出しを増やしながら、自ら考え、行動する力に磨きを掛けていくことができます。また、2023年4月には新たな人事制度を導入。会社の「事業変革」を推進するために、新たな「求められる人物像」を定義し、求められるマインド、知識やスキルを明確化するとともに、社員一人ひとりの仕事の成果をきめ細かに評価し、社員が高いモチベーションをもって仕事に取り組める環境を整えています。さらに、テレワークの正式導入に向けた取組や7パターンの時差勤務制度、育児のための時短勤務制度、服装の自由化など、柔軟な働き方を推進です。皆さんには場所、時間を自律的に選択しながら、最高のパフォーマンスを発揮してもらいたいと思っています。このような当社に興味や共感を持っていただけた皆さんと、お会いできる日を楽しみにしています。人事総務部　木寺勉（2007年中途入社）

「当社の魅力は、社員一人ひとりの力量をみて、大きな仕事を積極的に任せるところ。こうした社風が社員のプロ意識の醸成につながっているのだと思います」（木寺さん）

三井物産プラントシステムは、電力や交通、製鉄、化学など、社会を支える基礎インフラや、基礎産業分野向けのプラント・設備機器、関連部品を幅広く取り扱う業を生業としてきた、三井物産（MBK）グループの専門商社です。社員約300名という規模の会社ながら、MBKグループの一員としての信頼感とネットワークを強みとして生かし、各業界のリーディングカンパニーとの取引を行っています。近年は、専門商社として単に“モノ”を売るだけではなく、「インフラソリューションプロバイダー」として、これまでに培ってきた専門的な知見を駆使した、事業の具現化を図る為の新たな“サービス”を提供。今後も既存の事業領域にとらわれることなく、世の中の変化に柔軟に対応し、お客さまの事業をカタチにするビジネスの創造に挑戦していく方針です。

ビジネスモデルの転換を実現し、飛躍的な成長を遂げるためにも、皆さんの力が欠かせません。当社では、専門的な知識やスキルを自ら進んで習得していこうという意欲や、失敗を恐れることなくアグレッシブに挑戦しようというチャレンジ精神、脱炭素社会の実現をはじめとする、社会的課題の解決に貢献していきたいという高い志を持っている方たちが活躍しています。

当社には入社前のelearningによる新入社員研修をはじめとする、MBKグループ会社ならではの充実した教育・研修制度や、若手のうちから責任ある仕事を任せる社風があります。そのため、ビジネスの引き出しを増やしながら、自ら考え、行動する力に磨きを掛けていくことができます。また、2023年4月には新たな人事制度を導入。会社の「事業変革」を推進するために、新たな「求められる人物像」を定義し、求められるマインド、知識やスキルを明確化するとともに、社員一人ひとりの仕事の成果をきめ細かに評価し、社員が高いモチベーションをもって仕事に取り組める環境を整えています。さらに、テレワークの正式導入に向けた取組や7パターンの時差勤務制度、育児のための時短勤務制度、服装の自由化など、柔軟な働き方を推進です。皆さんには場所、時間を自律的に選択しながら、最高のパフォーマンスを発揮してもらいたいと思っています。このような当社に興味や共感を持っていただけた皆さんと、お会いできる日を楽しみにしています。
人事総務部　木寺勉（2007年中途入社）

会社データ

プロフィール	三井物産グループの機械専門商社としてさまざまな事業領域に展開しています。
事業内容	電力・交通などの基幹インフラ分野と製鉄・化学などの基礎産業分野を中心に事業を行っています。主な取り扱い製品は、火力・水力・原子力発電プラント機器・送変電・配電用設備、太陽光・風力・バイオマス等再生可能エネルギー発電設備、鉄道車両・モノレール・連節バス、鉄道線路の保線機械、化学・製鉄他各種産業プラント、港湾設備、水処理設備、環境・省エネ機器など多岐に亘り、ニーズにあわせてプラント機器の輸送や据付、技術提供、リース、ファイナンス、メンテナンスなどのサービスも提供するなど、高い専門性と総合力を発揮してトータルソリューションを提供しています。

プロフィール

三井物産グループの機械専門商社としてさまざまな事業領域に展開しています。

事業内容

電力・交通などの基幹インフラ分野と製鉄・化学などの基礎産業分野を中心に事業を行っています。

主な取り扱い製品は、火力・水力・原子力発電プラント機器・送変電・配電用設備、太陽光・風力・バイオマス等再生可能エネルギー発電設備、鉄道車両・モノレール・連節バス、鉄道線路の保線機械、化学・製鉄他各種産業プラント、港湾設備、水処理設備、環境・省エネ機器など多岐に亘り、ニーズにあわせてプラント機器の輸送や据付、技術提供、リース、ファイナンス、メンテナンスなどのサービスも提供するなど、高い専門性と総合力を発揮してトータルソリューションを提供しています。

本社郵便番号	105-0021
本社所在地	東京都港区東新橋1-9-2　汐留住友ビル26F
本社電話番号	03-6218-3000（代）
設立	2007年4月1日
資本金	15億5,500万円
従業員	289名（2023年11月末時点）
売上高	1,774億円（2023年3月期）
事業所所在地	北海道（札幌）、宮城（仙台）、千葉（君津）、愛知（名古屋・東海）、大阪（大阪）、岡山（倉敷）、兵庫（姫路）、広島（福山・広島）、香川（高松）、福岡（福岡・北九州）、大分（大分）
株主構成	三井物産(株) 100％
主な取引先	幅広くインフラ関連(再生可能エネルギー、電力、交通、通信、製鉄、化学等)
平均年齢	44歳（2023年11月末時点）
人事からのメッセージ	私たち三井物産プラントシステムは、環境、社会、パートナーのニーズと期待に応えるべく、三井物産グループとしての総合力と、高い業界専門性を駆使しながら、代理店・販売店機能の提供に留まらない、当社独自の新たな付加価値創造に積極的に取組んでいます。このため、お客様やパートナーとの関係を大切にしながらも、先例に捉われない柔軟な発想力をもってリーダーシップを発揮し、企業価値の向上に向けて、積極的に変化を起していく事が出来る仲間を求めています。
沿革	2007年4月三井物産プラント(株)、三井物産パワーシステム(株)、三井物産交通システム(株)、三井物産プロジェクト(株)が対等合併し、社名を三井物産プラントシステム(株)に変更。 2005年4月三井物産プロジェクト(株) 3社（三井物産プラント・三井物産パワーシステム・三井物産交通システム）合併に向けて持株会社を設立。 2004年7月三井物産交通システム(株) 2004年07月社名変更 1995年05月物産交通システム(株)を設立 2002年4月三井物産パワーシステム(株) 2002年04月下記3社が合併、社名変更　物産パワープラントサービス(株) 　1990年09月設立　物産電機貿易(株) 　1986年10月社名変更　1969年10月物産電設(株)を設立　物産パワープラントエンジニアリング(株) 　1990年03月設立 1998年4月三井物産プラント(株) 1998年04月下記2社が合併、社名変更　三井物産化学プラント(株) 　1989年12月社名変更　1973年06月三井物産化工機販売(株)を設立　三井物産重機械(株) 　1994年10月社名変更　1986年04月ハイマテックス(株)を設立

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 14年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 21時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.5日
2022年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	4名	9名	13名
	2022年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	4名	4名	8名
	2022年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 2.3%
  （44名中1名）
- 2022年度

社内制度

研修制度	制度あり ■新人導入研修・三井物産グループ会社合同の新入社員研修（多くの仲間が出来ます！）・社内外研修でビジネスマナーから業務全般の基礎知識を習得（4月の約1カ月）　ビジネスマナー・ビジネス文書・簿記入門・貿易実務・パソコン研修・工場見学など・各配属先の先輩社員による実務指導（入社から半年～1年） ■その他・e-Learning（経理／金融／リスクマネジメント／貿易・物流／法務）・物産アカデミー（プレゼンテーションスキル・ロジカルシンキング研修など）・英語研修（オンライン英会話） ■階層別研修・若手社員研修・中堅社員研修・室長/課長職研修・部長職研修

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞青山学院大学、岩手大学、大阪大学、お茶の水女子大学、香川大学、学習院大学、学習院女子大学、神奈川大学、神田外語大学、北九州市立大学、岐阜大学、京都大学、共立女子大学、近畿大学、慶應義塾大学、駒澤大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、大東文化大学、拓殖大学、中央大学、帝京大学、東京大学、東京外国語大学、同志社大学、東洋大学、名古屋外国語大学、南山大学、新潟大学、日本大学、弘前大学、フェリス女学院大学、法政大学、明治大学、明治学院大学、目白大学、山形大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学
採用実績（人数）	【総合職】　【業務職】 2024年4月　　3名予定 2022年4月　　2名　　　　－ 2021年4月　 3名　　　　－ 2020年4月　　4名　　　　－ 2019年4月　　4名　　　　－ 2018年4月　　2名　　　　－ 2017年4月　　3名　　　　－ 2016年4月　　2名　　　　 2名

採用実績（学校）

＜大学＞
青山学院大学、岩手大学、大阪大学、お茶の水女子大学、香川大学、学習院大学、学習院女子大学、神奈川大学、神田外語大学、北九州市立大学、岐阜大学、京都大学、共立女子大学、近畿大学、慶應義塾大学、駒澤大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、大東文化大学、拓殖大学、中央大学、帝京大学、東京大学、東京外国語大学、同志社大学、東洋大学、名古屋外国語大学、南山大学、新潟大学、日本大学、弘前大学、フェリス女学院大学、法政大学、明治大学、明治学院大学、目白大学、山形大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学

採用実績（人数）

　　　　　【総合職】　【業務職】
2024年4月　　3名予定
2022年4月　　2名　　　　－
2021年4月　 3名　　　　－
2020年4月　　4名　　　　－
2019年4月　　4名　　　　－
2018年4月　　2名　　　　－
2017年4月　　3名　　　　－
2016年4月　　2名　　　　 2名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2022年	0名	2名	2名
2021年	2名	1名	3名
2020年	3名	1名	4名

過去3年間の新卒採用者数

採用者

2022年	2名
2021年	3名
2020年	4名

過去3年間の新卒離職者数

離職者

2022年	0名
2021年	0名
2020年	0名

QRコード

https://job.mynavi.jp/25/pc/search/corp78322/outline.html
外出先やちょっとした空き時間に、スマートフォンでマイナビを見てみよう！
※QRコードの商標はデンソーウェーブの登録商標です。

三井物産プラントシステム(株)

業種

基本情報

三井物産グループの総合力と独自ノウハウでインフラ分野を切り拓く

エントリー受付中（2024/06/11更新）

会社紹介記事

“モノ”を売る専門商社から“サービス”を提供する「ソリューションプロバイダー」へ

会社データ

働き方データ

社内制度

採用実績

QRコード

三井物産プラントシステム(株)

業種

基本情報

三井物産グループの総合力と独自ノウハウでインフラ分野を切り拓く

エントリー受付中 （2024/06/11更新）

会社紹介記事

“モノ”を売る専門商社から“サービス”を提供する「ソリューションプロバイダー」へ

会社データ

働き方データ

社内制度

採用実績

QRコード

エントリー受付中（2024/06/11更新）