最終更新日:2024/5/24

空港施設(株)【東証プライム市場上場】

  • 正社員
  • 上場企業

業種

  • 不動産
  • 建設
  • 建設コンサルタント
  • ガス・エネルギー
  • 空港サービス

基本情報

本社
東京都
資本金
68億2,610万円
売上高
255億円(2023年3月期)
従業員
119名(連結・2023年3月31日現在)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

「空港」と「不動産」のプロフェッショナルとして、空港内外で価値を創造するオンリーワンの存在へ

  • エントリー者へ限定案内中 のコースあり
  • My Career Box利用中

ESご提出終了いたしました(~4/7) たくさんのご応募、誠にありがとうございました!! (2024/04/11更新)

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たくさんのご応募、誠にありがとうございました!!


~空と街をささえ、人をつなぐ~
「空港」と「不動産」のプロフェッショナルとして、
空港内外で価値を創造するオンリーワンの存在へ

数ある企業のなかから、当社に興味をお持ちいただきありがとうございます!
皆さまとお会いできることを楽しみにしております!

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会社紹介記事

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JALの乗員訓練機能を集結し、安全運航や高品質なサービス提供等を支える施設「第1・第2テクニカルセンター」(東京国際空港)
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ANAが所有するすべての航空機エンジンの整備を可能とし、世界一のエンジン整備品質と効率性を目指した施設「エンジンメンテナンスビル南棟」(東京国際空港)

わたしたちと、ぜひ一緒に日本と世界の「空」を支えてみませんか

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空と街をささえ、人をつなぐ。

 ≪ 8,700万人 ≫
私たちが拠点とする東京国際空港(羽田空港)の年間利用者数です。

と言っても、当社の舞台は一般的にイメージされる「旅客ターミナル」だけではありません。
渋谷区よりも広いこのエリアのなかでは、数万人の空港従事者が働いています。
航空機の格納庫や整備施設、パイロット・キャビンアテンダントの訓練施設、航空貨物ターミナル、空港内インフラなど、≪空港全体≫が私たちのフィールドです。

経済、社会、ひいては暮らしなど人の営みに欠かすことのできない「空港」。
1970年の設立以来、北は新千歳空港から南は那覇空港まで国内主要12空港、海外ではシンガポールとカナダの2空港において、数えきれないほどの人と、拡大し続けるグローバル化のなかで、航空・空港をサポートしつづけてきました。
日々の安全なフライトを守ることはもちろん、数年・数十年先の航空業界を見据えた【施設】と【機能】を提供し培ってきた専門的な知見と経験を活かし、空港内のみならず空港外、海外で事業を拡大しています。

たった100数十名の私たちですが、少数精鋭として従業員一人一人の仕事の幅が広く、若いうちから主体性をもって任されるため、やる気のある従業員にはたくさんのやりがいとチャンスが満ち溢れています。
わたしたちと、ぜひ一緒に日本と世界の「空」を支えてみませんか。


【WEB会社説明会動画!配信中!】

・会社概要/事業内容
 https://convert.jobtv.mynavi.jp/rlink?uc=286818f

・職種紹介
 https://convert.jobtv.mynavi.jp/rlink?uc=286818g

・先輩社員座談会
 https://convert.jobtv.mynavi.jp/rlink?uc=286818h

是非ご視聴ください!

会社データ

プロフィール


安全な空港運営及び航空会社の運航をサポート
~施設やライフラインを通じて、当社ならではのノウハウを提供~

【不動産賃貸事業】
 ・東京国際空港で30超の施設を提供。
 ・空港周辺や空港から離れたエリアでも事業を拡張しています。
 ・日本の主要空港、地方空港、そして海外でも空港機能を提供しています。

【熱供給事業】
 ・グループ会社の東京空港冷暖房(株)が地域冷暖房事業を展開。
 ・東京国際空港の第1・2旅客ターミナル、国内貨物ターミナル、
  新整備場地区一帯に冷暖房等で使用される冷温熱源を供給し、
  空港内の省エネと環境保全に貢献しています。

【給排水その他事業】
 ・羽田空港等で上下水道の運営管理や基幹通信網サービスを提供し、
  ライフライン面から空を支えています。
 ・当社所有の遊休地や格納庫屋上、空港外用地で太陽光発電事業に
  取組んでいます。

事業内容
【最新の取組み等、エントリー頂いた皆さん宛てに随時発信しています!】


<空港内外で価値を創造するオンリーワンの存在へ>
航空・社会へ貢献する独自の存在価値を発揮し、「空港」と「不動産」のプロフェッショナルとして挑戦を続けます。

■事業内容
【不動産賃貸事業】
  (空港内外の)不動産事業の企画提案・計画・設計・賃貸・保守・
   管理・ 警備・清掃・仲介・売買・鑑定 他
   ※主な施設
    多目的綜合ビル(オフィス等)、格納庫、乗員訓練施設、
    エンジン整備工場、機内食工場、国内航空貨物ターミナル、
    航空機汚水処理施設、航空機洗機施設

【熱供給事業】
  冷房・暖房・蒸気・給湯などに使用される冷温熱源供給業務
  (羽田空港第1・第2ターミナル等)

【給排水その他事業】
  上下水道施設の運営・管理(羽田空港及び新千歳空港)
  情報通信に関する事業(羽田空港)
  再生可能エネルギーに関する事業

■事業エリア
【日本】
  東京国際空港(羽田) 及び 周辺
  新千歳空港
  仙台空港
  中部国際空港(セントレア)
  大阪国際空港(伊丹)
  関西国際空港
  神戸空港
  広島ヘリポート
  福岡国際空港
  北九州空港
  鹿児島空港
  那覇空港
  空港外(東京23区、千葉・成田周辺、神奈川、埼玉、岐阜、広島)
【海外】
  シンガポール、カナダ

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世界のあらゆる航空機メーカーのヘリコプター整備が可能な施設「スタンダード・エアロ社 整備施設」(カナダ・ラングレー空港)

本社郵便番号 144-0041
本社所在地 東京都大田区羽田空港1-6-5 第五綜合ビル
本社電話番号 03-3747-0251
設立 1970年2月
資本金 68億2,610万円
従業員 119名(連結・2023年3月31日現在)
売上高 255億円(2023年3月期)
事業所 本社(東京国際空港)
大阪事業所(大阪国際空港)
千歳事業所(新千歳空港)
海外事業所(シンガポール)
グループ会社 【日本】
  東京空港冷暖房(株)
  AFCアセットマネジメント(株)
  AFC商事(株)
  アクアテクノサービス(株)
  (株)ブルーコーナー
  (株)エスキューブ

【シンガポール】
  AIRPORT FACILITIES ASIA PTE. LTD.
  AFS PROPERTIES PTE.LTD.

【カナダ】
  AFN PROPERTIES LTD.
株主構成 (上位3社)
日本航空株式会社
ANAホールディングス株式会社
株式会社日本政策投資銀行
主な取引先 日本航空株式会社
全日本空輸株式会社
日本空港ビルデング株式会社
その他 国内外航空会社及び関連会社
免許 一般建設業 国土交通大臣許可(般-2)第21406号
 (建築・電気・管・内装仕上・電気通信)
一級建築士事務所 東京都知事登録第57664号
宅地建物取引業者免許 東京都知事(1)第108546号
企業理念 (当社の存在意義・目的)
 私たち空港施設グループは、
 価値ある施設とサービスの提供を通じて、
 航空の未来と魅力ある街づくりに貢献します。
AFC VISION (中長期経営計画の実践を通じて目指す姿)
 空港内外で価値を創造するオンリーワンの存在へ
行動指針 (役職員が大切にすべき行動の基本方針)
 1.お客様と社会からの信用と信頼を大切にします。
 2.安全・安心にこだわり、追及します。
 3.空港と不動産のプロフェッショナルとして挑戦を続けます。
 4.地球環境の保全に取り組み、持続可能な社会の実現に貢献します。
 5.多様性を尊重し、働きがいのある職場を作ります。
 6.市民社会の一員として高い倫理観に基づいて行動します。
平均年齢 42歳7ヵ月(2023年3月31日現在)
平均勤続年数 14年6ヵ月(2023年3月31日現在)
有資格者 宅地建物取引士:31名
社会保険労務士:4名
一級建築士:6名
ビル経営管理士:4名
認定コンストラクション・マネジャー:3名
第二種・三種電気主任技術者:18名
ボイラー技士(1級・2級):27名
高圧ガス製造保安責任者(第1種~3種冷凍機械):20名
1級管工事施工管理技士:2名
1級建築施工管理技士:2名
エネルギー管理士:7名
環境計量士(濃度、騒音・振動):1名
公害防止管理者:9名 他
沿革
  • 1970年
    • ■空港施設(株)を設立
      ■東京・大阪両国際空港にてビル賃貸、地域冷暖房・給排水事業を開始
  • 1970~1980年代
    • ■東京国際空港旧整備場地区において綜合ビル、格納庫、
       エネルギーセンター等を建設
      ■地方主要空港(千歳、仙台、広島、鹿児島)における施設整備を展開 
      ■航空機汚水処理施設の展開
  • 1993年
    • ■東京国際空港沖合展開地域に事業進出(ユーティリティセンタービル、
       西側格納庫、アークビル、航空貨物ターミナル施設などの展開)
  • 1995年
    • ■東京証券取引所市場第二部に株式を上場
  • 1997年
    • ■東京証券取引所市場第一部に株式を上場
  • 1998年
    • ■都内で事務所ビルを取得し、空港外の事業に進出
      ■東京国際空港沖合展開地域での更なる事業拡張(航空貨物ターミナル施設、
       車両整備工場、第1・2テクニカルセンター他)
  • 2002年
    • ■「大型機用格納庫」竣工(関西国際空港)
  • 2008年
    • ■「エンジンメンテナンスビル南棟」竣工(東京国際空港)
  • 2009年
    • ■最新の航空機エンジン制御部品、計器類等の電子装備品の整備工場
       「コンポーネントメンテナンスビル」竣工(東京国際空港)
  • 2010年
    • ■オフィスビル2棟(室町1丁目、室町4丁目)取得(東京都中央区)
  • 2011年
    • ■当社初のホテル「東急ステイ蒲田」竣工(東京都大田区)
      ■「りんくう国際物流センター」取得(大阪府泉佐野市)
      ■空港勤務者向け共同住宅「スカイレジデンス南蒲田」竣工(東京都大田区)
      ■ヘリコプター整備用の「神戸空港格納庫」竣工(神戸空港)
  • 2012年
    • ■「北九州空港トレーニングセンター」竣工(北九州空港)
  • 2013年
    • ■シンガポールにてAIRPORT FACILITIES ASIAを設立し、海外事業に進出
      ■空港勤務者向け共同住宅「スカイレジデンス大森東」竣工(東京都大田区)
      ■太陽光発電施設を竣工し、再生可能エネルギー事業を展開
       (成田国際空港周辺)
  • 2014年
    • ■「機内食工場」を竣工(東京国際空港)
      ■「小型機用格納庫」及び「物流施設」を竣工(鹿児島空港)
      ■カナダにてAFN PROPERTIESを設立し、新たな領域にて海外事業を拡張
      ■空港勤務者向け共同住宅「スカイレジデンス大鳥居」を竣工
       (東京都大田区)
  • 2015年
    • ■ヘリコプター用の「広島ヘリポート格納庫」竣工
       (広島ヘリポート (旧広島西飛行場))
      ■AIRBUS ASIA TRAINING CENTRE(パイロット訓練施設)のフライト
       シミュレーターに対するファイナンスを実施(シンガポール セレター空港)
  • 2016年
    • ■空港外用地を利用した初の「太陽光発電施設」を竣工(岐阜瑞浪)
      ■東京国際空港近隣に「ホテルJALシティ羽田東京ウエストウイング」を
       竣工(東京都大田区)
      ■中期経営計画(2016年度~2018年度)を策定
  • 2017年
    • ■「第三小型機用格納庫」を竣工(仙台空港)
      ■「ヘリコプター整備施設」を取得
       (カナダ ラングレー空港)
  • 2018年
    • ■「GSE車両用格納庫」竣工(新千歳空港)
      ■「TRC物流ビルB棟屋根ソーラー発電所」を竣工(東京都大田区)
      ■空港勤務者向け共同住宅「スカイレジデンス川崎大師」竣工(神奈川県)
      ■乗員訓練施設「シミュレーター棟」竣工(鹿児島空港)
      ■地方初のホテル竣工(京都府)
  • 2019年
    • ■独立行政法人航空大学校向け訓練機のリースを開始(仙台分校)
      ■中期経営計画(2019年度~2021年度)を策定
      ■「テクニカルセンター倉庫棟」竣工(東京国際空港)
      ■「神戸空港格納庫増築棟」竣工(神戸空港)
  • 2020年(前期)
    • ■「アークビル増改築工事」竣工(東京国際空港)
      ■「小型機用格納庫」移転・竣工(福岡空港 奈多地区)
      ■「北九州空港格納庫エプロンおよび誘導路」竣工(北九州空港)
      ■「航空機汚水処理施設」移転・竣工(東京国際空港)
      ■AFCグループの事務所を新規開設(シンガポール)
  • 2020年(後期)
    • ■「HANEDA INNOVATION CITY」開業(東京都大田区)
      ■国内貨物ターミナル地区に太陽光発電設備を導入(東京国際空港)
  • 2021年
    • ■CO2超過削減量寄付に伴い東京都より感謝状を受領
      ■「関東学院大学インターナショナル・レジデンス
       (金沢八景国際コミュニティプラザ)」竣工(神奈川県横浜市)
      ■環境事業推進プロジェクトチームを設置
  • 2022年
    • ■東京証券取引所の新市場区分「プライム市場」への移行
      ■航空機エンジン調達に対するファイナンスを実施(シンガポール)
      ■イノベーション推進室を創設
       ~AFCイノベーション・ラボの始動~
      ■AFCアセットマネジメント株式会社の設立
      ■新「企業理念」「行動指針」「中長期経営計画」の策定
  • 最新情報(事業)
    • ≪New!!≫
      ■航空機ファンドによる航空機の取得(エアバス A320ceo型機)
      ■ノンアセット事業、販売用不動産(広島県・東京都)を取得
      ■【空飛ぶクルマ】試験飛行に成功(沖縄県伊平屋島)
      ■HANEDA INNOVATION CITY P2駐車場営業を開始
  • 最新情報(SDGs)
    • ≪New!!≫
      ■エンジン整備工場での太陽光発電の設置(シンガポール)
      ■二酸化炭素ガス回収・固定化技術の検証試験を開始(東京国際空港)
      ■防災備蓄食品をNPO法人(千歳)、大田区、伊丹市に寄贈
      ■こども食堂(大田区)に機内食工場製のお弁当を寄贈

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 14年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 19時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 14日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 1名 4名 5名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 1名 3名 4名
    2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
○新入社員研修
 (ビジネスマナー・Microsoft Office Excel&PowerPoint基本編・部門別研修・OJTなど)
○フォローアップ研修
 (入社半年後の振り返り)
○若手社員研修
 (ビル経営基礎講座・コンプライアンスなど)
○主任/係長向けリーダー研修
○管理職研修
 (マネジメント・ハラスメントなど)
○Web/情報セキュリティ、リテラシー研修
○メンター(先輩)社員向け研修
○防火管理者講習
○普通救命講習
○外部講師による研修
 (ダイバーシティ&インクルージョン、その他)
○ストレスチェック/セルフマネジメント講習
○その他業務に必要となる資格、講習(会社負担)
自己啓発支援制度 制度あり
○資格保有手当(給与)
  毎月の基本給がUpします!
○資格取得祝金(一時金)
  合格した際に、会社からお祝い金が貰えます。
○講習費、テキスト費の会社負担(奨励金)など
  勉強にかかった費用を会社が負担します。
メンター制度 制度あり
○新入社員1名につき、部署の異なる若手社員(3~5年目)がメンターとしてアサインされます。
月1回の1on1面談(ランチミーティング等)を実施しています。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
○キャリア開発シート(任意提出)
 所属部門・上長を介さず、直接会社へ自身の状況・考えを伝えるシート
 (仕事の状況、興味のあること、目指したい部署・キャリア、プライベートな状況など)
 シート提出に加え、希望により面談可
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
國學院大學、東京工業大学
<大学>
青山学院大学、宇都宮大学、大阪工業大学、岡山大学、岡山県立大学、神奈川大学、関西大学、関東学院大学、学習院大学、九州産業大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南女子大学、神戸学院大学、駒澤大学、芝浦工業大学、首都大学東京、上智大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、拓殖大学、大東文化大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、帝京大学、東海大学、東京女子大学、東北大学、東洋大学、獨協大学、日本大学、広島市立大学、文教大学、法政大学、明治大学、明治学院大学、横浜市立大学、立教大学、早稲田大学

採用実績(人数) 2020年 3名
2021年 6名
2022年 6名
2023年 3名
2024年 6名(予定)
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 2 1 3
    2022年 2 4 6
    2021年 3 3 6
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 3
    2022年 6
    2021年 6
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0
    2022年 1
    2021年 0

先輩情報

国内で培った信頼と実績を、 国外のビジネスに繋げる
Y.K
2004年入社
(当時・現在)海外事業部 企画課 課長
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