最終更新日：2024/4/18

(株)東和銀行

正社員
上場企業

業種

銀行（地銀）

基本情報

本社: 群馬県

資本金: 386億5,300万円

経常収益: 297億円（2023年3月期）

従業員: 1,287名（2023年3月）

募集人数: 51～100名

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

群馬・埼玉・東京・栃木の1都3県に91店舗を展開。お客さまの企業価値の向上や地域経済の活性化に取組み、当行の収益力の向上を図る『共通価値の創造』を目指しています。

積極的に受付中

採用担当者からの伝言板（2024/02/28更新）

東和銀行へのアクセスありがとうございます。
2025年新卒採用を開始いたしました。
少しでも興味を持っていただいた方は、是非エントリーをお願いいたします。

人事部　採用担当　今井

行員一人ひとりが主役になり、お客さま・地域経済と共に『共通価値の創造』を目指して誠心誠意取り組んでいる。ワークライフバランスの実現を目指し、2017年には「子育て支援に積極的な企業・団体」の中でも優良な子育てサポート企業として『プラチナくるみん』認定を受ける。

: 行員一人ひとりが主役になり、お客さま・地域経済と共に『共通価値の創造』を目指して誠心誠意取り組んでいる。

: ワークライフバランスの実現を目指し、2017年には「子育て支援に積極的な企業・団体」の中でも優良な子育てサポート企業として『プラチナくるみん』認定を受ける。

自由闊達な行風の下、地域社会に貢献する金融人の醍醐味を味わってほしい！

1917年（大正6年）の創立以来、100年にわたって地域の発展と共に歩んできた東和銀行。地域社会から愛され信頼される銀行を目指す姿勢に変わりはない。	◆お客さま・地域経済と共に『共通価値の創造』を目指します　東和銀行は1917(大正6)年の創立から地域のための銀行として地域社会の発展とともに歩み続け、群馬県（39店舗）、埼玉県（41店舗）、東京都（8店舗）、栃木県（3店舗）の1都3県に91店舗を展開し、「役に立つ銀行」と「信頼される銀行」、「発展する銀行」の3つを経営理念に掲げ、ビジネスモデルである「真の資金繰り支援（お客さまが資金繰りを気にせずに事業に専念できる環境作り）」「TOWAお客様応援活動（本業支援・経営改善支援・事業再生支援・資産形成支援）」に積極的に取り組んでいます。　そして、現在、東和銀行は「真の資金繰り支援」および「TOWAお客様応援活動」を通じて、お客さまの企業価値の向上や地域経済の活性化に取り組み、東和銀行の収益力の向上を図る『共通価値の創造』の実現を目指しています。 ◆「真の資金繰り支援」に総力をあげて取り組んでいます　「真の資金繰り支援」とは、お客さまが資金繰りを気にせずに事業に専念できる環境作りをお手伝いするもので、お客さまの現状に合わせ、本支店一体の支援や、スピーディーな融資、重層管理訪問（お客さまの課題解決）に取組むものです。　この「真の資金繰り支援」に全職員が一丸となって取り組み、地域経済の持続的発展に寄与することで、当行自身も持続的な発展を目指しています。 ◆困難なことにも立ち向かえる粘り強い忍耐力のある人財の育成に注力　地域経済を取り巻く環境が大きく変化するなか、自分の役割をしっかり自覚し、困難なことにも立ち向かえる粘り強い忍耐力のある人材。　例えば学生時代、学業はもちろんのこと、クラブやサークルの活動に一生懸命取り組んだ人は、何事にも積極的に立ち向かい、途中であきらめないという心を持っているのではないでしょうか。こうした人材に、新入行員研修だけでなく、自主参加型の土曜勉強会や資格取得支援など自らを高める機会を積極的に提供し、「地域の発展に貢献できる行員」を育成していきます。　当行には、創立以来、自由闊達な行風が息づいています。

1917年（大正6年）の創立以来、100年にわたって地域の発展と共に歩んできた東和銀行。地域社会から愛され信頼される銀行を目指す姿勢に変わりはない。

◆お客さま・地域経済と共に『共通価値の創造』を目指します
　東和銀行は1917(大正6)年の創立から地域のための銀行として地域社会の発展とともに歩み続け、群馬県（39店舗）、埼玉県（41店舗）、東京都（8店舗）、栃木県（3店舗）の1都3県に91店舗を展開し、「役に立つ銀行」と「信頼される銀行」、「発展する銀行」の3つを経営理念に掲げ、ビジネスモデルである「真の資金繰り支援（お客さまが資金繰りを気にせずに事業に専念できる環境作り）」「TOWAお客様応援活動（本業支援・経営改善支援・事業再生支援・資産形成支援）」に積極的に取り組んでいます。
　そして、現在、東和銀行は「真の資金繰り支援」および「TOWAお客様応援活動」を通じて、お客さまの企業価値の向上や地域経済の活性化に取り組み、東和銀行の収益力の向上を図る『共通価値の創造』の実現を目指しています。

◆「真の資金繰り支援」に総力をあげて取り組んでいます
　「真の資金繰り支援」とは、お客さまが資金繰りを気にせずに事業に専念できる環境作りをお手伝いするもので、お客さまの現状に合わせ、本支店一体の支援や、スピーディーな融資、重層管理訪問（お客さまの課題解決）に取組むものです。
　この「真の資金繰り支援」に全職員が一丸となって取り組み、地域経済の持続的発展に寄与することで、当行自身も持続的な発展を目指しています。

◆困難なことにも立ち向かえる粘り強い忍耐力のある人財の育成に注力
　地域経済を取り巻く環境が大きく変化するなか、自分の役割をしっかり自覚し、困難なことにも立ち向かえる粘り強い忍耐力のある人材。
　例えば学生時代、学業はもちろんのこと、クラブやサークルの活動に一生懸命取り組んだ人は、何事にも積極的に立ち向かい、途中であきらめないという心を持っているのではないでしょうか。こうした人材に、新入行員研修だけでなく、自主参加型の土曜勉強会や資格取得支援など自らを高める機会を積極的に提供し、「地域の発展に貢献できる行員」を育成していきます。
　当行には、創立以来、自由闊達な行風が息づいています。

会社データ

プロフィール	1917(大正6)年創立の地方銀行。現在、群馬（36店舗）・埼玉（41店舗）・東京（8店舗）・栃木（3店舗）・インターネット支店等(3店舗)の1都3県に91店舗のネットワークを構築し、お客さま・地域経済と共に『共通価値の創造』を目指している。
事業内容	普通銀行業務（預金、融資、内国為替、外国為替）、その他一切の代理業務お客さまの企業価値の向上や地域経済の活性化に取り組み、東和銀行の収益力の向上を図る『共通価値の創造』の実現を目指している。

本店郵便番号	371-8560
本店所在地	群馬県前橋市本町2-12-6
本店電話番号	027-234-1111
創立	1917年6月
資本金	386億5,300万円
従業員	1,287名（2023年3月）
経常収益	297億円（2023年3月期）
預金	2兆1,455億円（2023年3月）
貸出金	1兆5,648億円（2023年3月）
営業店	群馬県内36店舗（本店営業部、高崎、太田ほか）埼玉県内41店舗（浦和、川越、熊谷ほか）東京都内8店舗（東京、昭島ほか）栃木県内3店舗（足利ほか）その他仮想店舗3店舗（インターネット支店ほか）合計91店舗
沿革	1917年 6月群馬貯蓄無尽(株)創立 1942年 9月群馬大生無尽(株)設立 1951年10月 (株)大生相互銀行に改称 1973年 4月深川信用組合と合併 1977年 4月赤羽信用組合と合併 1989年 2月 (株)東和銀行に改称 1990年 2月東証二部上場 1991年 9月東証一部に指定替え 1997年10月インターネットバンキング開始 1998年12月投資信託窓口販売業務開始 1999年 1月デビットカードサービス開始 2000年 4月ダイレクトサービス開始 2001年 1月総合オンラインシステム(自営)稼動 2002年 1月　ATMの365日稼動 10月生命保険商品の窓口販売業務開始 2004年 1月料金払込みサービス（ペイジー）の取扱開始 2005年 9月キャッシュカードの「マルチ暗証方式」取扱開始 2006年 4月セブン銀行とATM利用提携開始 2007年 9月東和インターネット投資信託の取扱開始 2008年10月医療保険、がん保険、介護保険の取扱開始 2010年 3月インターネット支店開設 2012年 4月リレバンサポートシステムの導入 2014年12月「地域経済活性化に関する広域連携協定」締結 2019年 4月「東和銀行SDGs宣言」を制定 2020年 1月「東和銀行アプリ」リリース 10月お客さまが資金繰りの心配なく事業に専念できる環境作りを行う『真の資金繰り支援』を開始 2021年 4月リレバン推進部コンサルティング室がコンサルティング部に昇格

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 17.3年
2022年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	30名	30名	60名
	2022年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	30名	30名	60名
	2022年度

社内制度

研修制度	制度あり職員研修所／新入行員研修、フォロー研修、職務別研修、土曜勉強会、e-ラーニング、各種通信教育他配属先／先輩指導員によるマンツーマン研修を実施

採用実績

採用実績（学校）	全国の国公私立大学の文・理系
採用実績（人数）	2019年4月　　　 60名（大卒42名　短卒2名　高卒16名） 2020年4月　　　 59名（大卒39名　短卒4名　高卒16名） 2021年4月　　　 70名（大卒47名　短卒4名　高卒19名） 2022年4月　　　 50名（大卒37名　短卒3名　高卒10名） 2023年4月　　　 56名（大卒43名　短卒3名　高卒10名） 2024年4月(予定) 51名（大卒42名　短卒1名　高卒8名）

採用実績（学校）

全国の国公私立大学の文・理系

採用実績（人数）

2019年4月　　　 60名（大卒42名　短卒2名　高卒16名）
2020年4月　　　 59名（大卒39名　短卒4名　高卒16名）
2021年4月　　　 70名（大卒47名　短卒4名　高卒19名）
2022年4月　　　 50名（大卒37名　短卒3名　高卒10名）
2023年4月　　　 56名（大卒43名　短卒3名　高卒10名）
2024年4月(予定) 51名（大卒42名　短卒1名　高卒8名）