三菱原子燃料(株)【三菱重工グループ】の新卒採用・会社概要

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働き方データ
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採用実績

当社は安全を最優先に高品質で信頼性の高い原子燃料を製造し、カーボンニュートラルな社会の実現に貢献しています。

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三菱原子燃料（MNF）は原子力発電に欠かせない原子燃料の専門家集団として活躍しています。

: 三菱原子燃料（MNF）は原子力発電に欠かせない原子燃料の専門家集団として活躍しています。

豊かな生活を支える、安全で高品質・高性能な原子燃料を送り出す

私たち三菱原子燃料は、1971年の創業から半世紀に亘って商業用の原子力発電所で使用する燃料を製造してきました。 2011年の東日本大震災を経て、世界中でエネルギー政策が見直され、日本でも再生可能エネルギーの活用や電力自由化など、エネルギー分野でも多様化の時代が到来しました。地球温暖化対策としてのカーボンニュートラルの実現は明確な目標となる一方、ロシアのウクライナ侵攻などによるエネルギーコストの高騰もあり、世界中で原子力エネルギーに注目が集まっています。原子力発電は、発電中にＣＯ２をほとんど排出しないクリーン・エネルギーであり、少量の燃料から安定して大きなエネルギー（電気）を供給できるため、これからも私たちの生活を支え続けることができます。国内の原子力発電所は、関係者の英知を結集し、長期間対策工事を実施するなどして、世界で最も厳しい安全基準（新規制基準）に徐々に適合、再稼働しています。当社も核燃料物質を扱うため新規制基準の対象となりますが、様々な対策を行うことで従来よりも格段に安全性を高めた工場を作り上げ、地域の方々に安全・安心をお届けすることができました。国内には当社を含め原子燃料メーカが３社ありますが、三菱重工グループの全面的な協力の下、他社に先駆けて新規制基準に適合し、燃料製造を再開しています。当社は原子力発電に欠かせない高品質かつ高性能な原子燃料を、安全に製造し供給し続けている専門家集団です。ただし、学生時代は原子力以外を専攻してきた方が多く、機械系、化学系、環境系など幅広い分野のメンバーが一致団結して当社を支えています。こうした多様な人材が協力することで、様々な困難な局面を乗り越えてきましたが、今般の「新規制基準適合と燃料製造再開」が最たる象徴と考えています。どのようなフィールドで学んできた方でも当社に入社すれば、高品質・高性能な原子燃料を作るという目標は一緒です。大きく変化していく原子力業界の中、今後も難しい局面に何度も遭遇するかもしれません。しかし、そこで諦めずに乗り越えることができれば、世界のエネルギーを支えるというダイナミズムにあふれたステージを堪能できるのです。＜総務部長・小林亨＞

私たち三菱原子燃料は、1971年の創業から半世紀に亘って商業用の原子力発電所で使用する燃料を製造してきました。

2011年の東日本大震災を経て、世界中でエネルギー政策が見直され、日本でも再生可能エネルギーの活用や電力自由化など、エネルギー分野でも多様化の時代が到来しました。地球温暖化対策としてのカーボンニュートラルの実現は明確な目標となる一方、ロシアのウクライナ侵攻などによるエネルギーコストの高騰もあり、世界中で原子力エネルギーに注目が集まっています。原子力発電は、発電中にＣＯ２をほとんど排出しないクリーン・エネルギーであり、少量の燃料から安定して大きなエネルギー（電気）を供給できるため、これからも私たちの生活を支え続けることができます。

国内の原子力発電所は、関係者の英知を結集し、長期間対策工事を実施するなどして、世界で最も厳しい安全基準（新規制基準）に徐々に適合、再稼働しています。当社も核燃料物質を扱うため新規制基準の対象となりますが、様々な対策を行うことで従来よりも格段に安全性を高めた工場を作り上げ、地域の方々に安全・安心をお届けすることができました。
国内には当社を含め原子燃料メーカが３社ありますが、三菱重工グループの全面的な協力の下、他社に先駆けて新規制基準に適合し、燃料製造を再開しています。

当社は原子力発電に欠かせない高品質かつ高性能な原子燃料を、安全に製造し供給し続けている専門家集団です。ただし、学生時代は原子力以外を専攻してきた方が多く、機械系、化学系、環境系など幅広い分野のメンバーが一致団結して当社を支えています。こうした多様な人材が協力することで、様々な困難な局面を乗り越えてきましたが、今般の「新規制基準適合と燃料製造再開」が最たる象徴と考えています。
どのようなフィールドで学んできた方でも当社に入社すれば、高品質・高性能な原子燃料を作るという目標は一緒です。
大きく変化していく原子力業界の中、今後も難しい局面に何度も遭遇するかもしれません。しかし、そこで諦めずに乗り越えることができれば、世界のエネルギーを支えるというダイナミズムにあふれたステージを堪能できるのです。

＜総務部長・小林亨＞

会社データ

プロフィール	当社は軽水炉型の原子力発電所で使用する原子燃料を専門に製造する会社です。現在の原子炉のタイプで最も多い軽水炉型には、大きく分けてPWR（加圧水型）とBWR（沸騰水型）の2種類があり、当社では、PWR用の燃料（PWR燃料）の製造をおこなっております。また、燃料と共に原子炉の炉心を構成する炉心構成品の製造もおこなっております。三菱重工グループとして原子燃料製造を担う当社は、国内の原子燃料サイクルの主要な位置付けにあります。「安全安心が最優先であることを常に認識し、原子燃料事業活動を通じて、人と社会と地球環境のために貢献する」を社のミッションとして掲げ、一丸となって取り組んでおります。世界的なミッションであるカーボンニュートラルの実現のため日々技術を高めていける環境です。
事業内容	●燃料加工事業（原子燃料の製造）　・軽水炉の内、加圧水型原子炉（PWR）向け燃料を専門に製造　　　　　　　　　　　　　　　　・二酸化ウラン粉末製造 ●炉心構成品（一般に制御棒と呼ばれているものなど）の製造 ●MOX燃料製造（核燃料サイクル）　・仏Orano社と協調し、使用済み核燃料から取り出したプルトニウムを使用し　　MOX燃料に加工 ●廃炉となった発電所から未照射の燃料を搬出しウランをリサイクル

プロフィール

当社は軽水炉型の原子力発電所で使用する原子燃料を専門に製造する会社です。
現在の原子炉のタイプで最も多い軽水炉型には、大きく分けてPWR（加圧水型）とBWR（沸騰水型）の2種類があり、当社では、PWR用の燃料（PWR燃料）の製造をおこなっております。
また、燃料と共に原子炉の炉心を構成する炉心構成品の製造もおこなっております。
三菱重工グループとして原子燃料製造を担う当社は、国内の原子燃料サイクルの主要な位置付けにあります。「安全安心が最優先であることを常に認識し、原子燃料事業活動を通じて、人と社会と地球環境のために貢献する」を社のミッションとして掲げ、一丸となって取り組んでおります。
世界的なミッションであるカーボンニュートラルの実現のため日々技術を高めていける環境です。

事業内容

●燃料加工事業（原子燃料の製造）
　・軽水炉の内、加圧水型原子炉（PWR）向け燃料を専門に製造　　　　　　　　　　　　　　　
　・二酸化ウラン粉末製造
●炉心構成品（一般に制御棒と呼ばれているものなど）の製造
●MOX燃料製造（核燃料サイクル）
　・仏Orano社と協調し、使用済み核燃料から取り出したプルトニウムを使用し
　　MOX燃料に加工
●廃炉となった発電所から未照射の燃料を搬出しウランをリサイクル

本社郵便番号	319-1197
本社所在地	茨城県那珂郡東海村大字舟石川６２２番地１
本社電話番号	TEL: 029-282-2011
創立	1971年12月
資本金	10億円
従業員	450名
売上高	非公開
事業所	本社・工場：茨城県那珂郡東海村工場：埼玉県桶川市
株主構成	三菱重工業株式会社：100％
主な取引先	三菱重工業株式会社同社を営業窓口として下記に製品を納入しております。関西電力（株）、九州電力（株）、四国電力（株）、日本原子力発電（株）、北海道電力（株）
関連会社	ＭＮＦサービス株式会社
平均年齢	43.6歳
沿革	1971年12月三菱原子燃料株式会社（通称MNF)設立 1972年1月核燃料加工事業許可取得（MNF東海製作所） 1972年4月ジルカロイ工場開設（当時；三菱金属（株）桶川製作所） 1983年6月燃料加工試験棟完成 1986年1月 PWR燃料5,000体納入 1988年4月加工棟（ガドリニア入燃料製造工場）完成 1989年10月ダイアサポート（株）設立（現：MNFサービス（株）） 1994年3月 PWR燃料10,000体納入 1996年12月 ISO 9002認証取得（現ISO 9001）当社は現在、ISO 9001 2015年版の認証取得 1998年1月本社東海村へ移転 2004年5月高燃焼度燃料（55GWd/t）製造開始 2013年3月 PWR燃料20,000体納入 2021年6月加工施設の新規制基準適合のための設計及び工事計画の認可取得 2022年8月加工施設の使用前検査合格証及び使用前事業者検査確認証の受領（原子燃料メーカとしては当社が初）

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 18.5年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 18.3時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 17.3日
2022年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	1名	9名	10名
	2022年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	1名	2名	3名
	2022年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員教育、ＯＪＴ、Ｅラーニング、業務に応じた社外研修等の実施の他、3年目キャリアデザイン研修、上級マネジメント研修など各キャリアステージに応じた幅広い研修プログラムを用意
自己啓発支援制度	制度あり業務に必要な資格取得奨励金制度及び自己啓発を目的とした自己啓発支援金制度
メンター制度	制度あり 2024年度から制度開始予定
キャリアコンサルティング制度	制度あり年1回、所属長によるキャリア等に関する面談を実施
社内検定制度	制度あり TOEIC IP、従事する業務により、社内作業資格の認定制度

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞茨城大学、大阪大学、九州大学、近畿大学、熊本大学、埼玉大学、成蹊大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京工業大学、東北大学、名古屋大学、兵庫県立大学、福井大学、北海道大学、横浜国立大学、早稲田大学＜大学＞茨城大学、慶應義塾大学、芝浦工業大学、中央大学、津田塾大学、東京都市大学、同志社大学、一橋大学、法政大学、明治大学、早稲田大学
採用実績（人数）	2019年　2020年　2021年　2022年　2023年 ------------------------------------------------------------- 大院卒　　―　　　―　　　 ―　　　 1名　　　―

採用実績（学校）

＜大学院＞
茨城大学、大阪大学、九州大学、近畿大学、熊本大学、埼玉大学、成蹊大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京工業大学、東北大学、名古屋大学、兵庫県立大学、福井大学、北海道大学、横浜国立大学、早稲田大学
＜大学＞
茨城大学、慶應義塾大学、芝浦工業大学、中央大学、津田塾大学、東京都市大学、同志社大学、一橋大学、法政大学、明治大学、早稲田大学

採用実績（人数）

　　　 2019年　2020年　2021年　2022年　2023年
-------------------------------------------------------------
大院卒　　―　　　―　　　 ―　　　 1名　　　―

過去3年間の新卒採用者数（男女別）