最終更新日:2024/10/24

山下医科器械(株)

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 商社(精密・医療機器)

基本情報

本社
福岡県、長崎県
資本金
4億9,402万5,000円
売上高
581億95百万円(2023年5月期 連結)
従業員数
532名(2023年6月)
募集人数
16~20名

トータル・メディカル・サポートで地域医療に貢献!やりがい&安定が魅力の医療機器商社です!

会社説明&個別面談の予約受付中です♪ (2024/10/24更新)

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こんにちは。山下医科器械 採用担当です☆彡
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皆様からのご予約をお待ちしております。

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会社紹介記事

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『地域医療に貢献すること』を企業理念に掲げ、九州の地で100年近くにわたり、医療機関のベストパートナーとなるべく事業を展開をしています。
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注射器や聴診器など身近なものから、CT、MRIなどの大型検査機器まで、あらゆる医療機器を提案できるトータルサポートが当社の強みです。

”Better”を尽くす仕事。

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「クライアントが欲しいものをただ用意するだけ、聞かれた質問にただ答えるだけ、それでは人工知能やロボットと同じです。その現場にもっと最適なものがあれば、たとえ売上が下がろうと私はクライアントにとって最適なほうを提案します。」

これは当社のある営業社員の言葉です。

『誠実さ』と『医療に貢献したい熱意』もって仕事に向き合い、相手のことそしてその先にいる患者のことを考え、『より良い方向性(Better)』を提案できる会社でありたい。

創業から97年、九州トップクラスの売上・シェアを誇る医療機器商社として医療機関のあらゆるニーズにお応えし地域医療に貢献する。それが山下医科器械の使命であり、私たちの目指すトータルメディカルサポートの在りかたです。

会社データ

プロフィール

長崎県佐世保で創業し97年。

医療機関のあらゆるニーズにお応えし地域医療に貢献すること、それが山下医科器械の使命であり、私たちの目指すトータルメディカルサポートの在りかたです。

医療機器ディーラーの枠にとらわれず、専門性の高い医療機器の販売、医療に関するあらゆる情報提供、クリニック開業支援やコンサルティング、施設の設計・施工、新しいビジネスモデルの開拓など、既存ディーラーにみられない「山下ならでは」の強みが存分に発揮し、九州トップクラスのシェアを誇るまでに成長することができました。

・。・。・。・。・。・。・。・。

・医療機関はもとより、その先の患者さんの役に立てる尊さ

・医療のプロであるドクターや看護師さんに感謝される喜び

・自分が生まれ育った地域の医療に貢献できることへの感謝

・医療という高い専門性を身に着けることができる特別感

・。・。・。・。・。・。・。・。


これらが私たち社員ひとりひとりのモチベーションです。

超高齢化社会、医療技術の目覚ましい進歩、地域医療構想など、医療業界を取り巻く今後の変化に柔軟に対応し、これからも地域医療に貢献し続ける”百年企業”を目指しています。

事業内容
私たちは、単に医療機器を販売するというディーラーの枠にとらわれず、医療機関のさまざまなニーズに対応しています。

~医療機器事業~
いちばん最初に頼られる存在でありたい。
注射器や聴診器など身近なものから画像診断装置などの高度機器まで、幅広い製品を販売。関与する診療科目も多岐にわたります。

~低侵襲治療事業~
医療の現場に、最新の"手"と"目"を届ける。
低侵襲治療とは、患者への身体的負担が少ない治療のこと。技術的進歩の加速が目覚ましい分野の領域で、より高い専門性と当社の長年の経験を活かしています。

~ソリューション事業~
目に見えないものだからこそ、確かなものにして届けたい。
知識とITを駆使して、医療ITサービスの販売から保守・運用まで一貫したサービス提供をしています。また、クリニックの新規開業支援やコンサルティングサービスを提供しています。

~メディカルサービス事業~
お客様が今必要とされることが、私たちの仕事になる。
医療ガス配管設備工事、メンテナンスサービス、福祉介護用品販売といった広範囲にわたるサービスを提供しています。

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スピード、笑顔、サービス、そして「確かさ=sure」の4つのSが行動指針です。

本社郵便番号 812-0027
本社所在地 福岡市博多区下川端町2-1博多座・西銀ビル10階
本社電話番号 092-402-2950
本店郵便番号 857-8533
本店所在地 長崎県佐世保市湊町3-13
本店電話番号 0956-25-2112
創業 1926(大正15)年8月
設立 1950(昭和25)年4月
資本金 4億9,402万5,000円
従業員数 532名(2023年6月)
売上高 581億95百万円(2023年5月期 連結)
売上高推移 ※2022年5月期より「新収益認識に関する会計基準」を適用。
※旧会計基準による売上高は2022年5月期:729億円となります。

決算期    売上高(連結)
2023年5月  581億円
2022年5月  551億円 ※旧会計基準適用開始
2021年5月  701億円
2020年5月  646億円
2019年5月  615億円
2018年5月  586億円
代表者 代表取締役 執行役員社長  山下 尚登
事業所 ◆本社
福岡市博多区下川端町
◆本店
長崎県佐世保市

◆支社・営業所
[福岡県]
福岡市、北九州市、久留米市、飯塚市、大牟田市
[佐賀県]
佐賀市、鳥栖市、武雄市、唐津市
[長崎県]
長崎市、佐世保市、大村市、島原市、五島市、対馬市
[熊本県]
熊本市、八代市、天草市
[大分県]
大分市、中津市
[宮崎県]
宮崎市
[鹿児島県]
鹿児島市、奄美市

◆物流センター
福岡市、鳥栖市、諫早市
関連会社 ヤマシタヘルスケアホールディングス(株)
(株)イーピーメディック
(株)トムス
(株)アシスト・メディコ
(株)イーディライト
エムディーエックス(株)
(株)クロスウェブ
平均年齢 40.5歳
平均勤続年数 13.8年
沿革
  • 1926年8月
    • 山下医療器械店として長崎県佐世保市に創業
  • 1950年4月
    • (株)山下医療器械店設立
  • 1960年9月
    • 山下医科器械(株)と社名変更
  • 1972年~
    • 他者との差別化を推し進める
      ・医療事務用コンピュータを導入
      ・医療用内視鏡の販売を開始
      ・理化学機器の販売を本格化
  • 1986年~
    • 西九州エリアでの営業網の充実
      ・長崎県、佐賀県、熊本県の営業拠点を強化し、医療機関への  対応を強化  
  • 1990年~
    • 各診療科に専門特化した課・グループの形成
      ・医療機関の高度化するニーズに応えるため、整形外科、IVR 分野医療機器の販売を本格化
  • 1990年~
    • トータルメディカルサポートを掲げる
      ・病院設備、メンテナンス部門を充実させ、医療機関にトータルなサービスを提供
  • 1997年~
    • 全九州をフォローする体制が整う
      ・大分県、宮崎県、鹿児島県の営業拠点を強化し、九州地区最大のディーラーまで成長
  • 2001年2月
    • トータルメディカルサポート(TMS)センターを開設
      ・山下医科器械の中枢機関として開設
  • 2005年5月
    • 福岡本社(福岡市中央区)を開設
      ・経営管理機能の集約を目的として開設。佐世保本社との2本社体制
  • 2007年5月
    • 東京証券取引所市場第一部指定承認
  • 2009年12月
    • 医療通販サイトを開設
      ・個人局の医療、介護、ヘルスケアニーズに対応するために開設
  • 2015年~
    • お客様である医療機関の医療ITニーズに応えるために、医療IT新会社を設立するなど医療IT事業の推進を本格化
  • 2016年4月
    • 熊本地震によりさまざまな影響が出たが、緊急輸送体制のもと、営業および配送業務等を滞ることなく運営。複数の医療機関への飲料水の提供し、熊本、大分への義援金寄付
  • 2017年12月
    • 当社単独による株式移転により、純粋持株会社(完全親会社)である「ヤマシタヘルスケアホールディングス(株)」を設立
  • 2018年1月
    • 厚生労働省より女性活躍推進法に基づく「えるぼし」最高位の認定
  • 2019年8月
    • 日本赤十字社九州八県赤十字大会において金色有功賞を受章
  • 2020年5月
    • 新型コロナウイルス感染症対策支援として、九州7県の医療従事者へ寄付金を贈呈
  • 2020年10月
    • 経済産業省より「地域未来牽引企業」選定
  • 2021年9月
    • 3年連続で「健康づくり優良事業所」の認定

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 13.8年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 6.5時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12.9日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 6名 22名 28名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 6名 7名 13名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 5.3%
      (114名中6名)
    • 2022年度

    役員0%、管理職5.6%

社内制度

研修制度 制度あり
【新入社員向け】
・新入社員研修(ビジネスマナー、会社理解、マインドセットなど)
・OJT(教育担当の先輩社員による業務指導)
・メンター制度(メンターによる社会人の先輩としてのフォロー)
・フォローアップ研修(入社半年間の振り返り、専門知識の習得)
・知識習得研修(基礎的な医学、体の仕組み、病気、症例について)
・営業基礎実務研修(セールスの基礎をロールプレイで実践)
・コンプライアンス研修(守るべき法令についての理解)
・医療機器の勉強会(機器の基礎知識、新商品の訴求ポイントなど)
…など

【経験年数を経るごとに】
・営業知識研修(より専門性の高い医療知識)
・階層役職別研修(役職ごとに必要なスキル習得やマインド向上)
…など

入社前に医療や機械に関する知識がなくても大丈夫です!入社後、様々な研修体制を整えています。
自己啓発支援制度 制度あり
業務に関連する資格を取得する場合、資格試験費等の費用負担を行っています。
資格のレベルによって会社が助成する額が変わります。
メンター制度 制度あり
新入社員には必ずメンター担当社員が1名ついて最大3年間のフォローを行います。
職場生活で抱える悩みへのアドバイスを行うと同時に、慣れない一人暮らしやメリハリつけた休日の過ごし方など、私生活においても遠慮なく相談できる担当者を任命しています。
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
愛知学院大学、青山学院大学、大分大学、大阪学院大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪産業大学、大阪市立大学、岡山大学、岡山県立大学、岡山理科大学、鹿児島大学、鹿児島国際大学、神奈川大学、川崎医療福祉大学、関西大学、関西学院大学、環太平洋大学、北九州市立大学、北里大学、吉備国際大学、九州大学、九州共立大学、九州工業大学、九州国際大学、九州産業大学、京都産業大学、近畿大学、熊本大学、熊本学園大学、熊本県立大学、久留米大学、久留米工業大学、慶應義塾大学、高知大学、神戸大学、神戸学院大学、駒澤大学、佐賀大学、志學館大学、下関市立大学、水産大学校、星城大学、成城大学、西南学院大学、専修大学、崇城大学、第一薬科大学、筑紫女学園大学、中央大学、帝京大学、東海大学、同志社大学、鳥取大学、長崎大学、長崎県立大学、長崎総合科学大学、中村学園大学、日本大学、ノートルダム清心女子大学、広島大学、福岡大学、福岡県立大学、福岡工業大学、福岡女学院大学、福山大学、別府大学、法政大学、南九州大学、宮崎大学、宮崎公立大学、宮崎産業経営大学、明治大学、明治薬科大学、桃山学院大学、山形大学、山口大学、山梨大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、琉球大学

採用実績(人数) 2024年入社(予) 20名
2023年入社 10名
2022年入社 23名
2021年入社 12名
2020年入社 8名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 7 3 10
    2022年 18 5 23
    2021年 10 2 12
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 10
    2022年 23
    2021年 12
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0
    2022年 2
    2021年 0

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