最終更新日:2024/2/13

(株)NST新潟総合テレビ

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現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 放送

基本情報

本社
新潟県
資本金
3億円
売上高
65億8,989万円(2023年3月期) 66億9,795万円(2022年3月期) 63億3,246万円(2021年3月期)
従業員
80名うち、総合職社員57名(2023年10月1日)

NST = Niigata Smile Tv 新潟の笑顔と笑顔をつなぐテレビ局NSTです

採用担当者からの伝言板 (2024/02/13更新)

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NST採用情報ページへのアクセス、ありがとうございます。

「NSTでこんな夢を実現させたい、未来の新潟をつくるためにNSTで頑張りたい」という強い意欲を持つ方に会えることを期待しています。

詳しくはNSTホームページよりお進みください。
アドレスはこちらです↓
https://www.nsttv.com/company/recruit.php

過去問題や、待遇などNSTに関する動画が満載の
だいすき!にいがた!チャンネル」もぜひチェックしてみてください!
https://www.youtube.com/channel/UCXScRoBNwPISEKWqBXeGiwQ

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会社紹介記事

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新潟市中央区八千代の本社社屋は信濃川の景観にマッチした建物として新潟市より 信濃川かわまち大賞受賞を受賞しています。
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土曜日放送「スマイルスタジアムNST」は放送開始から20年連続で年間平均視聴率10%以上、県内局レギュラー番組中では2015年から年平均視聴率1位とご支持を頂いています。

NSTは20代30代の社員を中心としたスピード感と企画力が特色!

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信濃川を眺めるワンフロア!

■NSTは平均年齢40歳、20代30代の構成比率65%と県内局の中でも若いスタッフで構成され、常に新しい企画を新潟県の視聴者とクライアントの皆様にご提供し続けています。県内民放局中売上・利益ともNO.1であることは、皆様からご支持頂いているからだと、全社員がプライドを持って走り続けています。テレビを見た人どうしが、当社のイベントに集う人どうしが笑顔でつながることが新潟をもっと元気にすることだと、私たちは日々活動しています。


■番組制作と併せて新潟を盛り上げていくコンテンツを続々展開中!
毎週土曜日にお送りしている「スマイルスタジアムNST」は放送開始から20年連続で年間平均視聴率10%以上、県内ローカル局のレギュラー制作番組でも2015年からずっと年間平均視聴率トップを獲得し、「八千代コースター」と共に、旬の情報をお届けするレギュラー番組としてご支持を頂いております。報道では、いずれも入社5年以内の記者が制作したドキュメンタリー番組が3年連続で民間放送連盟主管の民放連盟賞などに入選するほか、FNS番組部門アナウンス大賞を受賞するなど、県内だけでなく全国的な評価も頂いております。


■スピード感のある仕事で営業力を強化。
現在インターネットやSNSをはじめ、私たちの生活には多媒体が混在していますが、いままでも、これからも、地上波テレビは基幹メディアとして一番身近な媒体であり続けると思っております。私たちは「新潟に根付いた」テレビ局として常にエリアの情報をいち早く、正確に伝えることを心がけながら、企業としての効率の良さを活かし、さらなるコンテンツ開発力と営業力の強化を図っています。その一例として、信濃川を眺める一体型オフィスフロアでは、セクションの壁をなくしお互いが自然にコラボレーションできる体制を生み出しており、少人数主義は事業の効率化に、平均年齢の低さは若い社員の企画立案につながっています。

会社データ

プロフィール

自社制作番組「スマイルスタジアムNST」、「八千代コースター」など
多数の番組を制作・放送するほか、「アイススケートショー」、
「大相撲新潟巡業」、「NSTやすらぎ堤川まつり」、「NSTまつり」などの
数万人規模を集客する大型催事も積極的に展開し、県民の皆様からご支持を頂いております。

事業内容
放送事業(フジテレビ系列)

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5月の川まつり(5/3~5 来場者6万人)をはじめとして、秋のNSTまつりなど、放送だけでなく、イベントを通じて視聴者とのつながりを重視しています。

本社郵便番号 950-8572
本社所在地 新潟県新潟市中央区八千代2-3-1
本社電話番号 025-245-8181(総合案内)
設立 1968年3月2日(開局1968年12月16日)
会社名 NST新潟総合テレビ
代表者 代表取締役社長 酒井昌彦
資本金 3億円
従業員 80名うち、総合職社員57名(2023年10月1日)
売上高 65億8,989万円(2023年3月期)
66億9,795万円(2022年3月期)
63億3,246万円(2021年3月期)
経常利益 6億2,660万円(2023年3月期)
8億0,092万円(2022年3月期)
6億7,101万円(2021年3月期)
事業所 本社(新潟市)、長岡支社(長岡市)、上越支社(上越市)、
東京支社(中央区銀座)、関西支社(大阪市)
関連会社 (株)NSTエンタープライズ、(株)コム、(一財)駒形十吉記念美術館
地域貢献 安定した放送継続に加え、「文化講演会」「美術展」「良寛講座」「コンサート」「各種ウォーキング」「スポーツ振興」など各種実施をしています。
このほか、「大好き!にいがた!森づくり運動」として阿賀町中ノ沢渓谷森林公園にて植樹活動を企業・視聴者の皆さんと実施しています。
2019年からはは新潟大学の地域密着プロジェクト"ダブルホーム"と連携して、新潟の魅力の再発見および地方創生に向けた活動を企画・展開しています。
主要仕入先 (株)フジテレビジョン、関西テレビ放送(株)、東海テレビ放送(株)、(株)テレビ東京
主要販売先 (株)フジテレビジョン、(株)電通、(株)博報堂DYメディアパートナーズ、広告代理店各社
平均年齢 40.8歳(2023年10月)
年齢幅は23歳~64歳
構成比率 20代15% 30代38% 40代26% 50代~60代21%
沿革
  • 1968年
    • 3月設立 同年12月16日放送開始
      (フジテレビ、NTV、NETクロスネットで放送)
  • 1970年 9月
    • 番組自動送出装置(APC)導入
  • 1972年 4月
    • カラー中継車完成
  • 1973年12月
    • 中継用回転パラボラ装置を弥彦山山頂に設置
  • 1975年 6月
    • NST放送センター(長岡市今朝日)増改築工事完成
  • 1976年 4月
    • 本社新築工事完成(新潟市中央区上所)
  • 1981年 2月
    • CMバンク稼働
  • 1981年 6月
    • 音声多重放送開始
  • 1983年10月
    • フジネットワークの完全ネット放送
  • 1991年10月
    • 放送センターを廃止し演奏所を本社へ統合
  • 1992年 4月
    • SNG車運用開始
  • 1997年10月
    • 字幕放送開始
  • 2001年 3月
    • 営放システム・CMバンク更新
  • 2003年 3月
    • 新社屋起工式・着工(新潟市中央区八千代)
  • 2004年 4月
    • 新社屋竣工
  • 2004年10月
    • 新社屋から放送開始
      1回目のNSTまつり開催
  • 2006年 4月
    • デジタル放送開始(2011年7月24日完全移行)
  • 2007年9月
    • 本社社屋が信濃川の景観にマッチした建物として
      新潟市より 信濃川かわまち大賞受賞
  • 2008年 6月
    • 報道取材ヘリコプター導入
  • 2010年 4月
    • 社名表記(呼称)を「NST」に統一
  • 2014年4月
    • 公的年金制度の変化にいち早く対応するため、
      民放テレビ局初の65歳定年制を導入
  • 2016年
    • ゆきぐに魚沼支社(南魚沼市 4月)
      ASEAN支局(ベトナム ホーチミン市 10月)開設
  • 2018年12月
    • 開局50周年
  • 2019年10月
    • 社名を(株)NST新潟総合テレビに変更
  • 2023年3月
    • 脱炭素を目指し県内放送局で初めて
      本社・弥彦送信所の電力を100%co2フリーの
      グリーン電力 へ切替

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 13.6年
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 1名 0名 1名
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 1名 0名 1名
    2023年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 16.7%
      (12名中2名)
    • 2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修
中堅社員研修
アナウンサー研修
自己啓発支援制度 制度あり
社外学習研修支援制度(費用補助)
主な実績
 事業創造大学院科目等履修生
 新潟国際情報大学エクステンションセンター

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
東京大学、富山大学、長岡技術科学大学
<大学>
青山学院大学、大阪芸術大学、学習院大学、金沢大学、近畿大学、慶應義塾大学、国士舘大学、駒澤大学、城西大学、昭和女子大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、高崎経済大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、東京外国語大学、東京電機大学、東洋大学、獨協大学、長岡技術科学大学、新潟大学、日本大学、日本女子大学、法政大学、北海道大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学、和洋女子大学

採用実績(人数) ※いずれも大学卒
2022年 3名 (うち、総合職3)
2021年 5名 (うち、総合職3、契約アナ2)
2020年 4名 (うち、総合職4、契約アナ1)


  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 0 0 0
    2022年 2 1 3
    2021年 1 4 5
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2022年 3
    2021年 5
    2020年 4
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 1
    2021年 1
    2020年 0

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