最終更新日:2024/9/9

日本メックス(株)

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 建設
  • 設備工事
  • ビル施設管理・メンテナンス

基本情報

本社
東京都
資本金
1億2,000万円
売上高
685億円(2023年度)
従業員
1,590名(2023年度末)
募集人数
26~30名

【信頼と実績のNTTグループ】「建築工事・設備工事」×「建物総合管理」、2大事業で”建物の安全・快適”を支え続けています。

【個別会社説明会 開催】施工管理・維持管理向け会社説明会 (2024/09/09更新)

◆施工管理職・維持管理職向け個別会社説明会を実施中/既卒・第二新卒も歓迎!
 《※対面形式・オンライン形式のどちらからでも参加可能です》

◆募集職種
施工管理(建築/電気/空調・衛生)・維持管理

◆日程
応募後に日程のご連絡をさせていただきます。

是非説明会にご参加ください。
あなたとお会いできる日を楽しみにしています!

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2024.9.9 日本メックス(株) 採用担当

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会社紹介記事

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入社後は、OJTトレーナーとなる先輩社員が成長をサポート。チーム一丸となって仕事を進めていくので、新人でも安心して新しいことにチャレンジできます。
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リニューアルに特化した建築工事・設備工事から建物総合管理までを担う同社。幅広い経験を通して、「建物のスーパードクター」へと成長できます。

建物すべてにかかわるプロフェッショナルとして快適な建物環境づくりを目指しています

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「社会貢献度の高いやりがいある仕事と手厚い教育体制、抜群のワークライフバランスが魅力。入社後3年間の定着率は高めです。」(採用担当)

■建物を通して通信インフラを守る
建物のリニューアルに特化した建築工事・設備工事や建物総合管理を手掛けています。特に得意としているのは高度な技術力が必要とされる通信用建物やデータセンタのリニューアル工事です。設立以来NTTグループの取引をメインとし、私たちは建物を通して携帯電話やインターネットなどの通信インフラを守り続けています。

■設立以来、安定した黒字経営が継続
景気に左右されず、建物がある限りなくならないビジネスをメインとしています。
建物の安心、安全、快適さを支える為にメンテンスからリニューアル工事を手掛けています。この建物のライフサイクルに沿ったバリューアップループが実現しているからこそ、私たちは設立以来、安定した黒字経営を継続しています。

■受け継がれるDNA
高度な技術力を必要とされることが多いため、人材育成に力を注いでいます。入社してから3年にわたる多彩な教育カリキュラムを用意し、現場ではOJTトレーナーである先輩社員の手厚いサポートもあります。また資格取得に必要な受験費の負担や参考書代の支給など、成長しやすい環境が整っています。2018年には本社内にVRを活用した安全教育を実施できる研修施設を設立し、より精度の高い教育を行えるようになりました。

会社データ

プロフィール

■日本メックスの特長 ~時代の流れに適応したサービスを提供しています~

当社は「リニューアルに特化した建築工事・設備工事」と、「建物総合管理」の
2つの事業を軸に、建物の”安心・安全・快適”を50年以上支え続けてきました。

最大のミッションは、お客様の建物の「長寿命化」。
時代の流れと共に、世の中の建物に対するニーズも変わってきます。
「100年建築」という言葉がある通り、文化的資産としてのビルを
取り壊すことなく、その建物に必要な工事やメンテナンスを行う。
文化的な側面を守りながらも、建物経営の収益も確保できるよう、
築100年目まで大切に使い続けることを目標としています。

建物の維持管理(メンテナンス)をする目的として創立された当社ですが、今では建築や設備の小さな修繕工事から、大規模なリニューアル工事まで幅広く事業を展開しています。

■日本メックスの企業理念
―建物とともに生きる―
私たちは、『建物を知り、建物を大切にし、建物をいかすことにより、持続可能な社会の発展に貢献する』ことを企業理念として掲げています。

社会インフラの老朽化や少子高齢化、地球環境問題など多くの社会的問題が顕在化してくる現代社会。
当社は「建物」に関わる企業として、確かな技術力により、お客様の建物資産の有効活用をサポートし、今後も豊かな社会づくりに貢献しています。

事業内容
■リニューアル工事 × 建物総合管理で、お客様の「建物の長寿命化」をサポート。
2つの事業を軸に、「建物のトータルサービスの提供」を実現しています。

■建物保全工事
・建物等の調査診断、中長期整備計画作成
・建物の模様替え、改修(建築工事)などのリニューアル
・建物設備の改修、修繕工事(電気、衛生、空調設備)などのリニューアル
・建物の新築、増築などの工事
・その他の工事(マンホール補強、トンネル止水対策など)

■建物維持管理
・建物管理(コンクリート亀裂、鉄骨の腐食など建物の点検整備)
・設備管理(設備の運転監視、点検整備)
・建物設備の運転監視、点検整備(電気、衛生、空調設備など)
・清掃・衛生管理業務
・警備、防災監視業務
・各種サービスの提供(遠隔監視、緊急受付・手配サービスなど)
・コンサルティング(省エネ提案、BCP対策など)

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お客様の建物価値の向上に継続的に取り組んでいます。

本社郵便番号 104-0042
本社所在地 東京都中央区入船3-6-3
本社電話番号 03-5541-5501
代表者 代表取締役社長 臼井 賢
設立 1972(昭和47)年4月25日
資本金 1億2,000万円
従業員 1,590名(2023年度末)
売上高 685億円(2023年度)
売上高推移 2022年度(売上高 672億円)
2021年度(売上高 618億円)
2020年度(売上高 614億円)
※1972年の設立以来、連続黒字経営
事業所 札幌、仙台、長野、東京、名古屋、大阪、金沢、広島、松山、福岡
社員の出身学科 ■理系74%・文系26%
【内訳】
・建築系学科 26%
・電気系学科 27%
・機械系学科  8%
・設備系学科  3%
・土木系学科  1%
・その他理系学科 9%
・文系学科  26%
主要取引先 (株)NTTファシリティーズ
東日本電信電話(株)
西日本電信電話(株)
(株)NTTドコモ
エヌ・ティ・ティ都市開発(株)
エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ(株)
(株)エヌ・ティ・ティ・データ
米軍
日本郵便(株)
平和不動産(株)
東京都中央区役所
神奈川県秦野市
宇宙航空研究開発機構
産業技術総合研究所
国土交通省福岡航空交通管制部
(株)千葉マリンスタジアム
日本放送協会  他
グループ会社 (株)札総
(株)ニッソウ
(株)ゼネラルボーサイ
(株)メックスサポート
メックスサービス(株)
(株)メックステクノ中央
(株)メックステクノ東北
(株)メックステクノ東海
(株)メックステクノ西日本
(株)メックステクノ中国
(株)メックステクノ九州
所属団体 公益社団法人 日本ファシリティマネジメント協会
公益財団法人 日本電信電話ユーザ協会
公益社団法人 東京ビルメンテナンス協会
一般社団法人 日本ボイラ協会
一般社団法人 日本空調衛生工事業協会
一般社団法人 東京都警備業協会
公益財団法人 建設業適正取引推進機構
一般社団法人 東京ビルヂング協会
一般社団法人 電気通信協会
一般社団法人 情報通信ネットワーク産業協会
公益社団法人 ロングライフビル推進協会
一般社団法人 日本建築学会
特定非営利活動法人 日本データセンター協会
一般社団法人 日本火災報知機工業会
一般社団法人 建築設備技術者協会
平均年齢 47.1歳(2024年6月1日時点)
沿革
  • 1972年4月
    • 「(株)日本総合メインテナンス」設立
  • 1992年4月
    • 社名を「日本メックス(株)」に変更
  • 1995年10月
    • 本社ビルを取得し、東京都港区新橋から中央区入船へ移転
  • 2008年12月
    • 全支店ISO9001認証取得完了
  • 2008年12月
    • 全支店ISO14001認証取得完了
  • 2016年7月
    • ISO/IEC 27001認証取得(本社ビル拠点)
  • 2020年1月1日
    • (株)NTTファシリティーズ100%子会社化
  • 2021年11月
    • LGBTQに関する取り組み指標「PRIDE指標」の「ゴールド」を受賞

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 11.0年
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 11.1時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 14.8日
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 4名 23名 27名
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 3名 12名 15名
    2023年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 0.7%
      (584名中4名)
    • 2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
安定した黒字経営を続けられる理由のひとつは、人材育成制度。
「高度な技術力」と「コミュニケーション能力」が必要となるこの仕事。
入社後直後はもちろんのこと、中堅クラス~マネージャーに至るまで、階層や経験値に合わせた、様々な研修カリキュラムを用意しています。

■共通研修
新採学卒者1年目研修、新採学卒者2年目フォローアップ研修、新採学卒者3年目フォローアップ研修、工事・維持管理研修、電気設備法定研修、KYT研修、エンゲージメント向上研修、中堅社員能力強化研修、主任能力開発研修、管理者能力開発研修、経営者能力開発研修、OJTトレーナー研修、洋上研修(異業種交流)、OJDマネジメント研修、コンプライアンス研修、ライフプランセミナー 等

■部門別
(工事)
工事現場代理人研修(初級・上級)、STC(セーフティトレーニングセンタ)研修、資格取得支援長期講座 等
(環境)
電気取扱特別研修(低圧・高圧)、維持管理業務階層別研修、ビル設備管理研修(3級・2級)等
(営業)
営業担当者向け 営業実務研修(契約/法務)等
自己啓発支援制度 制度あり
現場で活躍する技術者になるためには、資格の取得が必要不可欠。当社では、社員の資格取得の支援制度に特に注力しています。
■業務資格取得支援制度一覧
・業務資格取得奨励金支給制度(10,000円~200,000円)
・参考書代の支給
・資格の受験費用や講習会の参加費の負担
・受験対策研修
・通信教育受講支援
メンター制度 制度あり
■OJT推進プログラム
当社では入社後、頼れる先輩社員の「OJTトレーナー」のもとで仕事を学ぶことができる期間を設けています。
「仕事の面白さや働きがいを、実務を通して考えるきっかけを提供する」「難しいことを教える前にまずは仕事に興味を持たせる」そのような新人教育を展開しています。
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度あり
ビル設備管理技術者(社内資格)…特級・1級・2級・3級

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
愛知工業大学、麻布大学、足利工業大学、茨城大学、大分大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関東学院大学、北見工業大学、九州大学、九州産業大学、共立女子大学、近畿大学、工学院大学、高知工科大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、佐賀大学、芝浦工業大学、首都大学東京、湘南工科大学、駿河台大学、摂南大学、崇城大学、拓殖大学、玉川大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中部大学、電気通信大学、東海大学、東京家政学院大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京都市大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、徳島大学、同志社大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、広島工業大学、福岡大学、福岡女学院大学、法政大学、放送大学、宮崎大学、明海大学、明治大学、ものつくり大学、山口大学、立正大学、立命館アジア太平洋大学、北海道科学大学、椙山女学園大学、広島文化学園大学
<短大・高専・専門学校>
青山建築デザイン・医療事務専門学校、旭川工業高等専門学校、麻生建築&デザイン専門学校、有明工業高等専門学校、石川工業高等専門学校、大阪工業技術専門学校、大阪電子専門学校、小山工業高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、川口短期大学、九州電気専門学校、<専>京都建築大学校、釧路工業高等専門学校、熊本高等専門学校、修成建設専門学校、高松短期大学、東海工業専門学校金山校、東京都立産業技術高等専門学校、東北電子専門学校、函館工業高等専門学校、広島工業大学専門学校、北海道芸術デザイン専門学校、松江工業高等専門学校、都城工業高等専門学校、読売理工医療福祉専門学校、大原簿記情報ビジネス医療専門学校松本校、日本工学院八王子専門学校、浅野工学専門学校

採用実績(人数) ■新規学卒者 採用数(高卒採用を含む)
2024年度入社:男性16名/女性4名
2023年度入社:男性17名/女性5名
2022年度入社:男性19名/女性9名
2021年度入社:男性27名/女性3名
採用実績(学部・学科) ・工学部系(建築学科、土木学科、電気学科、機械学科)
・家政学部系(住居学科、建築学科) 等
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 19 4 23
    2022年 18 9 27
    2021年 27 3 30
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 23
    2022年 27
    2021年 30
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0
    2022年 7
    2021年 6

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