大日本土木(株)【NIPPOグループ・近鉄グループ】の新卒採用・会社概要

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まちのピースをつくる仕事。

大日本土木より学生の皆さんへ（2024/07/11更新）

大日本土木は、当社は1924年に岐阜県で創業。1944年に大日本土木（株）として設立。来年で創業100周年を迎えるゼネコンです。
創業以来、「安心をつくり続ける。」という企業理念のもと、「皆さまが安心して生活できるインフラの提供」「社員が安心して働くことができる堅実経営」このふたつの大きな安心をつくり続けています。この思いを胸に、社員一人ひとりが日々挑戦を続けています。わたしたちと共に、働きましょう！

【土木工事】ダムやトンネル橋梁など様々な工事を全国各地で行い、安心安全な人々の暮らしに貢献。【建築工事】商業施設やマンション官公庁施設など様々な工事全国各地で行い、社会や暮らしに豊かさをもたらすものづくり。

: 【土木工事】ダムやトンネル橋梁など様々な工事を全国各地で行い、安心安全な人々の暮らしに貢献。

: 【建築工事】商業施設やマンション官公庁施設など様々な工事全国各地で行い、社会や暮らしに豊かさをもたらすものづくり。

今日と違う、明日を拓こう。

暮らしになくてはならないものづくり。	当社は1924年に岐阜県で創業。1944年に大日本土木(株)として設立。以降、上下水道やダム・トンネル・橋梁・造成等の土木工事、ビルやマンション・病院・工場・学校・庁舎・商業施設等の建築工事を施工。当社は民間企業や官公庁等、様々なお客様より仕事を受注し、『建設』という『ものづくり』を通じて『まちづくり』に貢献している総合建設業、いわゆるゼネコンです。社名に「土木」とありますが、建築50：土木50とバランスの良い事業構成です。また有利子負債ゼロの無借金経営です。当社は海外でのODA（政府開発援助）の無償資金案件の受注・施工実績が、業界トップクラス。世界50カ国以上で施工実績があります。国内外で『ものづくり』を通じて『まちづくり』を実現する企業、私たちは大日本土木です。

暮らしになくてはならないものづくり。

当社は1924年に岐阜県で創業。1944年に大日本土木(株)として設立。以降、上下水道やダム・トンネル・橋梁・造成等の土木工事、ビルやマンション・病院・工場・学校・庁舎・商業施設等の建築工事を施工。

当社は民間企業や官公庁等、様々なお客様より仕事を受注し、『建設』という『ものづくり』を通じて『まちづくり』に貢献している総合建設業、いわゆるゼネコンです。

社名に「土木」とありますが、建築50：土木50とバランスの良い事業構成です。
また有利子負債ゼロの無借金経営です。

当社は海外でのODA（政府開発援助）の無償資金案件の受注・施工実績が、
業界トップクラス。世界50カ国以上で施工実績があります。

国内外で『ものづくり』を通じて『まちづくり』を実現する企業、
私たちは大日本土木です。

会社データ

プロフィール	社名に「土木」とありますが、当社は土木工事専業の会社ではありません。創業以来、建築工事、土木工事を行うゼネコンです。当社の社名にある「土木」の由来は「土木工学」の土木ではなく、「築土構木（ちくどこうぼく）」の土木です。この「築土構木」とは紀元前、中国の書物『淮南子(えなんじ)』の一節に、書かれていた言葉です。「土木」の語源とされています。この「土木」という言葉には、明治時代に「Architecture」に対応した「建築」という言葉が造られるまで「建物をたてること。」という意味も、含まれていました。当社の社名の「土木」は日本古来の「築土構木」の土木より、命名されており「大日本土木」という社名には、『土木・建築で日本一でっかく、いい会社にしよう』という先人達の強い思いが込められています。ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー注）「海外工事（ODA無償分野）ゼネコントップクラス！」 →『経済協力統計要覧（2021年版）』経済情報研究所より
事業内容	当社は、日本国内および海外において土木工事、建築工事を行っています。土木工事においては、ダムやトンネル、橋梁、道路、地下鉄、上下水道、スタジアム、サ－キット場などの施工実績があります。建築工事においては、商業施設や工場、オフィス、マンション、ホテル、倉庫、そして官公庁施設や病院、学校、博物館などの施工実績があります。海外工事においては、世界52の国や地域で施工実績があり、ODA（無償分野）ではゼネコントップクラスです。岐阜本店（当社設計施工）「CASBEE」Sランク取得

プロフィール

社名に「土木」とありますが、当社は土木工事専業の会社ではありません。
創業以来、建築工事、土木工事を行うゼネコンです。

当社の社名にある「土木」の由来は「土木工学」の土木ではなく、
「築土構木（ちくどこうぼく）」の土木です。

この「築土構木」とは紀元前、中国の書物『淮南子(えなんじ)』の一節に、
書かれていた言葉です。「土木」の語源とされています。

この「土木」という言葉には、明治時代に「Architecture」に対応した
「建築」という言葉が造られるまで「建物をたてること。」という意味も、
含まれていました。

当社の社名の「土木」は日本古来の「築土構木」の土木より、
命名されており「大日本土木」という社名には、
『土木・建築で日本一でっかく、いい会社にしよう』という
先人達の強い思いが込められています。
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー
注）「海外工事（ODA無償分野）ゼネコントップクラス！」
→『経済協力統計要覧（2021年版）』経済情報研究所より

事業内容

当社は、日本国内および海外において土木工事、建築工事を行っています。
土木工事においては、ダムやトンネル、橋梁、道路、地下鉄、上下水道、スタジアム、サ－キット場などの施工実績があります。
建築工事においては、商業施設や工場、オフィス、マンション、ホテル、倉庫、
そして官公庁施設や病院、学校、博物館などの施工実績があります。
海外工事においては、世界52の国や地域で施工実績があり、ODA（無償分野）ではゼネコントップクラスです。

岐阜本店（当社設計施工）「CASBEE」Sランク取得

岐阜本店郵便番号	500-8555
岐阜本店所在地	岐阜県岐阜市宇佐南1丁目3番11号
岐阜本店電話番号	058-276-1111
東京本社郵便番号	160-0023
東京本社所在地	東京都新宿区西新宿6丁目16番6号タツミビル
東京本社電話番号	03-5326-3932
創業	1924年3月1日
設立	1944年6月28日
資本金	20億円
従業員	927名（2024年4月1日現在）
売上高	741億円（2024年3月31日実績）
事業所	本店　：岐阜　本社　：東京支店　：海外、東京、東北、名古屋、　　　　北陸、大阪、中四国、九州営業所：国内11カ所　　　　北陸、栃木、横浜、立川、千葉、東濃、　　　　三重、奈良、神戸、熊本、沖縄　　　　海外4カ所　　　　カイロ、大洋州、南アフリカ、ダカール
株主構成	(株)NIPPO 84.9％近鉄グループホールディングス(株) 15.0％
主な推進施策	【社外評価】岐阜県「岐阜県ワーク・ライフ・バランス推進エクセレント企業」認定厚生労働省「くるみん」認定名古屋市「子育て支援・女性の活躍推進企業」認定【社内取組】「DNCけんせつ小町の会」運営作業所（現場）の環境改善（トイレ、更衣室等）　等
平均年齢	45.5歳
沿革	1924年創業 1944年設立 1946年・1947年都市対抗野球大会（第17回、第18回）連覇 1956年岐阜城の再建工事　完成 1961年関急土木を吸収合併 ※近畿日本鉄道(株)関連会社 1978年名古屋地下鉄塩釜口駅　竣工 ※八事ー塩釜口間の軌道工事、駅部内装工事 1980年エジプトでのPCタンク工事（ODA）受注 1990年岐阜メモリアルセンター工事　竣工 1998年ツインリンクもてぎ工事　竣工 2003年 (株)NIPPOコーポレーション資本参加 ※現(株)NIPPO 2014年創業90周年、設立70周年 2015年新社屋（岐阜本店）完成 ※当社設計施工　岐阜県で初めて「CASBEE」Sランク取得　2015/01/23認証　大日本土木（株）調べ　 2017年土木学会技術賞　受賞（東京メトロ有楽町線・副都心線連絡線設置工事、　タジキスタン国ハトロン州ピアンジ県給水改善計画）土木学会田中賞　受賞（新名神高速道路朝明川橋(下部工)工事）柴島浄水場上系配水池改良工事　受注 2018年岐阜市新庁舎建築主体工事　受注東京体育館改修工事　受注奈良県国際芸術家村建設工事　受注 2019年・ポートモレスビー下水道整備計画　完成・第2回JAPANコンストラクション国際賞　受賞・土木学会国際活動奨励賞　受賞・西脇市新庁舎・市民交流施設建設工事　受注・（仮称）コーシャハイム大蔵（第1期）　　　　　　　　　　　　建築及びその他工事　受注 2020年ナザブ空港整備事業（パプアニューギニア）受注・土木学会国際活動奨励賞　受賞 2021年・新ダイルート堰群建設事業　受注・土木学会国際活動奨励賞　受賞

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 18.4年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 30.3時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 10日
2023年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	1名	7名	8名
	2023年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	1名	6名	7名
	2023年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 0.0%
  （11名中0名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり【教育・研修制度の例】・「新入社員導入研修」技術系、事務系合同による全体研修・「新入社員教育（土木・建築）」技術系対象の教育、講義や現場見学等を実施・「若手社員フォロー研修」キャリア形成に関して・「安全衛生教育」技術系・事務系合同の教育・「事務担当者教育」事務系対象の教育
自己啓発支援制度	制度あり【奨学金返済手当】・奨学金返済支援手当…奨学金を借りてる方へ、　　　　　　　　　　　「奨学金返済支援手当」150万円支給。【資格取得制度の例】・奨励金制度…指定資格の取得に対し、奨励金支給。　　　　　　　　　なお「1級建築士」合格の場合は、奨励金に加え、専門学校の　　　　　　　　　学費を会社負担（最大160万円）。・「1級施工管理技士」取得講座…社内にて勉強会や個人指導を実施。・社内英会話教室…海外赴任前の社員等を対象に、社内にて　　　　　　　　　　　外国人教師より英会話に関するレッスンを実施。　　　　　　　　　　　※会社負担・短期語学留学制度…英国への短期留学（3カ月）制度あり。　　　　　　　　　　　　※会社負担
メンター制度	制度あり【制度概要】若手社員の人材育成を目的として2017年度導入し、運用開始。先輩社員がメンター（指導者）となり、入社後3年未満の社員を指導・育成。メンタル面での相談窓口となり、日常業務や業務知識のスキルアップを支援する。
キャリアコンサルティング制度	制度あり
社内検定制度	制度あり【マイスター制度】土木や建築、管理部門に所属する社員の中で、特定の優れた技術や知識を有する者を「マイスター」として認定。各「マイスター」は分野に応じて社内指導や教育を担当しています。＜認定マイスターの例＞シールド工事、機電、土地開発等

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞愛媛大学、秋田県立大学、大分大学、大阪工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、近畿大学、岐阜大学、慶應義塾大学、工学院大学、東海大学、東京大学、東京電機大学、東京理科大学、東北大学、鳥取大学、豊橋技術科学大学、名古屋大学、名古屋工業大学、日本大学、広島大学、福岡大学、北海道大学、前橋工科大学、三重大学、名城大学、山形大学、早稲田大学＜大学＞愛知大学、愛知学院大学、愛知工業大学、愛知産業大学、青山学院大学、秋田大学、朝日大学、足利工業大学、茨城大学、愛媛大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪府立大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、北里大学、北見工業大学、九州大学、京都大学、京都外国語大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、近畿大学、金城学院大学、岐阜大学、岐阜経済大学、熊本大学、久留米工業大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、神戸学院大学、神戸市外国語大学、駒澤大学、埼玉大学、滋賀大学、信州大学、芝浦工業大学、島根大学、下関市立大学、上智大学、椙山女学園大学、摂南大学、専修大学、崇城大学、拓殖大学、大同大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、中部大学、中部学院大学、津田塾大学、東海大学、東京経済大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、徳島大学、常葉大学、鳥取大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、獨協大学、名古屋大学、名古屋学院大学、名古屋経済大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、南山大学、日本大学、広島大学、広島修道大学、フェリス女学院大学、福井工業大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、三重大学、武蔵大学、明治大学、名城大学、明星大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜商科大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞明石工業高等専門学校、秋田工業高等専門学校、石川工業高等専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、岐阜工業高等専門学校、近畿大学工業高等専門学校、呉工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、仙台高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、都城工業高等専門学校、米子工業高等専門学校、和歌山工業高等専門学校
採用実績（人数）	・2023年36名・2022年49名・2021年52名・2020年53名・2019年50名
採用実績（学部・学科）	【技術系総合職】・理系（建築系、土木系他）【事務系総合職】・全学部・全学科
採用実績（海外の学校）	・University of Wisconsin -Milwaukee（アメリカ）・University of East Anglia（イギリス）・The University of Manchester（イギリス）・The American University in Cairo（エジプト）・University of Canberra（オーストラリア）
OB、OG訪問について	希望される方は、本社総務部採用グループまで、メールまたは電話にて御連絡願います。