最終更新日：2024/5/1

一建設(株)【飯田グループホールディングス】

正社員
既卒可

業種

住宅
建設
建築設計
不動産
住宅（リフォーム）

基本情報

本社: 東京都

資本金: 32億9,850万円

売上高: 【単体】 ■3,292億6900万円/2023年3月期【グループ連結】 ■5,004億4800万円/2023年3月期

従業員: 1865名/2023年3月現在

募集人数: 51～100名

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

50年以上にわたって培ったノウハウを元に「ちょうどいい住まい」を提供し続けていきます。

積極的に受付中

会社説明会（対面・オンライン）予約受付中です！（2024/05/01更新）

★☆　一建設（はじめけんせつ）は学部・学科、一切不問！　☆★

現在、会社説明会の実施を予定しております。
「説明会予約」より日程をご確認ください！

今年度は対面（東京・愛知）、オンライン（Zoom）で開催します。

＜開催日程＞
◇対面（＠東京　池袋）
・5/8（水）
・5/22（水）
　各日程14：00～16：00

◇対面（＠愛知　当社名古屋店）
・4/25（木）10:00～12:00、13:00～15:00

◇Zoom（オンライン）
・5/10（金）
・5/20(月）
　各日程14：00～16：00

セミナーをご視聴いただき、アンケートに回答いただいた皆様に、WEBにて行う選考のご案内をお送りいたします。

みなさんにお会いできるのを楽しみにしております!!

新卒採用担当

新設のショールーム併設店舗の一部をご紹介します！木造在来工法の住宅を、北は東北、南は沖縄まで幅広い地域に供給。土地の仕入れ・企画・施工・販売・アフターサービスまで一貫体制により高品質・低価格な戸建住宅を実現。

: 新設のショールーム併設店舗の一部をご紹介します！

: 木造在来工法の住宅を、北は東北、南は沖縄まで幅広い地域に供給。土地の仕入れ・企画・施工・販売・アフターサービスまで一貫体制により高品質・低価格な戸建住宅を実現。

分譲戸建住宅を供給する大手企業の強さの秘密、仕事の魅力

「さまざまな住宅の間取りを見られるのが、この仕事の一番面白いところだと思います。自分が将来、家を建てるときにも役立つはずです」（渡邉さん）	「一建設株式会社」は飯田グループホールディングスの中核企業として、全国各地に120以上の営業拠点を構え、年間約1万棟の分譲戸建住宅を供給しています。当社の強みは、グループの創業者・飯田一男が築き上げたビジネスモデルにあります。土地の仕入れから建物の設計、施工、引き渡し、アフターフォローに至るまでの全てを手掛けることで中間マージンを徹底的に排除するとともに、スケールメリットを生かすことで商品性能と価格の最適なバランスを実現。バブル崩壊やリーマンショックといった時代の荒波を乗り越え、安定成長を続けてきました。これまでは当社の売上の大部分を分譲戸建住宅事業が占めていましたが、最近はローリスク・ミドルリターンの投資戸建を軸とした「アセットソリューション事業」、お客さまの相続対策・資産活用をサポートする「リースバック事業」、さらには「リフォーム事業」などの新規事業も積極的に展開中です。「総合不動産会社」として、「住まい方のライフサイクルサポート」を実践する体制を確立しています。私は経済学部を卒業して2014年に入社し、最初の6年余は西多摩地域の3つの支店・営業所で、企画営業の仕事に携わりました。当社の企画営業職は、土地探し、区割り・間取りの作成を含めた事業計画の策定、土地の仕入れ、販売、物件の引き渡し、アフターフォローという全ての工程に携わります。自分の考えた間取りがカタチになったときや、お客さまの希望に合う物件を提供して喜んでいただけたときには、大きなやりがいを感じられます。 2020年からは経営企画室の一員として、業績資料の取りまとめや中期経営計画の策定に向けた調整、執行役員会議の運営など幅広い業務に携わっています。会議や打ち合わせの際に自分の考えを役員に伝えることもできるので、風通しの良さを感じます。当社では真面目にコツコツと働くタイプの社員が活躍しています。経営企画室渡邉大祐（2014年入社／経済学部卒）

「さまざまな住宅の間取りを見られるのが、この仕事の一番面白いところだと思います。自分が将来、家を建てるときにも役立つはずです」（渡邉さん）

「一建設株式会社」は飯田グループホールディングスの中核企業として、全国各地に120以上の営業拠点を構え、年間約1万棟の分譲戸建住宅を供給しています。当社の強みは、グループの創業者・飯田一男が築き上げたビジネスモデルにあります。土地の仕入れから建物の設計、施工、引き渡し、アフターフォローに至るまでの全てを手掛けることで中間マージンを徹底的に排除するとともに、スケールメリットを生かすことで商品性能と価格の最適なバランスを実現。バブル崩壊やリーマンショックといった時代の荒波を乗り越え、安定成長を続けてきました。これまでは当社の売上の大部分を分譲戸建住宅事業が占めていましたが、最近はローリスク・ミドルリターンの投資戸建を軸とした「アセットソリューション事業」、お客さまの相続対策・資産活用をサポートする「リースバック事業」、さらには「リフォーム事業」などの新規事業も積極的に展開中です。「総合不動産会社」として、「住まい方のライフサイクルサポート」を実践する体制を確立しています。

私は経済学部を卒業して2014年に入社し、最初の6年余は西多摩地域の3つの支店・営業所で、企画営業の仕事に携わりました。当社の企画営業職は、土地探し、区割り・間取りの作成を含めた事業計画の策定、土地の仕入れ、販売、物件の引き渡し、アフターフォローという全ての工程に携わります。自分の考えた間取りがカタチになったときや、お客さまの希望に合う物件を提供して喜んでいただけたときには、大きなやりがいを感じられます。

2020年からは経営企画室の一員として、業績資料の取りまとめや中期経営計画の策定に向けた調整、執行役員会議の運営など幅広い業務に携わっています。会議や打ち合わせの際に自分の考えを役員に伝えることもできるので、風通しの良さを感じます。当社では真面目にコツコツと働くタイプの社員が活躍しています。

経営企画室渡邉大祐（2014年入社／経済学部卒）

会社データ

プロフィール	快適な住まいを提供することを軸にお客様との信頼と実績を積み上げてきた私たち一建設。分譲住宅の供給棟数全国No.1を誇る飯田グループホールディングス(株)のグループ企業として、確実に業績を伸ばし続けています。これまで主軸であった分譲住宅事業・注文住宅事業・マンション事業に加え、ローリスクの投資戸建を軸とした「アセットソリューション」事業、資産活用をサポートする「リースバック」事業、年間10,000棟以上を建てる経験とノウハウを存分に活かせる「リフォーム」事業など次々に新しい事業が生まれています！私たちの挑戦はまだまだ続きます！
事業内容	戸建分譲/マンション分譲/土地分譲/請負工事/その他付随業務 2017年の2月に創業50周年を迎え、次なる50年へ向けて邁進中です！

プロフィール

快適な住まいを提供することを軸に
お客様との信頼と実績を積み上げてきた私たち一建設。
分譲住宅の供給棟数全国No.1を誇る飯田グループホールディングス(株)の
グループ企業として、確実に業績を伸ばし続けています。

これまで主軸であった分譲住宅事業・注文住宅事業・マンション事業に加え、

ローリスクの投資戸建を軸とした「アセットソリューション」事業、
資産活用をサポートする「リースバック」事業、
年間10,000棟以上を建てる経験とノウハウを存分に活かせる「リフォーム」事業など次々に新しい事業が生まれています！

私たちの挑戦はまだまだ続きます！

事業内容

戸建分譲/マンション分譲/土地分譲/請負工事/その他付随業務

2017年の2月に創業50周年を迎え、次なる50年へ向けて邁進中です！

本社郵便番号	171-0022
本社所在地	東京都豊島区南池袋2-25-5　藤久ビル東5号館
本社電話番号	03-5928-1700（代表）
創業	1963年
設立	1967年2月13日
資本金	32億9,850万円
従業員	1865名/2023年3月現在
売上高	【単体】 ■3,292億6900万円/2023年3月期【グループ連結】 ■5,004億4800万円/2023年3月期
事業所	【東北エリア】岩手県/福島県/宮城県【関東エリア】群馬県/茨城県/栃木県/神奈川県/東京都下/東京都23区/千葉県/埼玉県【中部・東海エリア】新潟県/愛知県/三重県/岐阜県/静岡県/長野県【近畿エリア】京都府/大阪府/奈良県/兵庫県/滋賀県【中国エリア】岡山県/広島県/香川県/山口県【九州エリア】福岡県/佐賀県/熊本県/沖縄県
グループ企業	■飯田グループホールディングス(株) ■(株)飯田産業 ■(株)東栄住宅 ■タクトホーム(株) ■(株)アーネストワン ■アイディホーム(株) ■ファーストウッド(株) 等
当社子会社	■住宅情報館(株) ■住宅情報館フィナンシャルサービス(株) ■(株)リビングコーポレーション ■(株)クリエートコーポレーション
登録	■宅地建物取引業国土交通大臣免許（10）第003284号 ■建設業国土交通大臣許可（特-2）第22015号 ■（公社）東京都宅地建物取引業協会 ■（公社）全国宅地建物取引業保証協会 ■（一社）全国住宅産業協会会員 ■（公社）首都圏不動産公正取引協議会加盟
沿革	1967年2月東京都保谷市に飯田建設工業(有)を設立 1973年6月飯田建設工業(株)に組織変更 1975年7月宅地建物取引業者免許取得不動産分譲事業に進出 2004年2月一建設(株)に社名変更 2004年9月東海地方に進出 2005年4月東北地方に進出 2005年8月九州地方に進出 2006年2月近畿地方に進出 2009年12月ジャスダック市場　上場 2010年2月注文住宅事業に本格的に進出 2012年2月城南建設(株)「現住宅情報館(株)」を子会社化 2013年5月中国地方に進出 2013年11月飯田グループホールディングスの完全子会社化に伴いジャスダック市場上場廃止 2015年7月四国地方に進出 2016年10月北陸地方に進出 2017年2月設立 50周年 2017年9月東京都豊島区南池袋2-25-5 藤久ビル東5号館に本社移転 2018年4月アセットソリューション事業発足 2020年4月リースバック事業発足 2020年8月リフォーム事業発足

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 8.2年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 22.5時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11.0日
2022年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	10名	9名	19名
	2022年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	10名	9名	19名
	2022年度

社内制度

研修制度	制度あり【基礎研修】新卒新入社員を対象として、入社後、本社にて1ヶ月半の集合研修を実施。まずは、ビジネスマナーや業界知識など、基本的なことから覚えていきましょう。
自己啓発支援制度	制度なし
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞愛知大学、愛知学院大学、愛知工業大学、愛知産業大学、青山学院大学、秋田県立大学、足利大学、亜細亜大学、石巻専修大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、追手門学院大学、桜美林大学、大分大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪国際大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪市立大学、大妻女子大学、大手前大学、岡山理科大学、沖縄大学、鹿児島国際大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、関西国際大学、関西学院大学、関東学院大学、関東学園大学、学習院大学、畿央大学、北九州市立大学、九州大学、九州産業大学、九州女子大学、京都大学、京都産業大学、京都精華大学、京都橘大学、京都美術工芸大学、共立女子大学、近畿大学、岐阜経済大学、熊本大学、久留米大学、工学院大学、神戸芸術工科大学、神戸山手大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、駒沢女子大学、埼玉大学、佐賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、下関市立大学、秀明大学、淑徳大学、東京都立大学、尚絅学院大学、湘南工科大学、尚美学園大学、昭和女子大学、実践女子大学、城西大学、駿河台大学、成城大学、摂南大学、専修大学、創価大学、大正大学、太成学院大学、高千穂大学、高松大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、多摩美術大学、大東文化大学、大同大学、筑紫女学園大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、中部大学、帝京大学、帝京平成大学、帝塚山大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京大学、東京家政大学、東京家政学院大学、東京経済大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東北学院大学、東北工業大学、東北福祉大学、東北文化学園大学、東洋大学、富山大学、同志社大学、同志社女子大学、獨協大学、長岡技術科学大学、長崎大学、長崎県立大学、長崎総合科学大学、名古屋大学、名古屋学院大学、名古屋経済大学、名古屋女子大学、南山大学、新潟工科大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、日本福祉大学、白鴎大学、八戸学院大学、八戸工業大学、兵庫県立大学、広島工業大学、広島修道大学、福井大学、福岡大学、法政大学、北海学園大学、三重大学、宮城学院女子大学、武庫川女子大学、室蘭工業大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、目白大学、ものつくり大学、桃山学院大学、山口大学、山梨大学、四日市大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、流通科学大学、早稲田大学、皇學館大学、高知大学＜短大・高専・専門学校＞青山製図専門学校、麻生建築＆デザイン専門学校、ＥＣＣ国際外語専門学校、大阪工業技術専門学校、大阪ハイテクノロジー専門学校、小山工業高等専門学校、九州測量専門学校、＜専＞京都建築大学校、中央工学校、京都建築専門学校、群馬県立前橋産業技術専門校、群馬日建工科専門学校、東京日建工科専門学校、専門学校東京テクニカルカレッジ、修成建設専門学校、東海工業専門学校金山校、東北電子専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本工学院北海道専門学校、日本電子専門学校、福岡国土建設専門学校、福岡建設専門学校、豊田工業高等専門学校、神戸電子専門学校、新潟工科専門学校、水戸日建工科専門学校、日本工学院専門学校、岡山科学技術専門学校、大阪建設専門学校、九州電気専門学校、浅野工学専門学校、福島県立テクノアカデミー郡山職業能力開発校、東京デザイナー・アカデミー佐賀県立産業技術学院、大崎高等技術専門校、宮之城高等技術専門校、浜松技術専門校、田川高等技術専門校、福岡高等技術専門校、弘前高等技術専門学校、熊谷高等技術専門校、松本技術専門校、佐世保高等技術専門校、北海道函館高等技術専門学院、札幌高等技術専門学院、東北職業能力開発大学校
採用実績（人数）	2020年　　2021年　　2022年 --------------------------------------------- 　　　101名　　 68名　　　76名

採用実績（学校）

＜大学＞
愛知大学、愛知学院大学、愛知工業大学、愛知産業大学、青山学院大学、秋田県立大学、足利大学、亜細亜大学、石巻専修大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、追手門学院大学、桜美林大学、大分大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪国際大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪市立大学、大妻女子大学、大手前大学、岡山理科大学、沖縄大学、鹿児島国際大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、関西国際大学、関西学院大学、関東学院大学、関東学園大学、学習院大学、畿央大学、北九州市立大学、九州大学、九州産業大学、九州女子大学、京都大学、京都産業大学、京都精華大学、京都橘大学、京都美術工芸大学、共立女子大学、近畿大学、岐阜経済大学、熊本大学、久留米大学、工学院大学、神戸芸術工科大学、神戸山手大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、駒沢女子大学、埼玉大学、佐賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、下関市立大学、秀明大学、淑徳大学、東京都立大学、尚絅学院大学、湘南工科大学、尚美学園大学、昭和女子大学、実践女子大学、城西大学、駿河台大学、成城大学、摂南大学、専修大学、創価大学、大正大学、太成学院大学、高千穂大学、高松大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、多摩美術大学、大東文化大学、大同大学、筑紫女学園大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、中部大学、帝京大学、帝京平成大学、帝塚山大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京大学、東京家政大学、東京家政学院大学、東京経済大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東北学院大学、東北工業大学、東北福祉大学、東北文化学園大学、東洋大学、富山大学、同志社大学、同志社女子大学、獨協大学、長岡技術科学大学、長崎大学、長崎県立大学、長崎総合科学大学、名古屋大学、名古屋学院大学、名古屋経済大学、名古屋女子大学、南山大学、新潟工科大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、日本福祉大学、白鴎大学、八戸学院大学、八戸工業大学、兵庫県立大学、広島工業大学、広島修道大学、福井大学、福岡大学、法政大学、北海学園大学、三重大学、宮城学院女子大学、武庫川女子大学、室蘭工業大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、目白大学、ものつくり大学、桃山学院大学、山口大学、山梨大学、四日市大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、流通科学大学、早稲田大学、皇學館大学、高知大学
＜短大・高専・専門学校＞
青山製図専門学校、麻生建築＆デザイン専門学校、ＥＣＣ国際外語専門学校、大阪工業技術専門学校、大阪ハイテクノロジー専門学校、小山工業高等専門学校、九州測量専門学校、＜専＞京都建築大学校、中央工学校、京都建築専門学校、群馬県立前橋産業技術専門校、群馬日建工科専門学校、東京日建工科専門学校、専門学校東京テクニカルカレッジ、修成建設専門学校、東海工業専門学校金山校、東北電子専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本工学院北海道専門学校、日本電子専門学校、福岡国土建設専門学校、福岡建設専門学校、豊田工業高等専門学校、神戸電子専門学校、新潟工科専門学校、水戸日建工科専門学校、日本工学院専門学校、岡山科学技術専門学校、大阪建設専門学校、九州電気専門学校、浅野工学専門学校、福島県立テクノアカデミー郡山職業能力開発校、東京デザイナー・アカデミー

佐賀県立産業技術学院、大崎高等技術専門校、宮之城高等技術専門校、浜松技術専門校、田川高等技術専門校、福岡高等技術専門校、弘前高等技術専門学校、熊谷高等技術専門校、松本技術専門校、佐世保高等技術専門校、北海道函館高等技術専門学院、札幌高等技術専門学院、東北職業能力開発大学校

採用実績（人数）

　　 2020年　　2021年　　2022年
---------------------------------------------
　　　101名　　 68名　　　76名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2022年	54名	23名	77名
2021年	58名	9名	67名
2020年	72名	29名	101名

過去3年間の新卒採用者数

採用者

2022年	77名
2021年	67名
2020年	101名

過去3年間の新卒離職者数

離職者

2022年	10名
2021年	15名
2020年	27名

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