最終更新日:2024/4/22

(株)新日本科学【東証プライム上場】

  • 正社員
  • 上場企業

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 薬品
  • 受託開発
  • その他メーカー
  • 化学
  • 医療用機器・医療関連

基本情報

本社
東京都
資本金
96億円
売上高
250.9億円(連結、2023年3月期)
従業員
1,071(単体、2023年3月現在)

【前臨床試験国内No.1】サイエンスとサービスで世界に「健康と幸せ」を届けています。

第3四半期決算も発表&プライム市場決定! (2024/02/13更新)

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先日、2022年3月期、第3四半期の決算を発表しました。
売上、利益ともに好調に推移しています。
現在東証一部上場していますが、プライム市場も決定しています。
これからも安定的に事業を行っていきます!

なお、会社説明会、選考もコロナウイルス感染拡大を加味して、
現時点ではオンラインで開催予定です。安心してご予約ください。

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会社紹介記事

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SNBLは、医薬品開発試験のプロセスを一貫して受託可能な新日本科学グループの母体であり、前臨床試験受託における国内トップクラスの企業。

「60年、そして100年。」

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全社員にメールで毎週、動画で毎月、直接メッセージを発信する永田良一代表取締役社長。仕事の基本は「感謝すること」と語る。

新日本科学は、1957年、日本初の医薬品開発受託研究機関として創業しました。日本各地、そして世界へと舞台を広げ、医薬品開発のあらゆるフェーズにおける支援を行っています。
近年では世界規模での受託事業に加え、基礎研究から臨床研究へと橋渡しをする、トランスレーショナル リサーチ事業(創薬事業)にも力を注いでいます。

私たちのこうした歩みの根本には、「創薬と医療技術の向上を支援し、人類を苦痛から解放する」という使命、そして「環境、生命、人材を大切にする会社であり続ける」という理念、「わたしも幸せ、あなたも幸せ、みんな幸せ」(商標登録)というスローガンがあります。変化を恐れず果敢に挑戦し続ける一方、卓越した技術を磨き、深い信頼を構築し、変わらない理念を受け継いできました。

会社データ

プロフィール

■(株) 新日本科学
1957年、日本初の医薬品開発受託研究機関として鹿児島に誕生しました。1960年に非臨床試験(前臨床試験)受託を開始して以来、60年以上にわたって経験とノウハウを蓄積し、非臨床試験受託数ナンバーワン企業に成長、国内において確固たる事業基盤を築いています。近年では、研究者やバイオベンチャーを支援し、協働関係を構築する新事業領域「トランスレーショナル・リサーチ事業」にも積極的に取り組んでいます。また、日本国内に留まらず、欧米や中国、カンボジアに現地法人を設立。いち早くグローバルバリューチェーンを構築し、総合力を世界に向けて発信しています。株式会社イナリサーチを完全子会社化となりました。

事業内容
  • 受託開発
■(株)新日本科学
 ・医薬品開発受託事業
  前臨床試験:安全性試験、薬効薬理試験、薬物動態試験、分析試験
■(株)新日本科学
 ・トランスレーショナル リサーチ事業 
  創薬支援:シーズ技術・新規物質開発支援、経鼻投与技術研究開発
 ・社会的利益創出事業
  ホスピタリティ(ホテル)事業、発電事業、ウナギ完全養殖
本社郵便番号 104-0044
本社所在地 東京都中央区明石町8-1 聖路加タワー28階
(株)新日本科学
本社電話番号 03-6278-7121
創業 1957年4月
設立 1973年5月
資本金 96億円
従業員 1,071(単体、2023年3月現在)
売上高 250.9億円(連結、2023年3月期)
事業所 鹿児島県鹿児島市、和歌山県海南市、大阪府大阪市、東京都中央区
売上高推移 2010年3月期 128億9,874万円【単体】 190億5,031万円【連結】
2011年3月期 126億2,077万円【単体】 173億7,194万円【連結】
2012年3月期 108億9,891万円【単体】 152億7,396万円【連結】
2013年3月期 114億2,894万円【単体】 171億5,405万円【連結】
2014年3月期 125億6,300万円【単体】 169億2,639万円【連結】
2015年3月期 132億7,472万円【単体】 178億3,503万円【連結】
2016年3月期 95億7,541万円【単体】 147億5,007万円【連結】
2017年3月期 99億1,954万円【単体】 172億4,450万円【連結】
2018年3月期 107億0,806万円【単体】 166億0,055万円【連結】
2019年3月期 110億3,200万円【単体】 156億5,800万円【連結】
2020年3月期 131億6,743万円【単体】 145億6,108万円【連結】
2021年3月期 135億円【連結】
2022年3月期 177億円【連結】
2023年3月期 250億円【連結】
関連会社 (株)新日本科学PPD
AMAFURU&Co.(株)
(株)CLINICAL STUDY SUPPORT
AXIS(株)
SNBLアセットマネジメント(株)
Bhutan Fortune(株)
(株)メディポリスエナジー
ふれあい・ささえあい(株)
SNBL U.S.A., Ltd.
University Medicines International, LLC.
Ruika Therapeutics, Inc.
新日本科学(亜州)有限公司
肇慶創薬生物科技有限公司
SHIN NIPPON BIOMEDICAL LABORATORIES (CAMBODIA) LIMITED
ANGKOR PRIMATES CENTER INC.
TIAN HU (CAMBODIA) ANIMAL BREEDING RESEARCH CENTER Ltd.
(株)新日本科学グループ
(株)メディポリス
(株)GEMSEKI
トランクソリューション(株)
FREESIA HD,Inc.
(株)SNLD
(有)白尾建設
(有)谷山無線サービス
Green Hydrogen(株)
(株)医光ヘルステクノロジーズ
メディポリスNHP(株)
(株)イナリサーチ
沿革
  • 1957年-1975年
    • ・鹿児島市に南日本ドッグセンター(動物病院併設)を創業
      ・日本で最初の受託研究機関として安全性試験(前臨床試験)の受託開始
      ・商号を「(株)新日本科学」に変更
  • 1983年-1991年
    • ・GLP対応の安全性試験開始
      ・米国支社をメリーランド州に設立
      ・米国支社をSNBL U.S.A.,Ltd.(現連結子会社)として分社
  • 1998年-1999年
    • ・和歌山海南市に薬物代謝分析センターを新設、分析及び薬物動態試験を受託開始
      ・臨床開発事業本部を東京と大阪に新設、SNBL U.S.A.,Ltdをワシントン州に移転し、安全性研究所を新設
  • 2003年-2004年
    • ・東京証券取引所マザーズ市場上場
      ・米国メリーランド州立大学ボルチモア校内にSNBL CPC, IncのPhase1施設開設
  • 2005年
    • ・米国メリーランド州立大学ボルチモア校内にSNBL CPC, IncのPhase1施設開設
      ・Translational Research (株)の経鼻投与技術のライセンス導出並びに(株)バイオアクティスの経鼻デバイスの販売につき、Tokai Pharmaceuticals, Inc.(本社:米国マサチューセッツ州)と基本契約締結
  • 2008年-2016年
    • ・東京証券取引所市場プライムへ市場変更
      ・安全性研究所がAAALAC International完全認証取得
      ・臨床事業を分割会社とし、(株)新日本科学PPDを分割承継会社とする会社分割を行い、国内のグローバル臨床試験の実施体制を構築
  • 2018年
    • ・平成30年度 女性が輝く先進企業表彰
      「内閣総理大臣表彰」受賞
      ・平成30年度 厚生労働大臣優良賞
      「均等・両立推進企業部門」受賞
  • 2022年
    • ・株式会社イナリサーチを完全子会社化
      ・東京証券取引所 新市場区分のプライム市場へ移行
      ・なでしこ銘柄取得(全上場企業約3,700社中50社、鹿児島県初)
      ・健康経営優良法人ホワイト500に選定(2017年から6年連続)

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 12.1年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 25.2時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 10.6日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 27名 11名 38名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 27名 11名 38名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 20.0%
      (80名中16名)
    • 2022年度

    全従業員に占める女性の割合42.9% (328名)

社内制度

研修制度 制度あり
<新入社員研修>
入社後約1ヵ月は、ビジネスマナー・ロジカルシンキング・PDCA・コミュニケーション・チームビルディング・ストーリーテリングなど、多岐にわたる社会人としての基礎のスキルを学ぶ機会を提供します。

<各業務における座学研修、現場研修(OJT)>
新入社員研修後は、医薬品開発の全体像から前臨床分野で必要な規制などを学ぶ機会を提供し、各部署の紹介(業務内容、人数など)が行われます。その後、新入社員から配属希望部署を提出して頂きます。
配属後は各部署での実務に即した座学研修やOJTなどを行います。作業一つ一つに設定されている「社内スキル」を取得してから業務に入っていくため、取得するまで先輩社員から教育・サポートを受けることが可能です。

<英語レッスン・プログラム>
誰でも受講することができる、ネイティブ講師による英語研修です。受講者のレベルや目標に合わせて4つのプログラムから選択可能で、ビジネス英語・日常英語・科学討論・文法などを学ぶことが可能です。時間は就業時間内の「30分×週2回」から「1時間×週4回」まで内容・頻度も様々です。

<XUP研修>
入社1~3年目の若手社員で構成される、社内の改善提案を行う部門横断・プロジェクト型の研修です。1年間を1サイクルとしてPDCAを回すことやチーム運営を経験したり、役員にプレゼンを行うことでプレゼンスキルも身につきます。

<社内プロフェッショナル講座>
知識や技術の向上を目的に、Science・Finance・Businessに分けて行われる座学+ディスカッション型の研修です。社内にいるそれぞれの専門家(プロフェッショナル)によって行われます。入社1年目の社員でも受講可能です。

<マネジメント研修>
チームリーダー/グループリーダー/部長を目指す希望者には、Prep/Basic/Advancedに分けて、層別のマネージャー研修を行います。リーダー/マネージャーとしての後輩/部下育成・イノベーション・事業部目標設定などを学んでいただく、短期間+集合型の研修です。

<永田塾>
中堅層の希望者は、永田社長から直接指導を受けることができる経営塾に入塾することが可能です。次期経営層育成塾とも呼ばれており、将来の管理職/幹部/役員を目指す人にはぜひ参加して欲しい研修です。社長や他の役員との対話、各事業部及び会社全体への改革提案などを行い、部署を超えた組織マネジメントの根幹を学べます。
自己啓発支援制度 制度あり
<読書活動/図書コーナー>
一般的な社会人としての成長に必要な「読書」を推奨しています。若手社員は毎月感想文を書き、読書を習慣化していきます。各事業所には図書コーナーが設置されており、無料で社員・役員推薦本を借りることができます。

<4行日記>
1日を振り返り、何気ない事象から明日への前向きな行動へとつなげる日記を書きます。事実→発見→教訓→宣言という4行で書くことで、要約力・内省力を養え、最後に宣言することで未来の「自分」と約束します。
メンター制度 制度あり
<1 on 1ミーティング>
上司や先輩社員と1対1で話す機会を設ける制度です。仕事の報連相以外のキャリア相談やプライベートの雑談を推奨しています。

<メンターマッチング制度>
1~2年目の社員は、自部署以外の先輩社員をメンターとして設定し、気軽に相談できる機会を作ることが可能です。メンターは自分で希望を出し、3カ月ごとに変更も可能な仕組みです。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
<PhD/MBA取得のための奨学金>
希望者(社内選考あり)は、働きながらPhDやMBAの取得が可能です。入学及び授業料の奨学金は会社から支給されます。

<資格取得のための補助金>
業務に必要な資格の一部は、取得後に、取得のために生じた金額を会社が負担します。

<資格手当>
資格を取得すると、毎月の給与に手当として支給されます。資格のレベルに応じて支給金額は変わります。

<キャリアプラン申告>
毎年1回、各自の現在及び数年後のキャリアをイメージし、記録を付けます。上司に認識してもらうことで、自身の志向性を認知してもらったり、キャリアのアドバイスをもらいやすくなります。
社内検定制度 制度あり
<スキル認定制度>
作業一つ一つに「社内スキル」を設定し、このスキルを取得してから業務に入っていくことになります。取得するまで先輩社員から教育・サポートを受けることが可能です。

<各種研修受講の社内認定試験>
業務に入る前に、GLP省令・ケミカルハザード・バイオハザード等の研修が行われ、最終的に認定試験が行われます。

<匠制度>
会社全体のレベルアップ及び後進への伝承を目的として、卓越した技術・技能・知識を有している社員を「名匠」として認定し、表彰しています。

<MVP表彰>
四半期ごとに、会社の業績に貢献した社員をMVPとして表彰しています。

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
愛知大学、麻布大学、岩手大学、大分大学、大阪大学、大阪医科大学、大阪教育大学、大阪市立大学、大阪府立大学、大阪薬科大学、岡山大学、岡山理科大学、帯広畜産大学、鹿児島大学、金沢大学、金沢医科大学、北里大学、九州大学、九州保健福祉大学、京都大学、京都産業大学、近畿大学、岐阜大学、岐阜薬科大学、熊本大学、熊本保健科学大学、倉敷芸術科学大学、高知大学、高知工科大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸薬科大学、埼玉大学、島根大学、昭和薬科大学、摂南大学、崇城大学、高崎健康福祉大学、中央大学、中京大学、筑波大学、東京大学、東京医科歯科大学、東京工科大学、東京工業大学、東京電機大学、東京農業大学、東京農工大学、東京薬科大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東洋大学、徳島大学、徳島文理大学、鳥取大学、富山大学、同志社大学、長崎大学、長浜バイオ大学、名古屋大学、名古屋市立大学、奈良大学、奈良女子大学、日本大学、日本医科大学、兵庫医療大学、兵庫県立大学、広島大学、福岡大学、星薬科大学、北海道大学、三重大学、宮崎大学、武庫川女子大学、武蔵野大学、明治大学、明治薬科大学、山口大学、横浜国立大学、横浜市立大学、酪農学園大学、立命館大学、琉球大学、和歌山大学、早稲田大学
<大学>
岩手大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪医科大学、大阪教育大学、大阪薬科大学、岡山大学、岡山県立大学、岡山理科大学、帯広畜産大学、香川大学、鹿児島大学、金沢大学、金沢医科大学、関西学院大学、九州大学、九州工業大学、九州保健福祉大学、京都大学、京都華頂大学、京都府立大学、京都薬科大学、近畿大学、岐阜大学、岐阜薬科大学、熊本大学、県立広島大学、高知大学、高知工科大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸女子大学、神戸薬科大学、埼玉大学、埼玉医科大学、昭和薬科大学、自治医科大学、城西大学、上智大学、成蹊大学、摂南大学、崇城大学、千葉大学、千葉科学大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京医科大学、東京医科歯科大学、東京工科大学、東京工業大学、東京農業大学、東京農工大学、東邦大学、東北大学、東洋大学、徳島大学、徳島文理大学、鳥取大学、富山大学、富山県立大学、同志社大学、長崎大学、長崎県立大学、長浜バイオ大学、名古屋大学、名古屋市立大学、奈良女子大学、日本大学、日本医科大学、日本獣医生命科学大学、兵庫医療大学、広島大学、福岡大学、藤田保健衛生大学、北陸大学、星薬科大学、三重大学、宮崎大学、武庫川女子大学、武蔵野大学、明治薬科大学、名城大学、山口大学、山口県立大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、和歌山大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
大阪ハイテクノロジー専門学校、大阪バイオメディカル専門学校、大川学園医療福祉専門学校、大阪医療技術学園専門学校

採用実績(人数) 過去5年間の新卒採用者数

2020年 2021年 2022年 2023年 2024年(予)
------------------------------------------------------------ 
50名   53名   40名  149名  104名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 11 29 40
    2021年 18 35 53
    2020年 26 24 50
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2022年 40
    2021年 53
    2020年 50

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