最終更新日：2023/7/18

三井物産プラスチック(株)

業種

商社（化学・石油・ガス・電気）
自動車・自動車部品
商社（薬品・化粧品）
商社（自動車関連・輸送用機器）
商社（通信）

基本情報

本社: 東京都

資本金: 6億2,600万円

売上高: 3,131億円（2022年3月期）

従業員: 616名（2023年4月1日現在）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

化学素材を通して、豊かな未来づくりに貢献しています

会社紹介記事

三井物産グループの総合力と三井物産海外店のグローバル展開力を最大限に活用し、お客様そして社会に喜んで頂けるモノ作りに深く関わることが出来ます。当社の最大の特徴は「風通しの良さ」。自由闊達な風土があり、分からないことがあっても上司や先輩社員に気軽に質問や相談ができる環境が整っています。

: 三井物産グループの総合力と三井物産海外店のグローバル展開力を最大限に活用し、お客様そして社会に喜んで頂けるモノ作りに深く関わることが出来ます。

: 当社の最大の特徴は「風通しの良さ」。自由闊達な風土があり、分からないことがあっても上司や先輩社員に気軽に質問や相談ができる環境が整っています。

私たちが目指すのは、ソリューションプロバイダー。

さまざまなシーンに、プラスの素を届けています。	私たちの仕事は、製品を仕入れて販売するだけではありません。全てのステークホルダーのニーズを的確に掴み、課題の解決方法を提供することで、お客様の満足度を向上させながら、お互いのビジネスをより大きく、幅広く展開していく。私たちはそんなソリューションプロバイダーとして、日々市場の変化を的確に捉え、質の高い情報を収集し、絶え間なく進化する提案を続けています。

さまざまなシーンに、プラスの素を届けています。

私たちの仕事は、製品を仕入れて販売するだけではありません。
全てのステークホルダーのニーズを的確に掴み、課題の解決方法を提供することで、お客様の満足度を向上させながら、お互いのビジネスをより大きく、幅広く展開していく。
私たちはそんなソリューションプロバイダーとして、日々市場の変化を的確に捉え、質の高い情報を収集し、絶え間なく進化する提案を続けています。

会社データ

事業内容	当社は幅広い産業から身近な生活まで使われているプラスチックや社会を支える化学品を主に扱う専門商社です。取扱商品は、合成樹脂原料や化学薬品、建築・土木資材、天然ゴム他、近年はスマートフォン・タブレットの関連部材や新エネルギーとして注目が高まっている水素エネルギーへの取組として、燃料電池周辺部材の取扱いも開始しております。三井物産の中核子会社として三井物産グループの総合力を活かしグローバルな事業展開を図っていきます。

本社郵便番号	100-6808
本社所在地	東京都千代田区大手町1-3-1 JAビル6・7・8F
本社電話番号	03-6328-5000
設立	1947年8月1日
資本金	6億2,600万円
従業員	616名（2023年4月1日現在）
売上高	3,131億円（2022年3月期）
事業所	本店（東京）、北海道支店、中部支店、関西支店、四国支店、広島支店、九州支店
株主構成	三井物産(株)（100％出資）
主な取引先	旭化成、花王、カネカ、三甲、サンゲツ、サンスター技研、ジェイ・イ－・ジェイ、JSR、信越化学工業、住友ベークライト、セッツカートン、大和ハウス工業、帝人、電気化学工業、東芝、東レ、トヨタ自動車、日本ゼオン、日東電工、フクビ化学工業、プライムポリマー、ブリヂストン、三井化学、三菱化学、三菱樹脂、三井物産　他
沿革	1947年8月旧日本トレーディング(株)　創立 1971年旧三井物産プラスチックス関西(株)　設立 2008年4月三井物産プラスチックス(株)、三井物産プラスチックス関西(株)ならびに日本トレーディング(株)の3社が合併し、「三井物産プラスチックトレード(株)」として新発足 2013年1月「三井物産プラスチック(株)」へ社名変更 2014年10月三井物産フロンティア(株)と合併

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 15.1年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 17.3時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12.3日
2021年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	15名	2名	17名
	2022年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	15名	2名	17名
	2022年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修：新入社員を対象に、入社後1か月弱の新入社員研修を実施階層別研修：各職群、ステップ毎に必要内容を盛り込んだ研修を実施スキルアップ研修：業務スキルアップを目指した研修を、必要な社員に対して実施
自己啓発支援制度	制度あり
メンター制度	制度あり
社内検定制度	制度あり・TOEIC ・日商簿記・貿易実務試験　他

採用実績

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2023年	7名	15名	22名
2022年	4名	8名	12名
2021年	4名	8名	12名

過去3年間の新卒採用者数

採用者

2023年	22名
2022年	12名
2021年	12名

過去3年間の新卒離職者数

離職者

2023年	0名
2022年	0名
2021年	1名

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)	＜大学院＞神奈川大学、京都工芸繊維大学、慶應義塾大学、首都大学東京、信州大学、中央大学、東京工業大学、東京理科大学、法政大学＜大学＞青山学院大学、小樽商科大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、学習院大学、学習院女子大学、京都産業大学、金城学院大学、慶應義塾大学、甲南大学、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、上智大学、椙山女学園大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、中央大学、中部大学、東京女子大学、東京理科大学、東洋大学、同志社大学、同志社女子大学、獨協大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、フェリス女学院大学、福岡大学、法政大学、明治大学、名城大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、早稲田大学
前年度の採用実績(人数)	2021年　2022年　2023年(予) ------------------------------------------------- 大卒　　　12名　　12名　　 20名院卒　　　－　　　－　　　 2名

前年度の採用実績(学校)

＜大学院＞
神奈川大学、京都工芸繊維大学、慶應義塾大学、首都大学東京、信州大学、中央大学、東京工業大学、東京理科大学、法政大学
＜大学＞
青山学院大学、小樽商科大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、学習院大学、学習院女子大学、京都産業大学、金城学院大学、慶應義塾大学、甲南大学、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、上智大学、椙山女学園大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、中央大学、中部大学、東京女子大学、東京理科大学、東洋大学、同志社大学、同志社女子大学、獨協大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、フェリス女学院大学、福岡大学、法政大学、明治大学、名城大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、早稲田大学

前年度の採用実績(人数)

　　　　 2021年　2022年　2023年(予)
-------------------------------------------------
大卒　　　12名　　12名　　 20名
院卒　　　－　　　－　　　 2名