最終更新日：2024/7/12

タイヘイ(株)

正社員

業種

食品
印刷・印刷関連
クレジット・信販
給食・デリカ・フードビジネス
広告

基本情報

本社: 千葉県、東京都

資本金: 6,000万円

売上高: 1,106億円(2021年12月期)

従業員: 正社員1,005名（男性653名：女性352名）、パート1,650名　計2,655名　(2022年3月現在)

募集人数: 31～35名

エントリー	エントリーボックス
セミナー／説明会	【WEB説明会＋1次選考】～会社理解から選考まで～

マイナビで説明会受付予定
エントリー
検討リスト登録

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

明治13年創業。醤油の醸造業から始まり、時代のニーズに応えながら事業を拡大し、現在は【食品】【印刷】【金融】の3業種にわたるコングロマリット経営を展開しています。

採用担当者からの伝言板（2024/02/13更新）

みなさん、こんにちは！
タイヘイ株式会社、採用担当の櫻井です。
弊社のエントリー受付を開始しました。

会社説明会等のご案内は、エントリーしていただいた方のマイページ「お返事箱」へ
ご連絡させていただきます。
興味のある方は、是非エントリーをお願いします！

どの事業部でも上司と部下との距離が近く、仕事上のことやそれ以外のことも含めて気軽に相談できるのが特色です。実力主義の風土が根付くタイヘイでは、若いうちから活躍できる環境が整っています！

: どの事業部でも上司と部下との距離が近く、仕事上のことやそれ以外のことも含めて気軽に相談できるのが特色です。

: 実力主義の風土が根付くタイヘイでは、若いうちから活躍できる環境が整っています！

日本中の「食」を支える。

代表取締役社長太田健治郎	タイヘイが目指すのは、新しい形の「日本型コングロマリット」。ひとつの業種・業態にこだわることなく、会社の成長・発展のため、そして日々変化するお客様のご要望に応えるため、事業拡大を続けてきました。「味噌・醤油の醸造業」からスタートし、主力顧客であった給食市場の現場の声から「献立付き食材配達」事業を創始、全国規模にまで発展させ、関連する食材調達、印刷事業、信販事業などを事業部化し、さらに外部顧客の開拓と進展を図って現在の6事業部制があります。また各事業部と連携する関連事業でM&Aにより関連会社を立ち上げ、現在では80社以上の関連会社群を形成、タイヘイグループとして年商3，000億円にまで成長致しました。次なる目標はグループ年商5，000億円を目指しています。

代表取締役社長太田健治郎

タイヘイが目指すのは、新しい形の「日本型コングロマリット」。
ひとつの業種・業態にこだわることなく、会社の成長・発展のため、
そして日々変化するお客様のご要望に応えるため、事業拡大を続けてきました。

「味噌・醤油の醸造業」からスタートし、
主力顧客であった給食市場の現場の声から「献立付き食材配達」事業を創始、
全国規模にまで発展させ、関連する食材調達、
印刷事業、信販事業などを事業部化し、
さらに外部顧客の開拓と進展を図って現在の6事業部制があります。

また各事業部と連携する関連事業でM&Aにより関連会社を立ち上げ、
現在では80社以上の関連会社群を形成、
タイヘイグループとして年商3，000億円にまで成長致しました。

次なる目標はグループ年商5，000億円を目指しています。

会社データ

プロフィール	【新しいことにチャレンジし続ける多角経営企業のタイヘイ！】タイヘイが目指すのは、新しい形の「日本型コングロマリット」。ひとつの業種・業態にこだわることなく、会社の成長・発展のため、そして日々変化するお客様のご要望に応えるため、事業拡大を続けてきました。「味噌・醤油の醸造業」からスタートし、主力顧客であった給食市場の現場の声から「献立付き食材配達」事業を創始、全国規模にまで発展させ、関連する食材調達、印刷事業、信販事業などを事業部化し、さらに外部顧客の開拓と進展を図って現在の6事業部制があります。また各事業部と連携する関連事業でM&Aにより関連会社を立ち上げ、現在では80社以上の関連会社群を形成、タイヘイグループとして年商3，000億円にまで成長致しました。次なる目標はグループ年商5，000億円を目指しています。
事業内容	【食品事業部】タイヘイの原点「醤油」をメインに液体調味料、粉末調味料、トレー惣菜等を製造・販売【食材事業部】献立付き食材を介護施設や保育施設等に全国の営業所から配達【フレッシュデリカ事業部】業務用の「カット野菜」「キット商品」を全国ネットワークで提供【フード事業部】良質な食肉・魚介類の加工・販売と冷凍食品やオリジナルチルド惣菜の開発・製造【印刷事業部】印刷・製本・制作・広告代理等の業務を20社以上の印刷関連会社と連携して提供、業界有数の規模を誇る【信販事業部】不動産業者様向け資金の融資、消費者向けのショッピングクレジット現在、6事業部部制で顧客のニーズにお応えしております。

プロフィール

【新しいことにチャレンジし続ける多角経営企業のタイヘイ！】
タイヘイが目指すのは、新しい形の「日本型コングロマリット」。
ひとつの業種・業態にこだわることなく、会社の成長・発展のため、そして日々変化するお客様のご要望に応えるため、事業拡大を続けてきました。
「味噌・醤油の醸造業」からスタートし、主力顧客であった給食市場の現場の声から「献立付き食材配達」事業を創始、全国規模にまで発展させ、関連する食材調達、印刷事業、信販事業などを事業部化し、さらに外部顧客の開拓と進展を図って現在の6事業部制があります。
また各事業部と連携する関連事業でM&Aにより関連会社を立ち上げ、現在では80社以上の関連会社群を形成、タイヘイグループとして年商3，000億円にまで成長致しました。
次なる目標はグループ年商5，000億円を目指しています。

事業内容

【食品事業部】
タイヘイの原点「醤油」をメインに液体調味料、粉末調味料、トレー惣菜等を製造・販売

【食材事業部】
献立付き食材を介護施設や保育施設等に全国の営業所から配達

【フレッシュデリカ事業部】
業務用の「カット野菜」「キット商品」を全国ネットワークで提供

【フード事業部】
良質な食肉・魚介類の加工・販売と冷凍食品やオリジナルチルド惣菜の開発・製造

【印刷事業部】
印刷・製本・制作・広告代理等の業務を20社以上の印刷関連会社と連携して提供、業界有数の規模を誇る

【信販事業部】
不動産業者様向け資金の融資、消費者向けのショッピングクレジット

現在、6事業部部制で顧客のニーズにお応えしております。

本社郵便番号	289-2144
本社所在地	千葉県匝瑳市八日市場イ2614
本社電話番号	0479-73-1111
第二本社郵便番号	132-0025
第二本社所在地	東京都江戸川区松江７丁目８－１０
第二本社電話番号	03-3656-3111
創業　明治13年	1880年2月3日に酒造業を醤油醸造業に切り替えたのが創業のタイミング。
設立	昭和26年(1951年)2月3日
資本金	6,000万円
従業員	正社員1,005名（男性653名：女性352名）、パート1,650名　計2,655名　(2022年3月現在)
売上高	1,106億円(2021年12月期)
事業所	全体で事業本部16カ所、工場27カ所、営業拠点91カ所になります。首都圏、及び関東圏が中心ですが、北海道から九州までの全国に拠点があります。
関連会社　84社	食品関連会社約20社、印刷関連会社約30社、その他物流や旅行会社など様々な業界の関連会社が80社以上あります！
沿革	明治13年従来から営んできた酒造業から醤油・味噌の醸造に転換。その後、大正・昭和と積極的な経営で業界を拡大した。昭和26年社名を太平醸造工業(株)と改称、法人組織となる。昭和37年太平栄養研究所を創設し、業務用食材の供給システムを開発する。のちに「クッキング・デポ」という名称で販売を開始する。昭和43年事業の多角化を進めるとともに社名をタイヘイ(株)と改称する。昭和４７年食材事業部門において一般家庭を対象にした献立材料宅配事業「ファミリーセット」の企画を開始する。昭和49年「ファミリーセット」部門を食材二部として確立し全国展開を開始。昭和53年「ファミリーセット」のテレビ宣伝を始める。昭和54年当年度までに食材第一部営業所53カ所、食材第二部出張所298カ所を開設し、ほぼ全国的な営業拠点網を完成。昭和57年本年７月、総合的なファミリーサービスを目指して会員制を発足させ、行き届いた会員サービスをするために全地区本部に電算機の導入を開始する。昭和60年事業拡大およびサービスの充実をはかるために、9地区から17地区本部制とする。また本年以降、大型複合流通企業を目指し、関連会社の設立と育成に努める。昭和61年巨大化したグループの集中処理に着手し、全グループのオンライン化システムを開始する。昭和62年野菜を用途に応じてプレカットして届けるカット野菜事業を開始する。平成2年本年3月、110周年記念式典が執り行われ、更なる発展を期して誓いを新たにする。平成3年無店舗販売方式による眼鏡販売事業を開始する。平成5年食材事業部、BEST事業部、信販事業部の３事業部制となる。平成11年カット野菜部がフレッシュデリカ事業部に改称。平成12年 BEST事業部調味料工場完成。創立１２０周年記念式典が挙行される。平成14年 BEST事業部を食品事業部と改称、食材事業部、フレッシュデリカ事業部と併せ、４事業部制となる。平成17年フード事業部が加わり、５事業部制となる。平成19年本年12月印刷事業部が加わり、6事業部制となる。平成21年本年3月新社屋完成。平成22年創立130周年記念式典が挙行される。平成24年新会計システム導入。平成25年新給与システム導入。ホストコンピューターからサーバー型システムへ切替。営業用ツールとしてiPad　600台を導入。平成29年テレビCM開始

働き方データ

月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 13時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 9.0日
2022年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	15名	9名	24名
	2022年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	15名	2名	17名
	2022年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修：ビジネスマナー、社会人としての基礎知識フォロー研修：日常業務の振り返り　など主任者研修　：若手社員の育成制度リーダー研修：中堅社員の育成制度次世代研修　：経営者の育成制度
自己啓発支援制度	制度あり日商簿記検定の通信教育惣菜検定　など

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞弘前大学＜大学＞愛知学院大学、亜細亜大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪芸術大学、神奈川大学、神奈川県立保健福祉大学、金沢学院大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、学習院大学、京都産業大学、近畿大学、金城学院大学、熊本県立大学、工学院大学、甲南大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、静岡大学、首都大学東京、実践女子大学、十文字学園女子大学、女子栄養大学、水産大学校、成蹊大学、聖徳大学、摂南大学、専修大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、千葉商科大学、中央大学、帝京大学、帝京平成大学、東海大学、東京医療保健大学、東京家政大学、東京家政学院大学、東京経済大学、東京聖栄大学、東京農業大学、東京農工大学、東邦大学、東洋大学、常磐大学、同志社女子大学、名古屋外国語大学、名古屋文理大学、二松学舎大学、日本大学、日本獣医生命科学大学、兵庫県立大学、広島大学、広島経済大学、法政大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、桃山学院大学、山梨学院大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、流通経済大学（千葉）、麗澤大学、和洋女子大学
採用実績（人数）	2021年　2022年　2023年 ------------------------------------------------- 大卒　　　36名　　35名　　 23名

採用実績（学校）

＜大学院＞
弘前大学
＜大学＞
愛知学院大学、亜細亜大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪芸術大学、神奈川大学、神奈川県立保健福祉大学、金沢学院大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、学習院大学、京都産業大学、近畿大学、金城学院大学、熊本県立大学、工学院大学、甲南大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、静岡大学、首都大学東京、実践女子大学、十文字学園女子大学、女子栄養大学、水産大学校、成蹊大学、聖徳大学、摂南大学、専修大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、千葉商科大学、中央大学、帝京大学、帝京平成大学、東海大学、東京医療保健大学、東京家政大学、東京家政学院大学、東京経済大学、東京聖栄大学、東京農業大学、東京農工大学、東邦大学、東洋大学、常磐大学、同志社女子大学、名古屋外国語大学、名古屋文理大学、二松学舎大学、日本大学、日本獣医生命科学大学、兵庫県立大学、広島大学、広島経済大学、法政大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、桃山学院大学、山梨学院大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、流通経済大学（千葉）、麗澤大学、和洋女子大学

採用実績（人数）

　　　　 2021年　2022年　2023年
-------------------------------------------------
大卒　　　36名　　35名　　 23名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）