(株)新潟日報社の新卒採用・会社概要

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2025年度入社採用試験・応募受付終了のお知らせ（2024/03/18更新）

こんにちは。新潟日報社の人事担当です。
3月18日17:00をもちまして、定期採用試験の応募受付を終了いたしました。
多数のご応募、誠にありがとうございました。

北前船をモチーフに萬代橋近くに立つ「新潟日報メディアシップ」。新たな日本海時代への船出をコンセプトに、人・モノ・コト・情報が行き交う交流・情報発信拠点です。新潟県外に進学・就職した若者を応援する「にいがた鮭プロジェクト」も展開中！新潟を離れた若者とふるさとをつなぐため、新潟の魅力や企業情報を発信しています。

: 北前船をモチーフに萬代橋近くに立つ「新潟日報メディアシップ」。新たな日本海時代への船出をコンセプトに、人・モノ・コト・情報が行き交う交流・情報発信拠点です。

: 新潟県外に進学・就職した若者を応援する「にいがた鮭プロジェクト」も展開中！新潟を離れた若者とふるさとをつなぐため、新潟の魅力や企業情報を発信しています。

「紙もデジタルも」も合言葉に、地域と共に歩む総合情報企業です

ニュースサイト「新潟日報デジタルプラス」や、スマートフォンで紙面が見られる「電子版」などのデジタルツールを通じて、素早く正確な情報を発信しています。	「人と人」「地域と地域」「人と地域」をつなぐ総合情報企業として、にぎわいを生むメディアシップを拠点に、県民生活に役立つ情報を発信しています。新潟日報社が大切にしている歌があります。「わがともよよきふみつづれふるさとのみづたのあぜによむひとのため」（社員の皆さん、田のあぜで汗水流して働く県民の皆さまのために、役に立つ良い記事を書きなさい）戦後、姉妹紙「夕刊ニヒガタ」を発行する夕刊新潟社の社長に就いた會津八一が社員に向けて詠んだ歌です。時代は変わっても、新潟日報社で働く社員一人ひとりがこの歌を心に刻み、新潟の発展のため取材活動や提言を進めています。デジタルツールを活用した情報発信にも力を入れています。ニュースサイト「新潟日報デジタルプラス」やLINE、スマートフォンで紙面が閲覧できる「電子版」など、デジタル化のコンテンツの充実、拡充を図っています。新潟日報社の業務は編集、広告提案、イベント運営、デジタル展開、システム開発、印刷など多岐にわたります。本社には、企業主導型保育所「日報子どもプラス保育園」も備え、子育てしながら働ける環境も整っています。新聞社で働きたい。新潟のために働きたい。そんなあなたをお待ちしています。

ニュースサイト「新潟日報デジタルプラス」や、スマートフォンで紙面が見られる「電子版」などのデジタルツールを通じて、素早く正確な情報を発信しています。

「人と人」「地域と地域」「人と地域」をつなぐ総合情報企業として、にぎわいを生むメディアシップを拠点に、県民生活に役立つ情報を発信しています。

新潟日報社が大切にしている歌があります。

「わがともよよきふみつづれふるさとのみづたのあぜによむひとのため」
（社員の皆さん、田のあぜで汗水流して働く県民の皆さまのために、役に立つ良い記事を書きなさい）

戦後、姉妹紙「夕刊ニヒガタ」を発行する夕刊新潟社の社長に就いた會津八一が社員に向けて詠んだ歌です。
時代は変わっても、新潟日報社で働く社員一人ひとりがこの歌を心に刻み、新潟の発展のため取材活動や提言を進めています。

デジタルツールを活用した情報発信にも力を入れています。
ニュースサイト「新潟日報デジタルプラス」やLINE、スマートフォンで紙面が閲覧できる「電子版」など、デジタル化のコンテンツの充実、拡充を図っています。

新潟日報社の業務は編集、広告提案、イベント運営、デジタル展開、システム開発、印刷など多岐にわたります。本社には、企業主導型保育所「日報子どもプラス保育園」も備え、子育てしながら働ける環境も整っています。

新聞社で働きたい。新潟のために働きたい。そんなあなたをお待ちしています。

会社データ

プロフィール	■地域とともに生きる新聞社新潟日報社は綱領の中で「新潟県という地域に立脚しその盛衰と命運をともにする企業である」と掲げています。新潟県民、読者と喜怒哀楽をともにします。2004年の大規模水害と中越地震、2007年の中越沖地震で大きな被害を受けたときは県民とともに悲しみ、復興に向け何が必要かを考えました。地域住民が豊かに暮らすには人と人、地域と地域をつなぐ情報が必要です。地道な取材を通じて情報を伝えるのが、私たちの仕事です。楽しい取材ばかりではありません。つらい取材もありますが、「地域のために」を胸に日々汗を流しています。 ■強固な宅配網と大きな影響力。そして広範な取材網新潟県内約190店の販売店、約5000名のスタッフとともに築いてきた40万部の宅配網は強固です。県内新聞購読者におけるシェアは70%に上り、大きな影響力を持ちます。それだけに私たちの責任は重大です。読者に公正で正確な情報を届けるため、多くの人と会い丹念に取材を進める。人のネットワークを紡ぎ、膨大な情報の蓄積を生み出しました。この財産を日々の紙面や多彩な媒体、文化、スポーツ事業を通して読者に還元し、地域の課題解決に貢献していくことが新潟日報の役割です。 ■自由な気風　新潟日報で記者、営業活動を時代の息吹を、潮流を、しっかりと伝えたい－。「自由・独立」の社是が象徴するように、新潟日報社の空気は堅苦しくありません。県民・読者に寄り添いながら明日の指針となる情報を届けるためには、先輩後輩の隔てなく議論できる「社内の言論の自由」が大切だからです。何よりも一人ひとりのチャレンジ精神が必要です。新聞記者も営業社員も技術社員も特別なパスポートは不要です。各職場でニュースをつかみ取るのはあなたです。好奇心に満ち、社会の不正に立ち向かう気概を持ったあなたに期待します。
事業内容	日刊新聞「新潟日報」の製作および発行 WEBメディア「新潟日報デジタルプラス」の運営新聞やデジタルメディアの広告展覧会・スポーツイベントの企画、開催その他各種事業約40万部発行の「新潟日報」

プロフィール

■地域とともに生きる新聞社

新潟日報社は綱領の中で「新潟県という地域に立脚しその盛衰と命運をともにする企業である」と掲げています。新潟県民、読者と喜怒哀楽をともにします。2004年の大規模水害と中越地震、2007年の中越沖地震で大きな被害を受けたときは県民とともに悲しみ、復興に向け何が必要かを考えました。地域住民が豊かに暮らすには人と人、地域と地域をつなぐ情報が必要です。地道な取材を通じて情報を伝えるのが、私たちの仕事です。楽しい取材ばかりではありません。つらい取材もありますが、「地域のために」を胸に日々汗を流しています。

■強固な宅配網と大きな影響力。そして広範な取材網

新潟県内約190店の販売店、約5000名のスタッフとともに築いてきた40万部の宅配網は強固です。県内新聞購読者におけるシェアは70%に上り、大きな影響力を持ちます。それだけに私たちの責任は重大です。読者に公正で正確な情報を届けるため、多くの人と会い丹念に取材を進める。人のネットワークを紡ぎ、膨大な情報の蓄積を生み出しました。この財産を日々の紙面や多彩な媒体、文化、スポーツ事業を通して読者に還元し、地域の課題解決に貢献していくことが新潟日報の役割です。

■自由な気風　新潟日報で記者、営業活動を

時代の息吹を、潮流を、しっかりと伝えたい－。「自由・独立」の社是が象徴するように、新潟日報社の空気は堅苦しくありません。県民・読者に寄り添いながら明日の指針となる情報を届けるためには、先輩後輩の隔てなく議論できる「社内の言論の自由」が大切だからです。何よりも一人ひとりのチャレンジ精神が必要です。新聞記者も営業社員も技術社員も特別なパスポートは不要です。各職場でニュースをつかみ取るのはあなたです。好奇心に満ち、社会の不正に立ち向かう気概を持ったあなたに期待します。

事業内容

日刊新聞「新潟日報」の製作および発行
WEBメディア「新潟日報デジタルプラス」の運営
新聞やデジタルメディアの広告
展覧会・スポーツイベントの企画、開催
その他各種事業

約40万部発行の「新潟日報」

本社郵便番号	950-8535
本社所在地	新潟市中央区万代3丁目1番1号「メディアシップ」
本社電話番号	025-385-7136
創業	1877年 4月（「新潟新聞」の創刊を創業としています）
設立	1942年11月
資本金	1億4,250万円
従業員	524名（2023年4月現在）
売上高	149億3,083万円（2022年12月期）
事業所	【本社】新潟【支社】長岡・上越・東京・大阪【総局】佐渡・新発田・三条・魚沼・柏崎【支局】村上・十日町・糸魚川
新潟日報グループ	新潟日報メディアネット、メディアシップ・ブランド
平均年齢	45.5歳（2023年4月現在）
頼りにされる「日報」に	2024年に創業147年を迎えます。県民の皆さんから「何か困ったことがあったら新潟日報に相談しよう」と思ってもらえるような、頼りにされる新聞社で在り続けることを目指します。時代の変化を読み、新しい取り組みにも果敢に挑みます。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 21.6年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 22.3時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.6日
2022年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	5名	9名	14名
	2022年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	5名	4名	9名
	2022年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 10.0%
  （10名中1名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり内定者研修、入社時研修、社員登用研修、階層別研修、テーマ別・部署別で各種研修を実施
自己啓発支援制度	制度あり県内大学・公開講座等の受講料補助等
メンター制度	制度なしメンター制度はありませんが、各部の業務に合わせた教育支援体制が充実しています。
キャリアコンサルティング制度	制度あり社員の異動意向を把握する「異動意向調査」や、今後のキャリアに向けた希望や各自の育児、介護などの事情を面談を通じて上司に伝える「ワークライフバランスシート」を採用しています。 2023年度は希望社員を対象に、国家資格キャリアコンサルタントによる「キャリアカウンセリング」を実施いたしました。
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞金沢工業大学、慶應義塾大学、筑波大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京電機大学、長岡技術科学大学、新潟大学、法政大学＜大学＞青山学院大学、亜細亜大学、大阪大学、お茶の水女子大学、神奈川大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、九州工業大学、京都大学、群馬大学、慶應義塾大学、敬和学園大学、國學院大學、駒澤大学、静岡大学、静岡県立大学、芝浦工業大学、信州大学、実践女子大学、城西大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、創価大学、玉川大学、大東文化大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、都留文科大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京芸術大学、東京女子大学、東京電機大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、同志社大学、獨協大学、長岡技術科学大学、長岡造形大学、名古屋大学、新潟大学、新潟県立大学、新潟工科大学、新潟国際情報大学、新潟産業大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、福島大学、法政大学、北海道大学、武蔵大学、明治大学、山形大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞長岡工業高等専門学校、新潟会計ビジネス専門学校、太田情報商科専門学校
採用実績（人数）	■2018年　5名 ■2019年　8名 ■2020年　7名 ■2021年　5名 ■2022年　12名

採用実績（学校）

＜大学院＞
金沢工業大学、慶應義塾大学、筑波大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京電機大学、長岡技術科学大学、新潟大学、法政大学
＜大学＞
青山学院大学、亜細亜大学、大阪大学、お茶の水女子大学、神奈川大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、九州工業大学、京都大学、群馬大学、慶應義塾大学、敬和学園大学、國學院大學、駒澤大学、静岡大学、静岡県立大学、芝浦工業大学、信州大学、実践女子大学、城西大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、創価大学、玉川大学、大東文化大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、都留文科大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京芸術大学、東京女子大学、東京電機大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、同志社大学、獨協大学、長岡技術科学大学、長岡造形大学、名古屋大学、新潟大学、新潟県立大学、新潟工科大学、新潟国際情報大学、新潟産業大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、福島大学、法政大学、北海道大学、武蔵大学、明治大学、山形大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
長岡工業高等専門学校、新潟会計ビジネス専門学校、太田情報商科専門学校

採用実績（人数）

■2018年　5名
■2019年　8名
■2020年　7名
■2021年　5名
■2022年　12名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）