(株)JMCの新卒採用・会社概要

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変化の中心に立て～子供の学び・先生の働き方のDXを推進します！～

◇◆採用担当者からのお知らせ◆◇ （2024/06/25更新）

はじめまして！株式会社JMCです。
JMCのページにお越しいただきありがとうございます。

【2024/6/25 更新】
二次募集を締め切りました。
たくさんのご応募をいただき、ありがとうございました。

採用担当との個別面談やご相談がある方は、
下記連絡先・LINEへご連絡ください。

【2024/6/20 更新】
二次募集の締切が近づいています。
少しでもJMCに興味を持っていただけましたらぜひ、エントリーシートをご提出ください。
みなさまからのご応募をお待ちしております！

エントリーシート提出締切：6月24日（月）

【2024/5/16 更新】
二次募集を行うことが決定しました！
会社説明会も随時行いますので、少しでも興味のある方はぜひご参加ください。

二次募集期間：5月24日（金）～ 6月24日（月）

個別面談や選考に関するご相談がある方は、下記連絡先までご連絡ください。

連絡先：n-recruit@jmc-edu.co.jp
LINE：@jmc_ngrecruit

JMCは学校の中の「あたりまえ」を変えるため、さまざまな取組をおこなっています。システムの設計構築や製品開発、ICT機器の活用促進など、幅広いサービスで教育のDXを推進しています。

: JMCは学校の中の「あたりまえ」を変えるため、さまざまな取組をおこなっています。

: システムの設計構築や製品開発、ICT機器の活用促進など、幅広いサービスで教育のDXを推進しています。

あたりまえを超え、みらいを創る。

昨日の「あたりまえ」が、今日の「あたりまえ」とは限りません。そして、今日の「あたりまえ」は、明日の「あたりまえ」でもありません。子供たち一人一人にICT端末が配布され、この数年で学校のICT環境が急速に整備されました。 JMCは、教育データの利活用など、子供たちの学びを深める新たな取り組みを進めています。さらに、3Dメタバースを活用した不登校支援など、子供たちの心に寄り添った居場所作りの事業にも関わっています。時代とともに、教育現場は瞬く間に変化しています。 ICT端末の活用で、学校教育の「あたりまえ」が変化し、進化を続けています。今、教育の進化を支えるJMCのサービスが、日本全国で求められています。 JMCのさまざまな取り組みは、新しい学びのステージを広げ、子供たちのより良い未来につながると確信しています。

昨日の「あたりまえ」が、今日の「あたりまえ」とは限りません。
そして、今日の「あたりまえ」は、明日の「あたりまえ」でもありません。

子供たち一人一人にICT端末が配布され、この数年で学校のICT環境が急速に整備されました。
JMCは、教育データの利活用など、子供たちの学びを深める新たな取り組みを進めています。
さらに、3Dメタバースを活用した不登校支援など、子供たちの心に寄り添った居場所作りの事業にも関わっています。

時代とともに、教育現場は瞬く間に変化しています。
ICT端末の活用で、学校教育の「あたりまえ」が変化し、進化を続けています。

今、教育の進化を支えるJMCのサービスが、日本全国で求められています。
JMCのさまざまな取り組みは、新しい学びのステージを広げ、子供たちのより良い未来につながると確信しています。

会社データ

プロフィール	JMCは、教育DXを推進しています。 ◆教育現場にDXを 35年以上にわたり、「教育の情報化に特化した専門企業」として子供たちや先生方のために力を尽くしてきました。培ってきた経験やノウハウと柔軟な発想で、デジタル技術を活用した新たな価値を追い求めています。 ◆超現場主義先生方の悩みを身近で感じ、悩みの根本には何があるのか、必要なことは何かを考え続けています。自ら現場に入り込んで課題を見つけ出し、解決に導くサービスを提供し続けます。
事業内容	JMCは、ICT環境整備やICT利活用に悩む先生方に寄り添い、幅広いサービスで教育現場を支え続けています。教育委員会や学校が抱える課題や潜在的なニーズを探り、最適なソリューションをご提案をします。子供たちの未来をひらくために、より良い学習環境づくりとICT活用を推進します。 ■システムなどの設計構築事業ゼロトラストなどのセキュリティ対策を講じたクラウド環境構築や、学習系・校務系のシステム環境設定、アプリケーション設定など、進化する教育現場に必要な環境をワンストップで提供します。 ■ICT環境の運用保守事業学校で使用しているICT機器やネットワーク環境の運用保守を行います。学校でのオンサイト保守だけでなく、リモート保守やヘルプデスクも充実させ、子供たちの学びを止めないようにトータルでサポートします。 ■ICT機器の活用促進事業子供たちや先生方がICT機器を効果的に活用するためのサポートをします。授業設計サポートや情報モラル研修、校務支援サポートなど、学校現場に寄り添ったサービスを提供しています。 ■製品開発事業教育現場をサポートする中で得た知見や、先生方の声をもとに、製品開発を行います。多様な子供たちや多忙な先生方のために、デジタル技術を駆使し、新たな価値を創造します。〈キーワード〉 #IT #テクノロジー＃DX ＃デジタルトランスフォーメーション＃学校教育＃ICT教育＃学校DX ＃教育DX ＃校務DX ＃働き方DX ＃GIGAスクール＃コンサルタント #ソリューション営業 #開発エンジニア＃インフラエンジニア＃ネットワークエンジニア #フィールドエンジニア＃SIer

プロフィール

JMCは、教育DXを推進しています。

◆教育現場にDXを
35年以上にわたり、「教育の情報化に特化した専門企業」として子供たちや先生方のために力を尽くしてきました。
培ってきた経験やノウハウと柔軟な発想で、デジタル技術を活用した新たな価値を追い求めています。

◆超現場主義
先生方の悩みを身近で感じ、悩みの根本には何があるのか、必要なことは何かを考え続けています。
自ら現場に入り込んで課題を見つけ出し、解決に導くサービスを提供し続けます。

事業内容

JMCは、ICT環境整備やICT利活用に悩む先生方に寄り添い、幅広いサービスで教育現場を支え続けています。

教育委員会や学校が抱える課題や潜在的なニーズを探り、最適なソリューションをご提案をします。
子供たちの未来をひらくために、より良い学習環境づくりとICT活用を推進します。

■システムなどの設計構築事業
ゼロトラストなどのセキュリティ対策を講じたクラウド環境構築や、
学習系・校務系のシステム環境設定、アプリケーション設定など、進化する教育現場に必要な環境をワンストップで提供します。

■ICT環境の運用保守事業
学校で使用しているICT機器やネットワーク環境の運用保守を行います。
学校でのオンサイト保守だけでなく、リモート保守やヘルプデスクも充実させ、子供たちの学びを止めないようにトータルでサポートします。

■ICT機器の活用促進事業
子供たちや先生方がICT機器を効果的に活用するためのサポートをします。
授業設計サポートや情報モラル研修、校務支援サポートなど、学校現場に寄り添ったサービスを提供しています。

■製品開発事業
教育現場をサポートする中で得た知見や、先生方の声をもとに、製品開発を行います。
多様な子供たちや多忙な先生方のために、デジタル技術を駆使し、新たな価値を創造します。

〈キーワード〉
#IT #テクノロジー＃DX ＃デジタルトランスフォーメーション＃学校教育＃ICT教育＃学校DX ＃教育DX ＃校務DX ＃働き方DX ＃GIGAスクール＃コンサルタント #ソリューション営業 #開発エンジニア＃インフラエンジニア＃ネットワークエンジニア #フィールドエンジニア＃SIer

本社郵便番号	105-0013
本社所在地	東京都港区浜松町1-30-5　浜松町スクエア2階
本社電話番号	03-5733-3001（代表）
設立	1975年9月18日
資本金	1億円
従業員	正社員175名　※2023年11月現在
売上高	48.8億円（2023年2月） 183億円（2022年2月） 69.5億円（2021年2月） ※2021年より決算期変更
事業所	●本社東京都港区浜松町1-30-5 浜松町スクエア ●相模原オフィス神奈川県相模原市中央区相模原4-8-19 ●ICT支援員センター神奈川県相模原市中央区相模原4‐3‐14 相模原第一生命ビルディング ●相模原 Technology Base 神奈川県相模原市中央区相模原4-3-14　相模原第一生命ビルディング ●厚木オフィス神奈川県厚木市田村町8-10　本厚木トーセイビル ●横須賀オフィス神奈川県横須賀市小川町14-1　ニッセイ横須賀センタービル ●大阪オフィス大阪府大阪市北区豊崎5-4-9　商業第二ビル ●横浜ゲストプラザ神奈川県横浜市神奈川区栄町5-1 横浜クリエーションスクエア
平均年齢	37歳　※2023年11月時点
平均勤続年数	8.9年　※2023年11月時点
沿革	1975年日本マイクロコンピュータ(株)設立 1979年全国に先駆けて、一斉教育用パソコンを開発 1986年相模原市「フロンティアスクール事業」により、全国に先駆け、パソコン教室の教育用コンピューター40代を整備 2002年 BS7799/ISMS 適合性評価制度を世界初全社一斉同時取得 2003年学校専用のコールセンターを開設 2004年国内初BS15000を認証取得 2006年社名を「(株)JMC」に変更 2012年「Hardlockey」導入本数が10万本を突破 JMC教育専用クラウド「and.T」のサービスを開始 2017年 ICT支援員事業で、支援学校数が延べ5,000校を突破 2021年 Google for Education パートナーの認定を取得「GIGAスクール構想」一人1台端末約28万台を導入

働き方データ

月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 14.3時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11.7日
2022年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	0名	2名	2名
	2022年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	0名	2名	2名
	2022年度

社内制度

研修制度	制度あり ●新入社員入社時研修（入社日から約3か月間） ●新入社員定期研修（入社後2～3年間、毎月1回） ●自社製品・業界勉強会 ●資格試験の対策勉強会 ●社長主催の社員向けプロジェクト塾　　など
自己啓発支援制度	制度あり会社規程の資格を取得した場合、会社指示・自主受験問わず祝い金を支給。
メンター制度	制度あり

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞茨城大学、金沢大学、埼玉大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京学芸大学、東京情報大学、東京電機大学、東洋大学、名古屋大学、広島大学、北陸先端科学技術大学院大学、早稲田大学、中央大学、武蔵野大学、長岡技術科学大学＜大学＞会津大学、青山学院大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、桜美林大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、岡山大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関西大学、神田外語大学、関東学院大学、京都文教大学、近畿大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知工科大学、國學院大學、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、産業能率大学、滋賀県立大学、首都大学東京、十文字学園女子大学、成蹊大学、成城大学、聖徳大学、専修大学、創価大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、帝京大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京工科大学、東京国際大学、東京情報大学、東京女子大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東洋大学、常葉大学、富山大学、獨協大学、名古屋大学、奈良大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、岐阜聖徳学園大学、北海道教育大学、三重大学、宮城教育大学、武蔵大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、横浜国立大学、横浜商科大学、横浜市立大学、信州大学、大東文化大学、大妻女子大学、津田塾大学、茨城大学＜短大・高専・専門学校＞医療ビジネス観光福祉専門学校、鎌倉女子大学短期大学部、日本工学院専門学校、日本電子専門学校、情報科学専門学校、日本工学院八王子専門学校、東北電子専門学校
採用実績（人数）	2020年卒　10名（男性6名、女性4名） 2021年卒　8名（男性4名、女性4名） 2022年卒　9名（男性3名、女性6名） 2023年卒　5名（男性1名、女性4名） 2024年卒　10名（男性2名、女性8名）※予定
採用実績（学部・学科）	教育学部、工学部、社会情報学部、理学部、国際社会学部、経済学部、心理学部、人間発達科学部、国際教養学部、子ども科学部、スポーツ科学部、文学部、自然科学研究科、商経学部、人文学部、人間社会学部、社会学部、情報学群、理工学研究科　家政学部、学芸学部など

採用実績（学校）

＜大学院＞
茨城大学、金沢大学、埼玉大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京学芸大学、東京情報大学、東京電機大学、東洋大学、名古屋大学、広島大学、北陸先端科学技術大学院大学、早稲田大学、中央大学、武蔵野大学、長岡技術科学大学
＜大学＞
会津大学、青山学院大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、桜美林大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、岡山大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関西大学、神田外語大学、関東学院大学、京都文教大学、近畿大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知工科大学、國學院大學、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、産業能率大学、滋賀県立大学、首都大学東京、十文字学園女子大学、成蹊大学、成城大学、聖徳大学、専修大学、創価大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、帝京大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京工科大学、東京国際大学、東京情報大学、東京女子大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東洋大学、常葉大学、富山大学、獨協大学、名古屋大学、奈良大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、岐阜聖徳学園大学、北海道教育大学、三重大学、宮城教育大学、武蔵大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、横浜国立大学、横浜商科大学、横浜市立大学、信州大学、大東文化大学、大妻女子大学、津田塾大学、茨城大学
＜短大・高専・専門学校＞
医療ビジネス観光福祉専門学校、鎌倉女子大学短期大学部、日本工学院専門学校、日本電子専門学校、情報科学専門学校、日本工学院八王子専門学校、東北電子専門学校

採用実績（人数）

2020年卒　10名（男性6名、女性4名）
2021年卒　8名（男性4名、女性4名）
2022年卒　9名（男性3名、女性6名）
2023年卒　5名（男性1名、女性4名）
2024年卒　10名（男性2名、女性8名）※予定

採用実績（学部・学科）

教育学部、工学部、社会情報学部、理学部、国際社会学部、経済学部、心理学部、人間発達科学部、国際教養学部、子ども科学部、スポーツ科学部、文学部、自然科学研究科、商経学部、人文学部、人間社会学部、社会学部、情報学群、理工学研究科　家政学部、学芸学部など

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2023年	1名	4名	5名
2022年	3名	6名	9名
2021年	4名	4名	8名

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