最終更新日：2024/4/26

(株)アイティフォー【東証プライム市場上場】

正社員
上場企業

業種

情報処理
ソフトウエア
銀行（地銀）
官公庁・警察
セキュリティ

基本情報

本社: 東京都

資本金: 11億2,400万円

売上高: 183億3223万円(2023年3月期　連結)

従業員: 457名

募集人数: 36～40名

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

地方銀行の80％以上が当社システムを導入し、地域のDX化を推進中！合計1,000時間におよぶ新人研修など、将来への投資を加速する東証プライム上場のIT企業

積極的に受付中

■株式会社アイティフォーからのお知らせ■ （2024/02/13更新）

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地方DX化に貢献し、地方経済の活性化に役に立っている私共の仕事内容など
当社の魅力をたっぷりお伝えする内容となっております。

皆様にお会い出来る日を心より楽しみにしております。

▽当社HPもぜひご覧ください！▽
https://www.itfor.co.jp/

次の、次の未来へ。地域社会や人々のライフステージすべてにおいて、未来へのサプライズを。金融機関や地方自治体、百貨店やネットショッピングに関するシステムなど、地方のお客様を中心に様々な業界向けにITソリューションを提供。

: 次の、次の未来へ。地域社会や人々のライフステージすべてにおいて、未来へのサプライズを。

: 金融機関や地方自治体、百貨店やネットショッピングに関するシステムなど、地方のお客様を中心に様々な業界向けにITソリューションを提供。

『寄り添うチカラ』で人々の感動と笑顔を生み出し、地方創生に貢献していく

年次に関係なく、チャレンジ精神旺盛な人には、入社数年でもプロジェクトリーダーなどの責任ある仕事を任せてもらえる。意欲次第でフィールドは無限に広がる。	■創業50周年を迎え、新たな意識で次の50年へ私たちアイティフォーは、無借金経営により安定した経営基盤を有している、東証プライム市場上場のIT企業です。 2022年には創業50周年を迎え、社内では「50周年プロジェクト」のチームが発足。社史の制作やイベントなどで盛り上がる一方、経営面では新たな理念を打ち出し、社員全員による意識の共有を図りました。「『寄り添うチカラ』で人々の感動と笑顔を生み出す」がその主題です。 50年にわたり培った技術をもとに、地域社会やお客様の立場に立って支援し、共に成長・進化していこう。地方創生に貢献し、感動と笑顔があふれる社会を創ろう。そんな想いをもって『寄り添うチカラ』でお客様と真のパートナーになれるよう、私たちは次の50年に向け新たな一歩を踏み出しました。 ■独自のソリューションで地域のDX化を推進私たちが提供するソリューションは全国の金融機関に深く浸透しており、なんと地方銀行の80％以上に当社のシステムが導入されています。さらには百貨店や専門店、地方自治体などにシステム提供を行っているほか、最近では産学官連携によるブロックチェーン技術を活用した大学の履修証明書電子発行に関する共同実証実験やWeb3等先端技術を活用したDX実証実験など、新たな事業への取り組みも活発に行っています。では当社のエンジニアは、全国各地を飛び回っているかというとそうではなく、実は当社のシステムの95％は自社内開発。そのため、プロジェクトごとに客先を転々とすることはありません。安定した就業場所で落ち着いて業務に取り組むことができることも特徴のひとつです。 ■将来への投資を支える盤石経営私たちはエンジニア向け新人研修を1,000時間（営業向け新人研修は2ヶ月間）実施するなど、人材育成に対し大幅に予算を割いています。こうした将来への投資が行えるのも、当社の経営基盤が強固であるから。当社は2000年から黒字経営を、2004年から無借金経営を継続中であることからも、その盤石さがお判りいただけるでしょう。さらに当社はSDGｓにも積極的に取り組んでおり、数年前から社内に「サステナビリティ委員会」を設け、地方創生による社会貢献、人財の深化、環境負荷の低減などESG経営にも力を入れています。

年次に関係なく、チャレンジ精神旺盛な人には、入社数年でもプロジェクトリーダーなどの責任ある仕事を任せてもらえる。意欲次第でフィールドは無限に広がる。

■創業50周年を迎え、新たな意識で次の50年へ
私たちアイティフォーは、無借金経営により安定した経営基盤を有している、東証プライム市場上場のIT企業です。
2022年には創業50周年を迎え、社内では「50周年プロジェクト」のチームが発足。社史の制作やイベントなどで盛り上がる一方、経営面では新たな理念を打ち出し、社員全員による意識の共有を図りました。「『寄り添うチカラ』で人々の感動と笑顔を生み出す」がその主題です。
50年にわたり培った技術をもとに、地域社会やお客様の立場に立って支援し、共に成長・進化していこう。地方創生に貢献し、感動と笑顔があふれる社会を創ろう。そんな想いをもって『寄り添うチカラ』でお客様と真のパートナーになれるよう、私たちは次の50年に向け新たな一歩を踏み出しました。

■独自のソリューションで地域のDX化を推進
私たちが提供するソリューションは全国の金融機関に深く浸透しており、なんと地方銀行の80％以上に当社のシステムが導入されています。さらには百貨店や専門店、地方自治体などにシステム提供を行っているほか、最近では産学官連携によるブロックチェーン技術を活用した大学の履修証明書電子発行に関する共同実証実験やWeb3等先端技術を活用したDX実証実験など、新たな事業への取り組みも活発に行っています。
では当社のエンジニアは、全国各地を飛び回っているかというとそうではなく、実は当社のシステムの95％は自社内開発。そのため、プロジェクトごとに客先を転々とすることはありません。安定した就業場所で落ち着いて業務に取り組むことができることも特徴のひとつです。

■将来への投資を支える盤石経営
私たちはエンジニア向け新人研修を1,000時間（営業向け新人研修は2ヶ月間）実施するなど、人材育成に対し大幅に予算を割いています。こうした将来への投資が行えるのも、当社の経営基盤が強固であるから。当社は2000年から黒字経営を、2004年から無借金経営を継続中であることからも、その盤石さがお判りいただけるでしょう。
さらに当社はSDGｓにも積極的に取り組んでおり、数年前から社内に「サステナビリティ委員会」を設け、地方創生による社会貢献、人財の深化、環境負荷の低減などESG経営にも力を入れています。

会社データ

プロフィール	■技術力と人間力を両輪に、安定成長を継続中私たちアイティフォーの設立は1972年。以来、独立系SIer（システムインテグレーター）として様々な自社開発システムをリリースし独自性を高め、2006年には東証一部（現東証プライム）市場に上場を果たしました。2004年以降は現在まで黒字経営および無借金経営を継続しており、経営基盤を盤石なものとしています。私たちの強みは、半世紀にわたり蓄積してきた高い技術力と、お客様の「困った」をパートナーの視点で共有し解決に導く実行力です。現在は金融機関で培ったノウハウを活かし、百貨店や専門店などの小売業や地方自治体などに業務用システムの提供を行っているほか、最近では産学官連携によるブロックチェーン技術を活用した大学の履修証明書電子発行に関する共同実証実験や、Web3.0等先端技術を活用したDX実証実験など、新たな事業への取り組みも活発に行っています。 ■業務の9割が、お客様との直接取引私たちが受注する案件は、9割以上がお客様とダイレクトにお取引する一次請けです。上流工程の要件定義・設計から関わることができ、お客様と一緒に課題解決に向けて並走しています。それにより、お客様にとって満足度の高い環境を構築できます。さらに、お客様側の業務ノウハウがエンジニア自身のスキルとして蓄積されていくのも、大きなメリットでしょう。お客様がどういう状況下で業務にあたっているのか、そこで順守すべき法的な制約にはどんなものがあるのか、一次請けならではの開発を通じて得られた知識やノウハウは、エンジニアとしてキャリアアップを図る上でもきっと役立つはずです。 ■社内環境の改善にも、全力で取り組んでいますデスクのフリーアドレス化、オフィス増床によるリラクゼーションスペース設置、服装のオフィスカジュアル化などに取り組んでいます。また人事部だけでなく全部署からメンバーを加えた「人事制度改革プロジェクト」を立ち上げ、より公正な人事評価制度や教育体系を再構築しているほか、男性の育休を推奨する子育て支援制度など、従業員一人ひとりが能力を最大限発揮できるよう、働きがいのある環境・制度の整備を目指します。
事業内容	【お客様と、その先のすべての皆様にITソリューションによる新たな価値の提供をめざして】アイティフォーは1972年の創業以来、ネットワーク基盤構築をはじめ、地域金融機関や地方公共団体、地方百貨店など、地方のお客様を中心にさまざまな業界向けにITソリューションをご提供してまいりました。現在では、社会環境や生活環境の変化に伴い、新たなソリューションに取り組んでいます。急速にニーズが高まる非対面・非接触を実現する「キャッシュレス決済プラットフォーム」、AIを活用したサイバー攻撃対策などの「セキュリティプラットフォーム」、ブロックチェーンによるトラストサービスを実現する「デジタルプラットフォーム」構築など。地域社会や人々の生活を支援することで経済を活性化できるよう、地方DXさらには地方創生に貢献してまいります。アイティフォーはこれからもBtoBにおけるお客様（顧客）だけでなく、その先にいる社会の人々（個客）のニーズにお応えするために、これまで蓄積してきた技術やノウハウに加え、イノベーションによる新たな価値をご提供することで、人々の感動と笑顔を生み出す社会づくりをご支援してまいります。

プロフィール

■技術力と人間力を両輪に、安定成長を継続中
私たちアイティフォーの設立は1972年。以来、独立系SIer（システムインテグレーター）として様々な自社開発システムをリリースし独自性を高め、2006年には東証一部（現東証プライム）市場に上場を果たしました。2004年以降は現在まで黒字経営および無借金経営を継続しており、経営基盤を盤石なものとしています。
私たちの強みは、半世紀にわたり蓄積してきた高い技術力と、お客様の「困った」をパートナーの視点で共有し解決に導く実行力です。現在は金融機関で培ったノウハウを活かし、百貨店や専門店などの小売業や地方自治体などに業務用システムの提供を行っているほか、最近では産学官連携によるブロックチェーン技術を活用した大学の履修証明書電子発行に関する共同実証実験や、Web3.0等先端技術を活用したDX実証実験など、新たな事業への取り組みも活発に行っています。

■業務の9割が、お客様との直接取引
私たちが受注する案件は、9割以上がお客様とダイレクトにお取引する一次請けです。上流工程の要件定義・設計から関わることができ、お客様と一緒に課題解決に向けて並走しています。それにより、お客様にとって満足度の高い環境を構築できます。
さらに、お客様側の業務ノウハウがエンジニア自身のスキルとして蓄積されていくのも、大きなメリットでしょう。お客様がどういう状況下で業務にあたっているのか、そこで順守すべき法的な制約にはどんなものがあるのか、一次請けならではの開発を通じて得られた知識やノウハウは、エンジニアとしてキャリアアップを図る上でもきっと役立つはずです。

■社内環境の改善にも、全力で取り組んでいます
デスクのフリーアドレス化、オフィス増床によるリラクゼーションスペース設置、服装のオフィスカジュアル化などに取り組んでいます。
また人事部だけでなく全部署からメンバーを加えた「人事制度改革プロジェクト」を立ち上げ、より公正な人事評価制度や教育体系を再構築しているほか、男性の育休を推奨する子育て支援制度など、従業員一人ひとりが能力を最大限発揮できるよう、働きがいのある環境・制度の整備を目指します。

事業内容

【お客様と、その先のすべての皆様にITソリューションによる新たな価値の提供をめざして】

アイティフォーは1972年の創業以来、ネットワーク基盤構築をはじめ、地域金融機関や地方公共団体、地方百貨店など、地方のお客様を中心にさまざまな業界向けにITソリューションをご提供してまいりました。

現在では、社会環境や生活環境の変化に伴い、新たなソリューションに取り組んでいます。
急速にニーズが高まる非対面・非接触を実現する「キャッシュレス決済プラットフォーム」、AIを活用したサイバー攻撃対策などの「セキュリティプラットフォーム」、ブロックチェーンによるトラストサービスを実現する「デジタルプラットフォーム」構築など。
地域社会や人々の生活を支援することで経済を活性化できるよう、地方DXさらには地方創生に貢献してまいります。

アイティフォーはこれからもBtoBにおけるお客様（顧客）だけでなく、その先にいる社会の人々（個客）のニーズにお応えするために、これまで蓄積してきた技術やノウハウに加え、イノベーションによる新たな価値をご提供することで、人々の感動と笑顔を生み出す社会づくりをご支援してまいります。

本社郵便番号	102-0082
本社所在地	東京都千代田区一番町21番地（一番町東急ビル）
創業	1972年12月2日
資本金	11億2,400万円
従業員	457名
売上高	183億3223万円(2023年3月期　連結)
事業所	■本社（千代田区） ■所沢ビル（所沢市） ■西日本事業所（大阪市） ■中部事業所（名古屋市） ■九州事業所（博多区） ■沖縄営業所（那覇市）
業績	売上高　183億3223万円　/　経常利益　32億7800万円(2023年3月期）売上高　170億2100万円　/　経常利益　31億600万円（2022年3月期）売上高　162億8900万円　/　経常利益　23億1700万円（2021年3月期）売上高　152億3900万円　/　経常利益　18億3900万円（2020年3月期）
関連会社	■(株)イーブ ■(株)アイ・シー・アール　　 ■(株)シー・ヴィ・シー ■(株)シディ ■(株)アイセル
平均年齢	41.5歳
沿革	1972年千代田情報機器(株)を創業 1975年国内でいちはやく、オンラインPOSシステムを開発、販売開始 1983年債権の督促を行う「オートコールシステム」(TCS/CMSの前身)を日本で初めて開発、販売開始 1988年通商産業大臣より、SI(システム・インテグレータ)企業として登録及び認定される 1993年延滞債務管理システムを開発、販売を開始 2000年 (株)アイティフォーに商号を変更 2004年無借金化を実現小売業向け基幹システム「RITS(リッツ)」を開発、販売開始 ECサイト構築パッケージ「ITFORec(アイティフォレック)」を開発、販売開始 2005年東証二部に株式を上場 2006年東証一部に株式を上場 2008年地方税の徴収率を向上する電話催告システム「CARS（キャルス）」を販売開始 2010年個人信用情報照会・登録システム「MICS2.0（ミックス）」の導入が70社を突破自治体向け「CARS学務支援システム」を開発、販売開始 2011年 SIPで構築するコンタクトセンターシステム「AX-i(アクシー)」を開発、販売開始 2012年仙台市へ国民健康保険料の電話催告BPOサービスを導入 2013年店舗BGM＆CM配信サービス「Arrow Sounds(アローサウンズ)」の開発、販売開始 2014年国民健康保険料等の電話督励や収納業務を受託するBPO事業の(株)アイ・シー・アールをグループ会社化企業調査や債権管理等に伴う訪問調査を受託する(株)シー・ヴィー・シーをグループ会社化 2015年 NTT東西の光コラボを活用する「アイティフォー光」の開発、販売開始インバウンド消費を取り込み集客力強化「RITSインバウンドソリューション」の開発、販売開始 2016年 RPA業務自動化ソリューション「Robotic Automation」の国内販売開始タブレット端末での個人ローン受付システムの開発、販売開始 2017年 RITS決済クラウド「iRITSpay」、加盟店端末「iRITSpayターミナル」の開発、販売開始 2018年税や国民健康保険料の収納率を向上させる自治体様向け「訪問業務システム」新発売業界トップシェア「延滞債権管理システム」の新製品、「債権管理システム CMS V5」の販売開始 2019年システム開発会社、(株)イーブをグループ会社化地域金融機関様向けマネロン対策システム「Actimize Essential Suite（日本版）」の販売開始 2020年在宅コンタクトセンターソリューションの提供を開始 2021年アイティフォー経営理念を改定ブロックチェーン技術を活用した、九州工業大学履修証明書電子化共同実証実験を開始 2022年東証再編に伴い、東証プライム市場へ移行

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 11年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 17時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.8日
2022年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	2名	9名	11名
	2022年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	2名	4名	6名
	2022年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 12.5%
  （8名中1名）
- 2022年度
役員における女性の割合を記載しています

社内制度

研修制度	制度あり当社は技術的なスキルアップの研修だけはなく、一人のビジネスパーソンとして必要なヒューマンスキルを磨く研修に力を入れています。また、業界に関する最新動向を習得するための勉強会や新しい技術の勉強会など、現場レベルではその時々に必要な勉強会を定期的に開催しています。 ●入社前教育・e-ラーニング　・情報処理資格受験準備 ●新入社員研修（職種により最長1,000時間）入社後1カ月間は会社概要や社会人としての基本マナー研修、 2カ月目はマーケティング担当から製品知識や業界ノウハウを習得、 3～6カ月目はJAVAやOracleなどの開発研修を行うなど、6カ月間の充実した研修プログラムを用意。研修終了後も先輩が1年間指導役として付くので、先輩のもとで一つひとつ技術・知識を身に付けながら成長することが可能です。・ビジネスマナー研修　・職種別専門研修・ITスキル研修　・OJT研修　・試験対策講座・1年目フォローアップ研修　など ●職種別研修・システムエンジニアスキルアップ研修・インフラエンジニアスキルアップ研修・営業スキルアップ研修・製品情報研修　・業界研究　・新技術習得のための海外研修 ●階層別研修・部門長研修　・中堅社員研修　・グループ長研修・新任管理者研修　・キャリアアップフォロー研修
自己啓発支援制度	制度あり資格取得奨励制度　→会社が定める資格を取得する際の受験費用は合否にかかわらず会社が負担します。　　また、合格された方には合格祝い金を支給しています。　　この制度の対象となる資格は、情報処理資格(基本情報技術者)や　　ベンダー資格(Oracle Master)等のIT資格が中心ですが、　　簿記、TOEIC、秘書検定などもあり、その合計は43資格にもなります。

研修制度

制度あり
当社は技術的なスキルアップの研修だけはなく、
一人のビジネスパーソンとして必要なヒューマンスキルを磨く研修に力を入れています。
また、業界に関する最新動向を習得するための勉強会や新しい技術の勉強会など、
現場レベルではその時々に必要な勉強会を定期的に開催しています。

●入社前教育
・e-ラーニング　・情報処理資格受験準備

●新入社員研修（職種により最長1,000時間）
入社後1カ月間は会社概要や社会人としての基本マナー研修、
2カ月目はマーケティング担当から製品知識や業界ノウハウを習得、
3～6カ月目はJAVAやOracleなどの開発研修を行うなど、6カ月間の充実した
研修プログラムを用意。研修終了後も先輩が1年間指導役として付くので、
先輩のもとで一つひとつ技術・知識を身に付けながら成長することが可能です。

・ビジネスマナー研修　・職種別専門研修
・ITスキル研修　・OJT研修　・試験対策講座
・1年目フォローアップ研修　など

●職種別研修
・システムエンジニアスキルアップ研修
・インフラエンジニアスキルアップ研修
・営業スキルアップ研修
・製品情報研修　・業界研究　
・新技術習得のための海外研修

●階層別研修
・部門長研修　・中堅社員研修　・グループ長研修
・新任管理者研修　・キャリアアップフォロー研修

自己啓発支援制度

制度あり
資格取得奨励制度
　→会社が定める資格を取得する際の受験費用は合否にかかわらず会社が負担します。
　　また、合格された方には合格祝い金を支給しています。
　　この制度の対象となる資格は、情報処理資格(基本情報技術者)や
　　ベンダー資格(Oracle Master)等のIT資格が中心ですが、
　　簿記、TOEIC、秘書検定などもあり、その合計は43資格にもなります。

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞茨城大学、宇都宮大学、大阪工業大学、大阪府立大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西学院大学、群馬大学、慶應義塾大学、埼玉大学、埼玉工業大学、島根大学、信州大学、成蹊大学、成城大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東北大学、徳島大学、富山県立大学、同志社大学、奈良教育大学、日本大学、広島市立大学、北陸先端科学技術大学院大学、山梨大学、横浜国立大学、立命館大学、和歌山大学、早稲田大学、三重大学、東京電機大学＜大学＞愛知大学、愛知工業大学、会津大学、青山学院大学、茨城大学、愛媛大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大妻女子大学、岡山大学、岡山理科大学、神奈川大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、学習院大学、九州大学、京都産業大学、共立女子大学、近畿大学、岐阜大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、甲南大学、神戸大学、駒澤大学、滋賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、首都大学東京、湘南工科大学、信州大学、上智大学、成蹊大学、摂南大学、専修大学、多摩大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工業大学、東京情報大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、名古屋大学、奈良女子大学、南山大学、日本大学、日本工業大学、阪南大学、一橋大学、兵庫県立大学、広島国際学院大学、福岡大学、福岡工業大学、福山大学、文京学院大学、法政大学、三重大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学、群馬大学、城西大学、拓殖大学、國學院大學＜短大・高専・専門学校＞有明工業高等専門学校、茨城工業高等専門学校、大阪電子専門学校、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、専門学校岡山情報ビジネス学院、木更津工業高等専門学校、京都コンピュータ学院京都駅前校、神戸電子専門学校、津山工業高等専門学校、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校、東京工学院専門学校、東京工業高等専門学校、トライデントコンピュータ専門学校、名古屋工学院専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本電子専門学校、ＨＡＬ東京、ＨＡＬ名古屋、日本国際工科専門学校
採用実績（人数）	・33名(2023年4月入社) ・32名(2022年4月入社) ・23名(2021年4月入社) ・23名(2020年4月入社)

採用実績（学校）

＜大学院＞
茨城大学、宇都宮大学、大阪工業大学、大阪府立大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西学院大学、群馬大学、慶應義塾大学、埼玉大学、埼玉工業大学、島根大学、信州大学、成蹊大学、成城大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東北大学、徳島大学、富山県立大学、同志社大学、奈良教育大学、日本大学、広島市立大学、北陸先端科学技術大学院大学、山梨大学、横浜国立大学、立命館大学、和歌山大学、早稲田大学、三重大学、東京電機大学
＜大学＞
愛知大学、愛知工業大学、会津大学、青山学院大学、茨城大学、愛媛大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大妻女子大学、岡山大学、岡山理科大学、神奈川大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、学習院大学、九州大学、京都産業大学、共立女子大学、近畿大学、岐阜大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、甲南大学、神戸大学、駒澤大学、滋賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、首都大学東京、湘南工科大学、信州大学、上智大学、成蹊大学、摂南大学、専修大学、多摩大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工業大学、東京情報大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、名古屋大学、奈良女子大学、南山大学、日本大学、日本工業大学、阪南大学、一橋大学、兵庫県立大学、広島国際学院大学、福岡大学、福岡工業大学、福山大学、文京学院大学、法政大学、三重大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学、群馬大学、城西大学、拓殖大学、國學院大學
＜短大・高専・専門学校＞
有明工業高等専門学校、茨城工業高等専門学校、大阪電子専門学校、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、専門学校岡山情報ビジネス学院、木更津工業高等専門学校、京都コンピュータ学院京都駅前校、神戸電子専門学校、津山工業高等専門学校、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校、東京工学院専門学校、東京工業高等専門学校、トライデントコンピュータ専門学校、名古屋工学院専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本電子専門学校、ＨＡＬ東京、ＨＡＬ名古屋、日本国際工科専門学校

採用実績（人数）

・33名(2023年4月入社)
・32名(2022年4月入社)
・23名(2021年4月入社)
・23名(2020年4月入社)

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2023年	23名	10名	33名
2022年	24名	7名	31名
2021年	15名	8名	23名

過去3年間の新卒採用者数

採用者

2023年	33名
2022年	32名
2021年	23名

過去3年間の新卒離職者数

離職者

2023年	0名
2022年	1名
2021年	1名

QRコード

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