最終更新日:2024/4/22

レンティアグループ[グループ募集]

  • 正社員
  • 既卒可
  • 上場企業

業種

  • リース・レンタル
  • 環境・リサイクル
  • 建設
  • コンピュータ・通信機器
  • 空間デザイン・ディスプレイ

基本情報

本社
東京都
資本金
8億7,896万円(グループ計)
売上高
309億6,000万(2023年12月期、グループ計)
従業員
860名(2023年12月期、グループ計)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

【シンカで期待を超えていく。】ランドマーク建設、イベント、オフィス、モデルルームで必要な備品をレンタルで提供。お客様の『コト実現』を手掛けています!

  • 積極的に受付中 のコースあり

☆★採用担当からのお知らせ★☆ (2024/04/22更新)

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【エントリー受付中】次回の説明会は5月を予定!
最新の情報はエントリー者向けに発信いたしますので
お気軽にエントリーをお願いいたします。
今後、皆さんとお会い出来る事を楽しみにしています!
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会社紹介記事

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2022年に創業65周年を迎え、今後は「100年存続できる企業」を目指し、常に新たな可能性を探っています。
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職種を問わず、若手が活躍しているのが特徴。若いパワーが、グループを動かす原動力となっています。

会社データ

プロフィール

―――レンティアグループって?―――
グループの中心であるコーユーレンティア株式会社は、日本で初めて建設現場事務所向けの備品レンタルを開始してから、業界のパイオニアとしてこれまで成長してきました。
現在は、レンタルを軸に4つの事業領域(レンタル関連事業・スペースデザイン事業・ICT事業・物販事業)で構成されています。
4つの事業が連動しながらも、それぞれが独自に成長領域を拡大中です。
さらに『変わらないために変わり続ける』をグループ共通のパーパスとし、今後も「レンタルでどんな価値を生み出せるか」を日々追求・創造し続けていきます。

事業内容
―――主な活躍フィールド―――
【建設現場事務所】【イベント】【一般法人】【マンションのモデルルーム】での各シーンにおいて、必要なものを・必要な時に・必要な量をレンタルで提供。
備品レンタルだけでなく様々なサービスと掛け合わせ、お客様のコト実現を手掛けています!

―――募集会社紹介―――
【レンタル関連事業】
●コーユーレンティア株式会社 *東証スタンダード
上記フィールドに対し、備品レンタルをはじめとした様々なサービスを展開。
近年はオフィス移転に関するサービスも展開し、サステナブルな社会の実現にも貢献しています。

<建設現場事務所向け>
ランドマーク建設や改修工事・再開発等における現場事務所で必要なオフィス備品をレンタルで提供しています。
<イベント向け>
期間や規模を問わず、スポーツや音楽、サミットなどあらゆるイベントに会場備品をレンタルしています。
<一般法人向け>
業界を問わず、レンタルを必要とするお客様に向けてニーズにあった商品やサービスを提供しています。
<オフィス移転>
移転に伴う不用品の買取や処理を行ない、オフィス移転のトータルサポートを目指しています。

【スペースデザイン事業事業】
●ONEデザインズ株式会社
マンションギャラリーのデザイン・設計・施工からファニチャーレンタル・インテリアコーディネート・オプション販売等、モデルルームの関連案件をワンストップで提供。
モデルルーム内の居住スペースやシアタールーム・商談スペース等で必要なインテリア家具を中心に、販売スタッフの方が事務処理をするために必要なオフィス備品も併せてお貸しする事が可能です。

【ICT事業】
●コーユーイノテックス株式会社
様々なビジネスシーンにおけるICT環境整備を全力でバックアップ。
PCや複合機といったオフィスで必要なICT機器をレンタルするだけでなく、ニーズに合わせたネットワーク設計・LAN工事、運用・保守なども手掛けています。
近年は、eスポーツ分野にも本格的に参入。
技術パートナーとして、会場のネット環境構築や期間中の保守も手掛けています。
本社郵便番号 105-0004
本社所在地 東京都港区新橋6-17-15 菱進御成門ビル6階
本社電話番号 非公開
設立 1957年
代表者 代表取締役社長 梅木 孝治
資本金 8億7,896万円(グループ計)
従業員 860名(2023年12月期、グループ計)
売上高 309億6,000万(2023年12月期、グループ計)
レンティアグループ 【レンタル関連事業】
・コーユーレンティア株式会社 *東証スタンダード
・コーユーロジックス株式会社

【スペースデザイン事業】
・ONEデザインズ株式会社

【ICT事業】
・コーユーイノテックス株式会社
・イノテックスビジネスソリューションズ株式会社
・イノテックスエンジニアリング株式会社

【物販事業】
・広友物産株式会社
・広友サービス株式会社
募集会社 1. コーユーレンティア株式会社
2. ONEデザインズ株式会社
3. コーユーイノテックス株式会社

募集会社1 社 名:コーユーレンティア株式会社
資本金:8億7,896万円
従業員:379名(2022年12月期)
売上高:172億7,407万円(2022年12月期)
事業所:
◎本社/東京
〒105-0004 東京都港区新橋6-17-15 菱進御成門ビル6F
◎支店/札幌、東北、関東、中部、関西、中四国、九州
◎営業所/青森、盛岡、郡山、茨城、千葉、多摩、横浜、静岡、京都、四国、北九州、大分、熊本、鹿児島、沖縄
募集会社2 社 名:ONEデザインズ株式会社
資本金:9,000万円
従業員:97名(2022年12月期)
売上高:43億6,039万円(2022年12月期)
事業所:
◎本社/東京
〒105-0004 東京都港区新橋6-17-15 菱進御成門ビル7F
◎事業所/首都圏、中部、関西、九州
募集会社3 社 名:コーユーイノテックス株式会社
資本金:5,000万円
従業員:85名(2022年12月期)
売上高:36億4,814万円(2022年12月期)
事業所:
◎本社/東京
〒105-0004 東京都港区新橋6-17-15 菱進御成門ビル6F
◎SS/東北、関東、東京、中部、関西、中四国、九州
◎FS/札幌、熊本
沿革
  • 1957年
    • 廣友物産株式会社 設立
  • 1968年
    • レンタル事業部を設立。レンタル事業を開始。
  • 1970年
    • 廣友物産株式会社のリース事業部を引き継ぎ、広友リース株式会社が設立。
  • 1974年
    • 広友リース株式会社の保守管理事業を引き継ぎ、広友サービス株式会社が設立。
      その後、組織の拡大を図り、順次全国へ事業所を開設
  • 2005年
    • 広友ロジックス株式会社 設立
  • 2006年
    • 広友イノテックス株式会社 設立
  • 2009年
    • 持株会社制が導入され、広友ホールディングス株式会社が設立。
  • 2010年
    • 広友ホールディングス株式会社が、株式会社ミラノ(建築・設計・施工)の全株式を取得、完全子会社化。
  • 2011年
    • 広友ホールディングス株式会社が、株式会社ワーク・ステーションの全株式を取得、完全子会社化。
  • 2014年
    • ONEデザインズ株式会社 設立
      (ミラノ、広友リース(インテリア部門)、ワーク・ステーションのインテリア事業を統合)
  • 2016年
    • 広友リース株式会社の商号を広友レンティア株式会社に変更。
  • 2017年
    • 広友グループ創業60周年
  • 2018年
    • 広友レンティア株式会社の商号をコーユーレンティア株式会社に、広友グループからレンティアグループに変更。
  • 2020年
    • コーユーレンティア株式会社が東京証券取引所に上場。
  • 2021年
    • コーユーイノテックス株式会社が、株式会社共和通信の全株式を取得。
  • 2022年
    • コーユーイノテックス株式会社が、株式会社ジービーエス、株式会社ジービーエスシステムズ、株式会社カインドビジネスの全株式を取得。
  • 2023年
    • 株式会社カインドビジネス、株式会社ジービーエス及び株式会社ジービーエスシステムズを組織再編し、イノテックスビジネスソリューションズ株式会社に商号変更。
  • 2024年
    • 株式会社共和通信をイノテックスエンジニアリング株式会社へ商号変更。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 13.9年
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 18.4時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 9.7日
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 19名 15名 34名
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 19名 5名 24名
    2023年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 1.5%
      (130名中2名)
    • 2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
●全職種共通
・新入社員研修
・OJT研修
・新人フォローアップ研修
・階層別研修

●営業
営業研修

※全社共通
自己啓発支援制度 制度あり
●全職種共通
・通信教育制度
検定・資格、パソコン関連、語学、eラーニングまで豊富に揃い、会社の金額補助を受けて働きながら自己啓発が可能。

※全社共通
社内検定制度 制度あり
●全職種共通
・資格取得支援制度
入社後、会社が定める120以上の資格を取得した際に一時金を支給します。

※全社共通

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
愛知学院大学、亜細亜大学、石巻専修大学、いわき明星大学、江戸川大学、追手門学院大学、桜美林大学、大分大学、大阪大谷大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大谷大学、大妻女子大学、沖縄大学、嘉悦大学、活水女子大学、神奈川大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、九州共立大学、九州産業大学、共栄大学、京都産業大学、京都精華大学、共立女子大学、近畿大学、熊本学園大学、久留米大学、工学院大学、高知大学、甲南大学、神戸芸術工科大学、國學院大學、国際武道大学、国士舘大学、駒澤大学、駒沢女子大学、佐賀大学、作新学院大学、産業能率大学、静岡大学、実践女子大学、芝浦工業大学、十文字学園女子大学、順天堂大学、城西大学、上智大学、駿河台大学、成城大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、大正大学、大東文化大学、拓殖大学、多摩美術大学、筑紫女学園大学、千葉経済大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、帝京大学、帝京平成大学、帝塚山大学、東海大学、東海学園大学、東京家政大学、東京経済大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京農業大学、東京未来大学、同志社大学、東洋大学、中村学園大学、名古屋学院大学、名古屋学芸大学、名古屋商科大学、奈良大学、二松学舎大学、日本大学、日本女子体育大学、阪南大学、広島工業大学、広島文教大学、福岡大学、福岡工業大学、佛教大学、法政大学、北海商科大学、三重大学、宮城学院女子大学、武庫川女子大学、武蔵大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、目白大学、桃山学院大学、横浜国立大学、横浜商科大学、立教大学、立正大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、流通科学大学、流通経済大学(茨城)、麗澤大学、和歌山大学、和洋女子大学
<短大・高専・専門学校>
秋草学園短期大学、ELICビジネス&公務員専門学校、大阪ITプログラミング&会計専門学校天王寺校、大阪ITプログラミング&会計専門学校、大阪夕陽丘学園短期大学、大妻女子大学短期大学部、大手前短期大学、大原スポーツ公務員専門学校福岡校、川口短期大学、共立女子短期大学、神戸女子短期大学、神戸電子専門学校、香蘭女子短期大学、国際短期大学、専門学校国際理工カレッジ、埼玉女子短期大学、実践女子大学短期大学部、四天王寺大学短期大学部、自由が丘産能短期大学、聖和学園短期大学、中央工学校、専門学校デジタルアーツ東京、戸板女子短期大学、東京ITプログラミング&会計専門学校、東京家政大学短期大学部、専門学校東京テクニカルカレッジ、東京デザイン専門学校、東北電子専門学校、中村学園大学短期大学部、名古屋短期大学、名古屋文化短期大学、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、専門学校日本鉄道&スポーツビジネスカレッジ、日本電子専門学校、HAL大阪、兵庫大学短期大学部、船橋情報ビジネス専門学校、安田女子短期大学

採用実績(人数) 【グループ計】
2021年 大卒:13名 短大・専門卒:8名
2022年 大卒:17名 短大・専門卒:5名
2023年 大卒:14名 短大・専門卒:5名
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 19
    2022年 22
    2021年 21
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0
    2022年 2
    2021年 7

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