最終更新日:2024/8/22

DXアンテナ(株)【エレコムグループ】

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 家電・AV機器
  • コンピュータ・通信機器
  • 半導体・電子・電気機器
  • 商社(電子・電気機器・OA機器)
  • 商社(通信)

基本情報

本社
兵庫県
資本金
3億6,300万円
売上高
137億9,500万円(2022年3月実績)
従業員
389名
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

【選考直結の説明会あり】テレビ放送受信用アンテナの国内販販売シェア45%!メーカーとして、放送・通信・セキュリティ分野での社会貢献度の高いインフラ製品を開発!

  • 積極的に受付中 のコースあり

採用担当者からの伝言板 (2024/05/24更新)

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こんにちは。
DXアンテナ株式会社 採用・教育チームの川中です!

弊社のページをご確認いただき、ありがとうございます。

まだまだ、営業・開発共に会社説明会を実施しております!

また、会社説明会と同時に選考を行う、
会社説明会&一次面接会もございます。

早期に選考を進めたい方は、上記の説明会へご参加ください!

皆様とお会いできる事を楽しみにしております。

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会社紹介記事

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西日本最大の電波暗室を所有している当社。企画~量産体制まで、自社で行っている為、もちろん社内で製品テストを行ってます。
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写真の西神テクノロジーセンターは製品企画から開発、製品テストまで、全行程が行う事ができ、ここから高度な製品が生まれている。

エレコムグループの知見を活かし「放送・通信・セキュリティ」ソリューションを展開

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「自らの手で開発する力」と「他社商品をOEMする提案力」。良い製品を開発するために、自社と他社の技術をミックスしてどう差別化し製品にできるかが鍵。(楯川取締役)

お客様に安心して喜んでいただける製品・サービスを提供すること。また社員一人ひとりが自らの成長を感じ、視野の広がりと心の豊かさを得ること。そのためにDXアンテナは常に成長し続けています。

■「放送・通信・セキュリティ」+「防災」の技術でIoT市場を牽引
DXアンテナの強みであるアンテナ、テレビ受信関連機器を中心とした伝送技術力に加え、2017年に通信機器やセキュリティ関連機器が強みのエレコムグループの傘下に入ったことで、「放送・通信・セキュリティ」全般へと取り扱いの幅を広げることができ、ご提案からサポートまで、お客様にワンストップなサービスを提供できるようになりました。特に注力している「セキュリティカメラ」は、ラインアップを拡充すべく、開発に取り組んでおります。
また長年培ってきた放送技術を活かし、災害避難情報や町からのお知らせを一声配信するために放送波を利用した「DXマルチキャスト」(防災・地域情報配信システム)を開発しました。放送波を用いたIPDC技術を活用することで、文字や画像、動画を個別世帯のテレビ画面に配信が可能となるため、防災・避難情報などの緊急時の情報を即座に配信できます。当サービスを利用してくださるお客様も増え始め、今後は全国に展開をしていきたいと思っています。

■未来を創る。インフラ整備に大きく貢献する5Gリピーター
今後地方自治体や産業利用として、普及が期待されるローカル5Gについて中長期的に取り組んでいるのが「5Gリピーター」、「5GCPE」などの製品開発です。5Gが世の中に普及し始めていますが、インフラがまだ追いついておらず、より高い周波数の電波が届かない場所が増えてくるという課題があります。高額な基地局を数多く設置するのは大変ですが、当社が代替案として開発した「5Gリピーター」を使用することで電波のリピートができます。様々な場所でプロモーションを行った結果、現在は認知度も上がり引き合いも増え、様々な企業と共に実証実験中です。当製品を広く世の中に普及させ、社会インフラに貢献していきたいです。

■世界最先端の技術の中で働く!
若い頃から、海外の最新技術に触れる機会もあります。海外の展示会視察では様々な国の技術者と情報交換をしたり、海外資産拠点の担当者に自社製品の説明をしたりすることもあります。若いうちから最先端の技術を吸収し、常に挑戦しながら成長してほしいです。

会社データ

プロフィール

DXアンテナは、1953年の創業以来、放送受信関連機器専門メーカーとして時代のニーズにあった製品の開発に取り組み社会的貢献を果たしてまいりました。
主力のテレビ放送受信用アンテナについては販売台数No.1、販売シェアは45.9%(※2020年度JEITA)となっております。

2017年には、エレコムグループの一員となり、DXアンテナはさらなる一歩を踏み出しました。これまで60年以上にわたり培ってきた高度な放送技術に、エレコムグループの豊富な製品群と通信技術を融合させることにより、「放送+通信=情報」の情報伝送システム企業として、お客様のお困りごとにワンストップのソリューションでお応えすることが可能となりました。

人とイノベーションを結ぶ“かけ橋”になり、すべての人のライフスタイルをより快適にする「解決策」を知恵とスピードで提案すること。さまざまな分野を通して新しいライフスタイルを提供すること。これが私たちエレコムグループの使命「LIFESTYLE INNOVATION」です。

今後わたくしたちDXアンテナは、エレコムグループの一員としてさらなる事業領域の拡大を目指し、新たな領域へこれまで以上に積極的に挑戦し、時代の変化にいち早く対応できる企業として歩み続けてまいります。また、こうした革新を成し遂げるため、DXアンテナ(株)では、何事にも前向きにチャレンジ出来る若い力を求めています。

事業内容
【放送関連機器】
放送をより快適に美しく。

放送受信関連機器専門メーカーとしてアンテナ・ブースター・分波器・分配器など、デジタル放送受信に必要不可欠な製品群を幅広く展開。
長年培った高度な伝送技術をもとに、新4K8K衛星放送などの新たな放送サービスにいち早く対応するなど、テレビ放送受信機器の専業メーカーとして、新たな領域に挑み続けています。


【通信関連機器】
放送と通信が融合する新しい時代に。

これまでに培ってきた情報通信システムに、DXアンテナならではのネットワーク関連機器やIoT技術を融合させ、お客様の新しい通信事業領域の創出に取り組んでいます。


【セキュリティ関連機器】
暮らしに安心と快適を。

人や社会に安心で快適な環境の構築を実現する、多様なセキュリティ商品、システムソリューションを展開。
高画質な「ハイビジョンみまもりシステム」などのセキュリティカメラや、灯りで生活をサポートする「LEDセンサーライト」まで、独自技術で皆様の生活をサポートします。


【防災関連機器】
人と社会に貢献するサービスを。

防災・福祉ソリューションとして自治体様へのご提案にとどまらず、企業様が有する放送波を生かしたアイデアを実現すべく、新たな製品の開発・ビジネスの展開に取り組んでいます。


【施工調査・設計・管理/アフターサービス】
安心と信頼でサポートします。

受信システム設計はもちろん、調査から施工管理、サポートポータルサイト「Dサポ!」によるお客様へのサポートサービス、システムリニューアルのご提案まで、多様化する放送・通信・セキュリティを、全国各地の営業ネットワークを通じ、お客様の視点に立ったサービスを提供しています。

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エンジニア職は、ハードウエア設計、ソフトウエア設計、機構設計がチームを組み仕事にあたる。国内最大級の電波暗室など充実した研究・開発環境があるのは魅力だ。

本社郵便番号 651-2241
本社所在地 兵庫県神戸市西区室谷1丁目2番2号
本社電話番号 078-996-3302
創業 1953(昭和28)年
設立 1956(昭和31)年
資本金 3億6,300万円
従業員 389名
売上高 137億9,500万円(2022年3月実績)
事業所 <本社>西神テクノロジーセンター   兵庫県神戸市西区室谷1丁目2番2号
北日本支店   宮城県仙台市青葉区中央4丁目2番27号 510ビルディング6F
札幌営業所   北海道札幌市中央区北一条西3丁目3番地22 STV時計台通ビル6階
盛岡営業所   岩手県盛岡市中央通3丁目3番1号 ジブラルタル中央ビル6階
首都圏第1支店 東京都千代田区九段北4丁目1番28号 九段ファーストプレイス3F
首都圏第2支店 東京都千代田区九段北4丁目1番28号 九段ファーストプレイス3F
東京西営業所  東京都立川市曙町2丁目17番5号 イノタケ第2ビル3F
千葉営業所   千葉県千葉市中央区中央3丁目10番4号 マーキュリー千葉6F
横浜営業所   神奈川県横浜市西区北幸2丁目8-4 横浜西口KNビル9F
北関東支店   埼玉県さいたま市大宮区大成町3丁目312番地 OTビル2F
新潟営業所   新潟県新潟市中央区米山3丁目1番63号 マルヤマビル405号室
宇都宮営業所  栃木県宇都宮市中央1丁目1番1号 宇都宮アクシスビル305号室
長野営業所   長野県長野市大字栗田2063番地 あさひスプレッド東口ビル1階C号室
中部支店    愛知県名古屋市北区柳原2丁目8番3号 ダイゴビル2・3F
静岡営業所   静岡県静岡市葵区黒金町11番地の7 大樹生命静岡駅前ビル11F
浜松営業所   静岡県浜松市中区早出町226番2号
金沢営業所   石川県金沢市北安江1丁目3番24号 金沢フロントビル4F
関西支店    大阪府大阪市中央区伏見町4丁目1番1号 明治安田生命大阪御堂筋ビル8F
京都営業所   京都府京都市南区東九条西山王町11番地 白川ビル2 5F
神戸営業所   兵庫県神戸市西区室谷1丁目2番2号
中四国支店   広島県広島市南区稲荷町4番1号 広島稲荷町NKビル10F
岡山営業所   岡山県岡山市北区下中野1227番1号
高松営業所   香川県高松市伏石町2078番地10号
松山営業所   愛媛県松山市山越4丁目7番51号 シャン・シュール山越102号
九州支店    福岡県福岡市博多区東比恵3丁目12番16号 東比恵スクエアビル5階
北九州営業所  福岡県北九州市小倉北区熊本1丁目11番21号
熊本営業所   熊本県熊本市中央区水前寺公園14番22号パークビル6F
南九州営業所  鹿児島県鹿児島市小松原1丁目64番22号
沖縄営業所   沖縄県浦添市牧港1丁目49番1号
株主構成 エレコム(株) 100%
関連会社(親会社) エレコム(株)
平均年齢 45.4歳(2023年5月1日現在)
平均残業時間 10.26時間/月(2022年度実績)
有給休暇平均取得日数 9.17日
シェア 放送受信用アンテナ販売台数No.1
販売シェア42.8% ※2022年度JEITA
沿革
  • 1953年
    • (有)関西テレビジョン研究所として神戸市において創業。
  • 1956年
    • 関西テレビ工業(株)を設立し、大阪などに営業所を開設。
  • 1966年
    • 社名をDXアンテナ(株)に変更し、新デザインによるブランドを制定。
  • 1978年
    • わが国初の実験用SHF放送衛星の受信装置で 信号の鮮明受信に成功。
  • 1984年
    • 室内アンテナSK-11が「グッドデザイン中小企業商品賞」を受賞。
  • 1989年
    • DX本社ビル新館を増築竣工。
  • 1990年
    • 郵政大臣の免許を受け、衛星地球局の運用を開始。
  • 1993年
    • BSアンテナの累計販売台数100万本達成。
  • 1996年
    • CSデジタル放送の開始にあたり他社に先がけデジタル対応機器を開発。
  • 2001年
    • 経営基盤強化のため、船井電機(株)と提携。
  • 2002年
    • 船井電機(株)とのアライアンスビジネスにより、DX BROADTEC の 新ブランドのもと、AV・家電機器市場に進出。
  • 2003年
    • 三大都市圏での地上デジタル放送サービス開始に合わせ、新形UHF全帯域用アンテナ「デジハット」「デジカイト」を商品化。
  • 2006年
    • 欧州議会で承認された環境にやさしい商品づくりのためのRoHS指令適合機種が、200機種を突破。
  • 2008年
    • ECOマーク制定。地球環境保全対策に寄与するものとして自社基準を満たした製品に独自の「ECOマーク」を表示し、出荷を開始。
  • 2009年
    • ハイビジョン放送信号を高品質のままワイヤレス伝送を行うミリ波伝送システムを発表。
      美しさと高性能を両立させた地デジ用平面アンテナを発売。
  • 2011年
    • 災害停電時対応機能搭載ギャップフィラーシステムがCEATEC AWARD 2011 「安心・安全ネットワーク部門」で準グランプリを受賞。
  • 2012年
    • 通信・セキュリティ分野の新ブランド「DXデルカテック」の第一弾商品として、 「ハイビジョンみまもりシステム」を発売。
      開発・製造・品質保証集約拠点 「西神テクノロジーセンター」を開所。
  • 2013年
    • 西神テクノロジーセンター内に国内有数規模の「電波暗室」を開設。
  • 2017年
    • 株式譲渡により、親会社が船井電機(株)からエレコム(株)に異動。
  • 2019年
    • 本社事業所を西神テクノロジーセンター内に移転。
  • 2020年
    • 医療用テレメーター受信不良などのトラブル解決に貢献し、令和2年度「電波の日」近畿総合通信局長表彰を受賞。
      GIGAスクール構想の実現に向け、エレコムと協業し、教育施設へネットワーク環境を整備。
  • 2021年
    • 本格的にセキュリティカメラ事業へ参入。インターネット通販サイト「DXアンテナダイレクトショップ」を開設。
  • 2023年
    • クラウド録画サービスを開始。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 13.5年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 10.2時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 9.1日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 3名 2名 5名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 3名 1名 4名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 0.0%
      (78名中0名)
    • 2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
・新入社員導入研修
・入社後1年目・2年目・3年目・4年目・5年目研修
・営業導入研修
・技術講習
・リーダーシップ研修
・管理職研修
・部署内勉強会  など
自己啓発支援制度 制度あり
会社が認めた資格の取得に対し、受験費用の会社負担や手当支給あり。
メンター制度 制度あり
入社から1年間は専任の先輩がサポートします。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
自己申告書による制度導入予定。
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
関西大学、九州大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、同志社大学、大阪市立大学、龍谷大学
<大学>
愛知大学、愛知学院大学、愛知県立大学、愛知工業大学、青山学院大学、亜細亜大学、江戸川大学、追手門学院大学、桜美林大学、大分大学、大阪大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪国際大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪人間科学大学、大阪府立大学、岡山大学、岡山県立大学、岡山理科大学、沖縄職業能力開発大学校(応用課程)、香川大学、神奈川大学、金沢工業大学、金沢星稜大学、関西大学、関西外国語大学、関西国際大学、関西学院大学、北里大学、吉備国際大学、九州大学、九州産業大学、九州女子大学、京都産業大学、京都橘大学、近畿大学、久留米大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸芸術工科大学、神戸市外国語大学、神戸親和女子大学、神戸女子大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、山陽学園大学、産業能率大学、四国学院大学、静岡大学、静岡理工科大学、芝浦工業大学、下関市立大学、尚絅学院大学、城西国際大学、職業能力開発総合大学校、聖学院大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、創価大学、高千穂大学、拓殖大学、第一工業大学、大東文化大学、大同大学、千葉大学、千葉工業大学、中京大学、中部大学、帝京大学、天理大学、電気通信大学、東海大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工業大学、東京国際大学、東京電機大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、徳島文理大学、鳥取大学、同志社大学、獨協大学、長崎総合科学大学、名古屋学院大学、二松学舎大学、日本大学、日本工業大学、日本文理大学、白鴎大学、函館大学、八戸工業大学、阪南大学、梅花女子大学、姫路獨協大学、兵庫大学、兵庫医療大学、兵庫県立大学、広島修道大学、フェリス女学院大学、福井大学、福井工業大学、福岡大学、福岡工業大学、福山大学、法政大学、北星学園大学、北海学園大学、松山大学、武庫川女子大学、明治大学、名城大学、明星大学、ものつくり大学、桃山学院大学、山形大学、山梨大学、横浜市立大学、立正大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、流通科学大学、麗澤大学、和光大学
<短大・高専・専門学校>
大阪公立大学工業高等専門学校、大原簿記専門学校神戸校、香川高等専門学校、仙台高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校

採用実績(人数)     2020年 2021年 2022年 2023年 2024年(予)
----------------------------------------------------------------------------------------
院了    ―    ―    1名    ―   2名
大卒   12名   10名   7名   9名  8名
----------------------------------------------------------------------------------------
合計   12名   10名   8名   9名  10名
高専卒以上募集 2025年度新卒採用では院了、大卒、高専卒を募集いたします。
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 6 2 8
    2022年 7 1 8
    2021年 7 3 10
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 8
    2022年 8
    2021年 10
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0
    2022年 1
    2021年 2

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