最終更新日:2024/7/30

(株)インテック(TISインテックグループ)

  • 正社員

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 情報処理
  • ソフトウエア
  • シンクタンク・マーケティング・調査
  • 専門コンサルティング
  • インターネット関連

基本情報

本社
東京都、富山県
資本金
208億3,000万円
売上高
1,222億3400万円 (2024年3月期実績)
従業員
3,791名 (2024年3月1日現在)

コンピュータ・ユーティリティ社会の実現を標榜して半世紀。ベンチャーのDNAとお客さまとの信頼関係によって築き上げられた伝統が融合する、インテック。

<応募受付は終了しました>選考イベント情報について (2024/07/30更新)

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こんにちは。インテック新卒採用事務局です。
2025年卒の方の新規応募受付は終了いたしました。

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会社紹介記事

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ITで、社会の願い叶えよう。デジタル技術を駆使して、「実社会を変える」にこだわる会社です。
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新入社員研修や年次別研修等の研修制度、通信教育等の自己啓発支援制度、新入社員OJT制度、キャリア支援制度が整っており、まなび・実践・キャリアアップを図っています。

豊かなデジタル社会とサスティナブルな未来、社員の幸せの実現に向かって進化する

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IT技術を活用したビジネス変革にチャレンジし、お客さまを強力にサポートするインテック。独立系の強みを活かした最適な提案を行い、信頼を積み重ねてきました。

■次のあたりまえを創る
当社の前身、(株)富山計算センターの創立は1964年。
コンピュータ自体が珍しい時代に、電気やガス、水道のようにいつでもどこでも、誰もがコンピュータを使える「コンピュータ・ユーティリティ社会」の実現を目指し、17名で始動しました。
創立から約60年、現在は独立系システムインテグレータとして1,000億円以上、社員数は約3,800名の規模でビジネスを展開しています。
今後も先端技術力、マーケット分析力、ビジネス創造力を駆使し、あらゆるパートナーとコラボレーションしながら、お客さまや社会に最適なITのあり方を提案し、社会に広がる次のあたりまえを育てていきます。

■「総合力」でお客さまのITに関する悩みを解決
お客さまの「ITに関するあらゆる課題」を解決する総合力こそが当社の強み。
主な事業領域は以下の6つです。
技術研究/ICTコンサルティング/ソフトウェア開発/システムインテグレーション/ネットワークサービス/アウトソーシングサービス

また、ビジネス分野では地域とのチャネルを重視し、製造、流通、金融、医療、ヘルスケア、メディア、公共、行政など多様性に富むサービスを提供し、豊かなデジタル社会の実現を進めています。

■インテックの人材育成
当社は約60年の業歴の中で、約6,000社以上にも及ぶクライアントとの強固なビジネス基盤のもと、無数のプロジェクトに取り組んできました。多岐に及ぶプロジェクトは、その全てが技術者一人ひとりの鍛錬の場となりました。
この経験から、実践の「場」こそが技術者を育て、当社の活力源となることを、骨身に染みるほど知っています。人材は誰かに育てられるものではありません。「育ちたい」という欲求をもった人材が、育つことが可能な環境を獲得した時、自らを育てることができるのです。こうした自律的な成長欲求を強く持つ人材こそ私達の財産であり、事業の推進力となります。

■健康経営への取り組み
私たちは豊かなデジタル社会の一翼を担うことを使命としています。その使命を果たすのは社員であり、一人ひとりが、現在はもちろん未来にわたり、心身共に健康で充実した社会生活を営むことが重要と考えます。生活習慣病・メンタルヘルス・長時間労働など多くの対策を実施し、社員の健康保持・増進に努めています。

会社データ

プロフィール

いずれのメーカー・資本にも属さない独立系企業として、常にニュートラルなポジションで飛躍を続けるインテック。
お客さまの経営をIT面から支えるITコンサルティング、システム構築から保守サービスまでをトータルに提供するシステムインテグレーション、数多くのプライムコントラクターとしての実績をもつ大規模ソフトウェア開発、設備やセキュリティなど最高レベルの信頼性をそなえたアウトソーシングサービス、そして日本のトップクラスを走り続けてきたネットワークサービス事業を展開しています。
これらの事業を推進し、製造、流通、金融、エネルギー、医療、官公庁など幅広い分野で、多くの企業のお客さまを強力にサポートしています。

事業内容
●ビジネス領域
 ・技術研究
 ・ICTコンサルティング
 ・ソフトウェア開発
 ・システム・インテグレーション
 ・ネットワークサービス
 ・アウトソーシングサービス

●ビジネス分野
 ・公共・行政
 ・金融・証券・生命保険・損害保険
 ・製造・流通
 ・医療・ヘルスケア
 ・メディア

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本社郵便番号 930-8577
本社所在地 富山県富山市牛島新町5-5
本社電話番号 076-444-1111
東京本社郵便番号 160-0023
東京本社所在地 東京都新宿区西新宿8-17-1(住友不動産新宿グランドタワー)
東京本社電話番号 050-1702-0500
設立 1964年1月11日
資本金 208億3,000万円
従業員 3,791名 (2024年3月1日現在)
売上高 1,222億3400万円 (2024年3月期実績)
事業拠点 <国内>
札幌、仙台、新潟、東京、横浜、富山、高岡、魚津、砺波、福井、長野、名古屋、京都、大阪、岡山、山口、松山、福岡、大分、延岡
<海外>
米国:シリコンバレー
主なグループ企業 TIS(株)
(株)インテック ソリューション パワー
(株)アイ・ユー・ケイ
(株)ネクスウェィ
(株)高志インテック
北国インテックサービス(株)
(株)スカイインテック
INTEC Innovative Technologies USA, Inc.
(株)Sales Lab
(株)プラネット
(株)アット東京
(株)パワー・アンド・IT
(株)新川インフォメーションセンター(NICE TV)
インテック上海
業績推移 決算期     売上高  経常利益  営業利益
───────────────────────
2022年3月   106,593  11,594  10,579
2023年3月   113,208  14,822  13,665
2024年3月   122,234  12,978  12,087
            (単位:百万円)
沿革
  • 1964年
    • 「(株)富山計算センター」創立
  • 1970年
    • 「(株)インテック」に社名変更
  • 1982年
    • 名古屋証券取引所市場第二部上場
      中小企業VAN業者として郵政省から認可
  • 1984年
    • 東京証券取引所市場第二部上場
  • 1985年
    • 特別第二種電気通信事業者として第一号認可
      日用品雑貨業界VANプラネット設立
  • 1986年
    • インテック大阪ビル竣工
      食品業界VANファイネット設立
      東京・名古屋証券取引所市場第一部上場
  • 1990年
    • 富山県に大山研修センター竣工
      インテック横浜ビル竣工
  • 1994年
    • 本社ビルタワー111(トリプルワン)竣工
  • 1999年
    • 東京本社インテック東京ビル竣工
  • 2000年
    • プライバシーマーク使用許諾取得
      東京電力とデータセンター事業会社アット東京設立
  • 2003年
    • 中国・湖北省武漢市にインテック武漢設立
  • 2008年
    • TISとの経営統合により、純粋持株会社ITホールディングス設立
  • 2009年
    • 北陸電力とデータセンター事業会社パワー・アンド・IT設立
  • 2010年
    • 富山県高岡市にインテック万葉スクエア竣工
  • 2012年
    • タイ・バンコクにINTEC SYSTEMS BANGKOK設立
       (2016.7 I-AGREX (Thailand)に社名変更)
      ベトナム・ホーチミンにOARTECH VIETNAMを設立
       (2014.7 インテックベトナムに社名変更)
      関電システムソリューションズと協業し大阪第2DC開業
  • 2015年
    • 東京都三鷹市に東京第2DC開業
      米国・シリコンバレーに INTEC Innovative Technologies USA設立
  • 2016年
    • グループ名をITホールディングスグループからTISインテックグループに改称
  • 2019年
    • 創立満55周年
  • 2021年6月
    • 東京本社移転

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 18.2年
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 19.5時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13.4日
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 41名 59名 100名
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 41名 32名 73名
    2023年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 10.8%
      (902名中97名)
    • 2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
・入社前
 社会人としての基本や情報処理に関する基礎知識を学べる教材を提供します。

・新入社員研修
 約1ヵ月間の新入社員研修があります。
 ここでは、ビジネスマナーや、情報処理に関する基礎知識を学びます。
 各部所へ配属後は、育成担当となる先輩社員がつき、指導・教育を行います。
 必要な基礎能力、職務遂行能力などを計画的に身につけることができます。

・年次別研修
 2年目、3年目、4年目の研修を構成。それぞれの年次に応じた必要スキルの
 習得と、モチベーションや思考・行動の振り返りを行い、自己成長につなげる
 プログラムを実施しています。

・階層別研修
 一般社員、主任級、課長級など、各階層に求められる役割を理解し、
 自分自身のキャリア、事業への貢献などについて考えます。

その他、ビジネススキル研修、専門知識研修などを用意しております。
自己啓発支援制度 制度あり
・通信教育
 毎年、多種多様なコースを開講しています。
 指定の期間内にコースを修了した場合、受講料を補助します。
 優秀修了で全額補助のコースもあります。
 例)ビジネススキル、分野別スキル、語学、情報処理試験対策など

・資格取得手当
 会社認定の資格を取得した場合、手当を支給します。
 例)情報処理技術者試験、中小企業診断士、日商簿記検定、英語検定など
メンター制度 制度あり
・新入社員OJT制度
 入社後1年間は新入社員に育成担当となる先輩社員がつき、指導・教育を行います。
 この制度を通し、インテック社員として必要な基礎能力、各職種・部門で必要な
 職務遂行能力などを計画的に身につけることができます。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
・キャリア支援制度
 年1回、上司とのキャリア面談を通して、自身のキャリアビジョンを描く機会が設けられており、
 仕事に関する希望が伝えやすい環境が整っています。また、目標管理による「業績考課」だけではなく、
 プロセスを重要視する「役割遂行度・組織貢献考課」を併用することにより、
 成果主義に偏らない公平な評価制度が確立しています。
 目標設定と考課は上司との面談を通じて行われ、能力の向上を図る機会ともなります。

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
岩手県立大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、金沢大学、金沢工業大学、熊本大学、神戸大学、静岡大学、東京大学、富山大学、富山県立大学、北海道大学、早稲田大学
<大学>
愛知大学、愛知学院大学、愛知淑徳大学、亜細亜大学、足利大学、茨城大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大妻女子大学、岡山大学、学習院大学、神奈川大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、工学院大学、神戸大学、国士舘大学、駒澤大学、産業能率大学、滋賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、城西大学、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、専修大学、高崎経済大学、拓殖大学、千葉工業大学、中京大学、筑波技術大学、津田塾大学、東京経済大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東洋大学、獨協大学、富山大学、富山県立大学、名古屋大学、名古屋市立大学、奈良大学、南山大学、新潟大学、日本大学、日本女子大学、びわこ成蹊スポーツ大学、福岡大学、法政大学、三重大学、武庫川女子大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、山梨大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学

採用実績(人数)  院卒・大卒・高卒合計

 2021年  2022年  2023年
──────────────────
 140名   163名   146名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 88 58 146
    2022年 112 51 163
    2021年 91 49 140
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 146
    2022年 163
    2021年 140
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 1
    2022年 3
    2021年 20

取材情報

磨かれた技術力と個性を生かし、社会の価値創造にチャレンジできるフィールド
インテックの今後を担う若手から中堅の3名にインタビュー
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