最終更新日：2024/3/1

(株)NTTデータSBC

正社員

業種

ソフトウエア
情報処理
インターネット関連

基本情報

本社: 大阪府

資本金: 1億円

売上高: 74.1億円（2023年3月期実績）

従業員: 416名（2023年4月現在）

募集人数: 21～25名

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会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

We Connect the Future　　想いをつなぐ。未来をつくる。際立つ技術を強みとして、きらりと輝く会社を目指すNTTデータSBC

★★★採用担当者からの伝言板★★★ （2024/02/27更新）

2025年度卒の新卒採用を開始いたしました。
当社採用ホームページでは、東京・本社（大阪）・広島の各オフィスを疑似会社見学できる　metaverse をご用意しています！ぜひ体験ください！
　当社採用HP：https://www.nttdata-sbc.co.jp/recruit/newgrad/　

モバイル、オートモーティブ、CPS、５G、xRのフィールドにてモノ・人・社会をつなぎ、よりよい未来を共創していきます。 ※写真は本社居室風景です。クリーンな職場環境はもちろん、上長クラスとも分け隔てなく会話できる風通しの良さが自慢。本社を含め各事業所との交流も活発である。

: モバイル、オートモーティブ、CPS、５G、xRのフィールドにてモノ・人・社会をつなぎ、よりよい未来を共創していきます。

: ※写真は本社居室風景です。クリーンな職場環境はもちろん、上長クラスとも分け隔てなく会話できる風通しの良さが自慢。本社を含め各事業所との交流も活発である。

技術力を礎に、自由な発想で社会に貢献

取締役執行役員　神田利貴	当社はモバイル端末のソフトウェア開発を源流とした技術者集団です。技術力を礎として自動車の車載器、製造工場のIoT、最近ではxRなど多方面に可能性を拡げています。人財育成力や技術および業界カバレッジの広さなどNTTデータグループの良さを活かしつつ、クイックかつ自由発想で動けることが当社の特徴・魅力と考えております。ソフトウェア開発の奥深さを追求したい、社会・企業のニーズに応えるコンサルティング力を磨きたい、新たなサービスを企画創出し社会に貢献したい、こうした様々な思いを当社で実現しませんか。

取締役執行役員　神田利貴

当社はモバイル端末のソフトウェア開発を源流とした技術者集団です。
技術力を礎として自動車の車載器、製造工場のIoT、最近ではxRなど多方面に可能性を拡げています。
人財育成力や技術および業界カバレッジの広さなどNTTデータグループの良さを活かしつつ、
クイックかつ自由発想で動けることが当社の特徴・魅力と考えております。

ソフトウェア開発の奥深さを追求したい、社会・企業のニーズに応えるコンサルティング力を磨きたい、
新たなサービスを企画創出し社会に貢献したい、こうした様々な思いを当社で実現しませんか。

会社データ

プロフィール	当社は長年スマートフォンや様々な家電製品へ組み込むソフトウェアの開発で培ってきた技術やノウハウを武器とし組込みソフトウェア開発を中心に、車載関連やIoT/DX領域といったビジネスへの展開を進めています。モノや人、世界をつなぐことができる私たちの際立つ技術で、お客様に貢献しキラリと輝く会社になることを目指しています。
事業内容受託開発技術派遣	あらゆるモノがインターネットにつながるIoTの時代。私たちNTTデータSBCは、組込みソフトウェア開発を通じて、様々な機器の機能・制御技術の進展に貢献してまいりました。その技術力を幅広いフィールドに活用し、旧来の価値観にとらわれない発想力で世界に感動を与えるモノづくりを進めています。 ■モバイルスマートフォンの各種デバイスのドライバ、ミドルウェア、アプリケーションなど全てのレイヤの開発、クラウドアプリケーションの開発、モバイル端末を利用するサービスの提供に至るまで、あらゆるソフトウェア開発を行っています。 ■オートモーティブ自動車に搭載したソフトウェアからリアルタイムに得られる情報とさまざまなサービスを連携させることで、ドライバーに対して運転の快適さ、楽しさ、便利さを提供し、社会課題の解決に貢献します。 ■CPS CPSとは、現実空間の情報をコンピューターによるデジタル空間で分析し、分析結果を現実空間にフィードバックすることで最適な結果を導き出す、現実空間とデジタル空間を連携するシステムです。 CPSの活用事例は、工場での部品の故障予知から、養豚場での豚の発情期把握、最適な交通手段の提供、余分に消費されている電力の検知まで多岐にわたります。 ■5G 大量のデータを高速で送ることができるため、通信の精細さ・リアルタイム性を要求される自動運転や遠隔手術、遠隔作業支援等の分野で活用が進んでいます。当社は、長年にわたって培った情報通信技術のノウハウを土台に、こうした次世代通信システムの導入・活用をサポートするとともに、xRなどと掛け合わせた新規ビジネス創出に力を注いでいます。 ■xR 現実空間では目にすることのできなかった世界を広げる力を持っています。ゲーム等で身近に感じる技術ですが、デジタルツイン上で人の流れをシミュレーションして混雑具合を予測し、災害や事故を未然に防ぐサービス化を進めています。リアルとバーチャルを相互補完し、人々の能力を拡張させ、新たな可能性を見出すことが当社のミッションです。人とバーチャルをxRでつなげ、持続可能な新しい社会を目指します。働き甲斐だけでなく、仕事と育児の両立という働きやすさもサポートしています！

プロフィール

当社は長年スマートフォンや様々な家電製品へ組み込むソフトウェアの開発で培ってきた技術やノウハウを武器とし組込みソフトウェア開発を中心に、車載関連やIoT/DX領域といったビジネスへの展開を進めています。
モノや人、世界をつなぐことができる私たちの際立つ技術で、お客様に貢献しキラリと輝く会社になることを目指しています。

事業内容

受託開発
技術派遣

あらゆるモノがインターネットにつながるIoTの時代。
私たちNTTデータSBCは、組込みソフトウェア開発を通じて、様々な機器の機能・制御技術の進展に貢献してまいりました。その技術力を幅広いフィールドに活用し、旧来の価値観にとらわれない発想力で世界に感動を与えるモノづくりを進めています。

■モバイル
スマートフォンの各種デバイスのドライバ、ミドルウェア、アプリケーションなど全てのレイヤの開発、クラウドアプリケーションの開発、モバイル端末を利用するサービスの提供に至るまで、
あらゆるソフトウェア開発を行っています。

■オートモーティブ
自動車に搭載したソフトウェアからリアルタイムに得られる情報とさまざまなサービスを連携させることで、
ドライバーに対して運転の快適さ、楽しさ、便利さを提供し、社会課題の解決に貢献します。

■CPS
CPSとは、現実空間の情報をコンピューターによるデジタル空間で分析し、分析結果を現実空間にフィードバックすることで最適な結果を導き出す、現実空間とデジタル空間を連携するシステムです。
CPSの活用事例は、工場での部品の故障予知から、養豚場での豚の発情期把握、最適な交通手段の提供、余分に消費されている電力の検知まで多岐にわたります。

■5G
大量のデータを高速で送ることができるため、通信の精細さ・リアルタイム性を要求される自動運転や遠隔手術、遠隔作業支援等の分野で活用が進んでいます。
当社は、長年にわたって培った情報通信技術のノウハウを土台に、こうした次世代通信システムの導入・活用をサポートするとともに、xRなどと掛け合わせた新規ビジネス創出に力を注いでいます。

■xR
現実空間では目にすることのできなかった世界を広げる力を持っています。
ゲーム等で身近に感じる技術ですが、デジタルツイン上で人の流れをシミュレーションして混雑具合を予測し、災害や事故を未然に防ぐサービス化を進めています。
リアルとバーチャルを相互補完し、人々の能力を拡張させ、新たな可能性を見出すことが当社のミッションです。人とバーチャルをxRでつなげ、持続可能な新しい社会を目指します。

働き甲斐だけでなく、仕事と育児の両立という働きやすさもサポートしています！

本社郵便番号	541-0051
本社所在地	大阪府大阪市中央区備後町二丁目1番1号　第2野村ビル6F
本社電話番号	06-6221-2088
設立	1979年12月16日
資本金	1億円
従業員	416名（2023年4月現在）
売上高	74.1億円（2023年3月期実績）
事業所	●本社　　　　　 [大阪府大阪市] ●東京オフィス　[東京都江東区] ●奈良オフィス　[奈良県大和郡山市] ●東広島オフィス [広島県東広島市] ●広島オフィス　[広島県広島市] ●熊本オフィス　［熊本県熊本市］
平均年齢	38.6歳（男性38.8歳　女性35.8歳）
平均勤続年数	13.8年（2023年10月現在）
沿革	1979年「エスビーシーソフトウェア(株)」としてシャープグループ国内唯一のソフトウェア専門会社創業 1987年資本金3,000万円に増資 1988年社名「シャープビジネスコンピュータソフトウェア(株)」に変更 1990年広島開発センター(現:広島事業所)開設 1999年一般派遣業認可取得 2000年 ISO9001認証取得 2004年 ISMS/BS7799認証取得 2006年 ISMS/BS7799からISO27001に移行 2007年資本金1億円に増資本町事業所（現：本社）開設 2012年プライバシーマーク付与認定 2016年広島開発室開設本社移転（大阪市中央区） 2017年 (株)NTTデータが資本参加社名を「(株)NTTデータSBC」に変更 2018年東京事業所開設熊本開発室開設

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 13.8年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 25.3時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.8日
2022年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	3名	6名	9名
	2022年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	2名	2名	4名
	2022年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 9.5%
  （63名中6名）
- 2022年度

社内制度

研修制度	制度あり <内定時（e‐learning> ●入社前準備講座 ●資格取得対策講座＜階層別研修＞ ●新入社員研修 ●新入社員フォロー研修 ●3年次研修 ●新任主任研修 ●新任主事研修 ●新任管理職研修 ●新任部長研修他＜技術者育成研修＞ ●プロジェクトマネジメント研修　総合マネジメント、品質マネジメント、リスクマネジメント他 ●テクニカル研修　開発言語、システム開発、組込みシステム他 ※提携会社の提供する研修を含め約4,000コースほどあり、育成ニーズにあった研修を受けることができる。〈その他〉 OJTトレーナー研修他
自己啓発支援制度	制度あり ●資格取得支援 ●社外セミナー、社外研修受講 ●eラーニング ●社内勉強会 ●ワーキンググループ活動他
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞大分大学、大阪大学、大阪市立大学、岡山大学、岡山県立大学、岡山理科大学、北九州市立大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、近畿大学、高知工科大学、佐賀大学、昭和女子大学、信州大学、電気通信大学、東京理科大学、徳島大学、鳥取大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、奈良先端科学技術大学院大学、弘前大学、広島大学、広島工業大学、広島市立大学、北陸先端科学技術大学院大学、三重大学、山口大学、立命館大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学、大阪工業大学、甲南大学、東京都市大学、芝浦工業大学＜大学＞愛知県立大学、跡見学園女子大学、宇都宮大学、愛媛大学、追手門学院大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、大妻女子大学、岡山大学、岡山県立大学、岡山理科大学、香川大学、神奈川大学、金沢工業大学、川崎医療福祉大学、関西大学、関西学院大学、九州大学、九州工業大学、九州産業大学、京都教育大学、京都産業大学、京都女子大学、近畿大学、国立音楽大学、熊本大学、熊本県立大学、工学院大学、甲南大学、神戸大学、滋賀大学、昭和女子大学、信州大学、摂南大学、創価大学、千葉工業大学、中京大学、筑波大学、帝京大学、帝塚山大学、帝塚山学院大学、東京家政大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京理科大学、東邦大学、東北工業大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、同志社大学、獨協大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、奈良女子大学、日本工業大学、阪南大学、広島大学、広島経済大学、広島工業大学、広島修道大学、広島市立大学、福岡大学、福岡工業大学、福山大学、福山市立大学、北海道情報大学、武庫川女子大学、明治大学、名城大学、桃山学院大学、山口大学、立命館大学、龍谷大学、産業能率大学、奈良県立大学、関西外国語大学、共立女子大学、実践女子大学、大阪市立大学、東北学院大学、白百合女子大学、立教大学＜短大・高専・専門学校＞明石工業高等専門学校、麻生情報ビジネス専門学校、石川工業高等専門学校、ＥＣＣコンピュータ専門学校、宇都宮ビジネス電子専門学校、宇部工業高等専門学校、大阪ＩＴプログラミング＆会計専門学校、大阪音楽大学短期大学部、ＯＣＡ大阪デザイン＆テクノロジー専門学校、大阪デザイナー専門学校、大阪電子専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、大阪情報ＩＴクリエイター専門学校、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、大原簿記学校、香川高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、関西外国語大学短期大学部、京都経済短期大学、京都コンピュータ学院京都駅前校、京都コンピュータ学院洛北校、近畿大学短期大学部、岐阜工業高等専門学校、熊本高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、神戸電子専門学校、サレジオ工業高等専門学校、下関文化産業専門学校、鈴鹿工業高等専門学校、駿台電子情報＆ビジネス専門学校、東亜経理専門学校神戸駅前校、東京工業高等専門学校、徳山工業高等専門学校、名古屋工学院専門学校、奈良工業高等専門学校、奈良コンピュータ専門学校、新潟コンピュータ専門学校、日本航空大学校、日本コンピュータ専門学校、日本電子専門学校、日本理工情報専門学校、ＨＡＬ大阪、広島会計学院ビジネス専門学校、広島工業大学専門学校、広島コンピュータ専門学校、福井工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、武庫川女子大学短期大学部、和歌山コンピュータビジネス専門学校、大分工業高等専門学校、仙台高等専門学校、津山工業高等専門学校、有明工業高等専門学校英知大学、関西外国語大学、九州東海大学、広島電機大学、大阪女子大学、大連理工大学、東京電気大学、武蔵工業大学、オージスコンピュータ学院専門学校、浦和簿記専門学校、九州電子計算機専門学校、広島工業大学専門学校、江戸川女子短期大学、純心女子短期大学、大原情報システム専門学校、大原簿記公務員専門学校、大阪会計専門学校、大阪職業能力開発短期大学校、大阪電子計算機専門学校、朝日コンピュータスクール、名古屋電子計算機専門学校、専修学校コンピュータ教育学院
採用実績（人数）	2023年度実績：20名 2022年度実績：22名 2021年度実績：18名

採用実績（学校）

＜大学院＞
大分大学、大阪大学、大阪市立大学、岡山大学、岡山県立大学、岡山理科大学、北九州市立大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、近畿大学、高知工科大学、佐賀大学、昭和女子大学、信州大学、電気通信大学、東京理科大学、徳島大学、鳥取大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、奈良先端科学技術大学院大学、弘前大学、広島大学、広島工業大学、広島市立大学、北陸先端科学技術大学院大学、三重大学、山口大学、立命館大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学、大阪工業大学、甲南大学、東京都市大学、芝浦工業大学
＜大学＞
愛知県立大学、跡見学園女子大学、宇都宮大学、愛媛大学、追手門学院大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、大妻女子大学、岡山大学、岡山県立大学、岡山理科大学、香川大学、神奈川大学、金沢工業大学、川崎医療福祉大学、関西大学、関西学院大学、九州大学、九州工業大学、九州産業大学、京都教育大学、京都産業大学、京都女子大学、近畿大学、国立音楽大学、熊本大学、熊本県立大学、工学院大学、甲南大学、神戸大学、滋賀大学、昭和女子大学、信州大学、摂南大学、創価大学、千葉工業大学、中京大学、筑波大学、帝京大学、帝塚山大学、帝塚山学院大学、東京家政大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京理科大学、東邦大学、東北工業大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、同志社大学、獨協大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、奈良女子大学、日本工業大学、阪南大学、広島大学、広島経済大学、広島工業大学、広島修道大学、広島市立大学、福岡大学、福岡工業大学、福山大学、福山市立大学、北海道情報大学、武庫川女子大学、明治大学、名城大学、桃山学院大学、山口大学、立命館大学、龍谷大学、産業能率大学、奈良県立大学、関西外国語大学、共立女子大学、実践女子大学、大阪市立大学、東北学院大学、白百合女子大学、立教大学
＜短大・高専・専門学校＞
明石工業高等専門学校、麻生情報ビジネス専門学校、石川工業高等専門学校、ＥＣＣコンピュータ専門学校、宇都宮ビジネス電子専門学校、宇部工業高等専門学校、大阪ＩＴプログラミング＆会計専門学校、大阪音楽大学短期大学部、ＯＣＡ大阪デザイン＆テクノロジー専門学校、大阪デザイナー専門学校、大阪電子専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、大阪情報ＩＴクリエイター専門学校、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、大原簿記学校、香川高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、関西外国語大学短期大学部、京都経済短期大学、京都コンピュータ学院京都駅前校、京都コンピュータ学院洛北校、近畿大学短期大学部、岐阜工業高等専門学校、熊本高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、神戸電子専門学校、サレジオ工業高等専門学校、下関文化産業専門学校、鈴鹿工業高等専門学校、駿台電子情報＆ビジネス専門学校、東亜経理専門学校神戸駅前校、東京工業高等専門学校、徳山工業高等専門学校、名古屋工学院専門学校、奈良工業高等専門学校、奈良コンピュータ専門学校、新潟コンピュータ専門学校、日本航空大学校、日本コンピュータ専門学校、日本電子専門学校、日本理工情報専門学校、ＨＡＬ大阪、広島会計学院ビジネス専門学校、広島工業大学専門学校、広島コンピュータ専門学校、福井工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、武庫川女子大学短期大学部、和歌山コンピュータビジネス専門学校、大分工業高等専門学校、仙台高等専門学校、津山工業高等専門学校、有明工業高等専門学校

英知大学、関西外国語大学、九州東海大学、広島電機大学、大阪女子大学、大連理工大学、東京電気大学、武蔵工業大学、オージスコンピュータ学院専門学校、浦和簿記専門学校、九州電子計算機専門学校、広島工業大学専門学校、江戸川女子短期大学、純心女子短期大学、大原情報システム専門学校、大原簿記公務員専門学校、大阪会計専門学校、大阪職業能力開発短期大学校、大阪電子計算機専門学校、朝日コンピュータスクール、名古屋電子計算機専門学校、専修学校コンピュータ教育学院

採用実績（人数）

2023年度実績：20名
2022年度実績：22名
2021年度実績：18名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）