最終更新日:2023/6/9

(株)学究社(進学塾ena、新宿美術学院、新宿セミナー)【東証プライム上場】

  • 上場企業

業種

  • 教育
  • 商社(教育関連)

基本情報

本社
東京都
資本金
12億1,635万円
売上高
129億8,644万円 ※2023年3月期
従業員
2,353名(正社員420名) ※2023年3月末時点

競争激化の教育業界内で独自戦略を持つ学究社。コロナ渦でも増収増益、新校舎展開やDXにも積極的!成長中の会社です。

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会社紹介記事

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小規模なクラスならではの、生徒との距離の近さを大切に、授業内外問わずコミュニケーションを密にとり、学力面だけでなく人間的成長をも促す指導をしています。
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教育業界に改革を起こすべく、働きやすい環境作りに力を注ぎ続けている。社員同士の交流も多く、柔軟な社風も学究社の魅力のひとつ。

創立50年を迎えた学究社。塾業界の老舗の中で、さらに教育の高みを目指しています。

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塾の経営は、すべて"人"が行う「教育」という行為をなりわいとしています。だからこそ、生徒・保護者・社員、誰と接するときも「人間尊重」という理念を大切にしています。

■つかめ、都立も私立も。DX戦略も強化。

学究社は、中学・高校受験指導のenaを軸に、個別指導専門のena個別、看護医療系受験対策のena看護、芸大・美大受験指導専門のena美術、帰国生受験に特化したena国際部など、学習塾業界の老舗として幅広く事業を展開しています。
近年は公立中高一貫校、都立高校に注力し、圧倒的なシェアを誇りますが、伝統の私立中高受験指導も健在で「都立も私立も」を方針に掲げています。
コロナ禍におけるDX戦略の強化も速やかに行い、ena小中学部の授業すべてに映像を付加した「ダブル学習システム」、オンラインclass・家庭教師Campなどオンラインで完結する新しい塾の立ち上げなど、他にはない独自の指導力・開発力で成長を続けています。

また、学究社は、利益率(ROA・ROE)において業界随一であり、これらの水準が認められ、2015年11月には東証一部市場へ上場を果たしました。
(2021年2・3月期ROA・ROEランキング 日本経済新聞社調べ)


■生徒と真剣に向き合う

enaはターミナル駅だけに大規模な校舎を設置することはせず、中小規模の校舎をなるべく多くの駅に開校し、地域に密着した校舎運営を行っています。
創業以来、教師が身近な「師近距離」を実践し、生徒一人ひとりに目を行き届けられる指導を行っております。
さらに、学究社は専用の合宿場を所有しており、大自然の中で勉強合宿を行っています。教師と生徒と寝食を共にし、集団活動をすることで、学力だけではない生活面や精神面の育成も可能にしています。
自立心や感受性を育む人間的教育を実践するのがenaであり、生徒と多面的に関わっていく中で、彼らにとっての「心のふるさと」になりたいと考えています。


■働きやすい環境づくり

社員一人ひとりが、自分の力を余すことなく発揮のできる職場環境づくりを推進しています。若手社員に早い段階で責任のある仕事を任せることで、自主性の高い行動力のある人材への成長を促しています。その結果、入社1年目で校長となり、高い実績を作り上げる社員が登場しています。また、ハードなイメージを持たれがちな教育業界に改革を起こすべく、不必要な残業は社内で禁止されていますし、転居を伴うような負担の大きい異動も行っていません。さらに役員と現場との距離が近く、意見を述べやすく良いものは全体に共有し取り入れていく柔軟な社風も学究社の魅力のひとつです。

会社データ

事業内容
■進学塾enaの運営
【集団指導】ena(東京・神奈川・埼玉)
【個別指導】個別ena(東京・神奈川)
【看護・医療系受験指導】ena新セミ(東京・神奈川・埼玉・千葉・栃木・宮城)
【芸大・美大受験指導】ena新美(東京)
【オンライン集団指導】enaオンラインclass
【オンライン家庭教師】家庭教師Camp
【オンライン個別指導】個別教師Camp

※ena都立中合格実績No.1
 2022年度入試では、都立中10校定員(一般枠)に対するena占有率はなんと50%超え!
 http://www.ena.co.jp/success/
※当社調べ

■清里合宿場・富士山合宿場の設置・運営
大自然の中の合宿施設

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私立中高受験、大学受験まで幅広く対応。コロナ禍における映像コンテンツの充実化など、常に時代に合わせた教育の在り方を追究しています。

本社郵便番号 151-0053
本社所在地 東京都渋谷区代々木1-12-8
本社電話番号 03-6300‐5311
創業 1972年
設立 1976年
資本金 12億1,635万円
従業員 2,353名(正社員420名) ※2023年3月末時点
売上高 129億8,644万円 ※2023年3月期
売上高推移 129億8,644万円(2023年3月期)
123億7,846万円(2022年3月期)
112億8,957万円(2021年3月期)
109億2,084万円(2020年3月期)
105億6,862万円(2019年3月期)
103億414万円(2018年3月期)
99億2,461万円(2017年3月期)
97億1,168万円(2016年3月期)
事業所 ◆本社/〒151-0053 東京都渋谷区代々木1-12-8

◆校舎/国内は東京を中心に200以上の校舎を展開
   
※詳細はenaホームページの校舎ガイドにて www.ena.co.jp
関連会社 ◆(株)インターエデュ・ドットコム
◆GAKKYUSHA U.S.A.Co.,LTD.
◆GAKKYUSHA CANADA Co.,LTD.
◆GAKKYUSHA SINGAPORE PTE.LTD.
◆(株)学究社帰国教育
◆ENA EUROPE GmbH
平均年齢 38.8歳 ※2022年3月末時点
学究社の合格実績 ★enaは都立中・都立高の合格実績が抜群!

東京都の都立高校復権への取組みと、経済的な不況下で、授業料負担のない都立中・高への関心が高まっています。
学究社では10年以上前からこの傾向に注目し、入試対策へ注力してきました。
教師は教科研修で入試知識と授業力を高め、本部は広告宣伝でそのメリットを広く発信。
その結果、いまや都内公立中高一貫校(都立中)11校全ての学校の合格者数がNo1となっています。都立中全11校、都立高進学指導重点校(日比谷・西・国立・戸山・青山・立川・八王子東)において、高いシェアを誇っています。

≪2023年度中学入試≫
ena史上最高合格者数を大幅更新!都立中1044名合格(昨年963名)

都立小石川中    80名合格(定員160名/占有率50%)
都立武蔵高附属中  103名合格(定員160名/占有率64%)
都立立川国際中   106名合格(定員160名/占有率66%)
都立三鷹中     101名合格(定員160名/占有率66%)
都立富士高附属中  109名合格(定員160名/占有率68%)
都立南多摩中    98名合格(定員160名/占有率61%)
都立大泉高附属中  110名合格(定員160名/占有率68%)
都立白鴎高附属中  111名合格(定員200名/占有率55%)
都立桜修館中    68名合格(定員160名/占有率42%)
区立九段中     64名合格(定員160名/占有率40%)
都立両国高附属中  94名合格(定員160名/占有率58%)

≪2023年度都立高校入試≫
進学指導重点校    448名合格
都立日比谷高     63名合格
都立国立高      76名合格
都立西高       57名合格

≪2023年度芸大・美大入試≫
多摩美術大      330名合格
武蔵野美術大     332名合格

≪2023年度看護医療系入試≫
国公立大       148名合格
上智大        6名合格
聖路加国際大     38名合格
日本赤十字看護大   75名合格
北里大        30名合格
順天堂大       69名合格

※当社調べ
沿革
  • 1972年
    • 東京都国立市に「国立学院」を創立
  • 1976年
    • (株)学究社を設立
  • 1985年
    • 社団法人日本証券業協会の承認により、業界で初めて株式を店頭登録(現 東京証券取引所JASDAQ)
  • 1991年
    • 最難関校受験のための専門塾「ENA」を開校
  • 1996年
    • 「ENA」と「ENA-KG国立学院予備校」を「ena」に改称・統一
  • 2008年
    • (株)進学舎の全株式を取得
  • 2011年
    • 「進学舎」を「ena」に統一
  • 2012年
    • 看護医療系総合予備校の「新宿セミナー」、芸大美大受験予備校の「新宿美術学院」の営業譲受け
  • 2015年
    • 東京証券取引所市場第二部への市場変更
      東京証券取引所市場第一部指定
  • 2016年
    • 本社を東京都渋谷区代々木1丁目12番8号に移転
  • 2019年
    • (株)市進ホールディングス株式の追加取得により持分法適用関連会社化
  • 2020年
    • オンライン家庭教師「家庭教師camp」開始
  • 2021年
    • オンライン塾「enaオンラインclass」開校
      オンライン個別指導「個別指導camp」開始

働き方データ

  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 3名 11名 14名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 3名 1名 4名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 8.7%
      (103名中9名)
    • 2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
■期間
入社後1年間

■内容
入社後は1つの校舎・部署に配属となり、その校舎・部署に軸足を置き先輩社員のもとでOJT研修を受けながら、曜日によっては入試の知識やマナーを学ぶ座学研修や、授業研修、パソコンを使ってのシステム研修などいろんな研修を受けていただきます。

研修期間終了後も、週1回の部門ごとの研修会や、校舎運営などのスキルアップ研修を用意しています。
他にも定期的に複数学年が集まるイベントを社内公式行事として行い、横と縦のつながりを深くすることで、相談・フォローのしやすい環境づくりをしています。

また、授業においては毎回の授業の映像授業が共有される他、フィードバックなども充実しておりますので、講師未経験者も安心してチャレンジしてください。
自己啓発支援制度 制度なし
メンター制度 制度あり
■ブラザー・シスター制度
新入社員につき、人事部社員が1名ずつブラザー・シスターとしてサポートする制度です。
気軽に仕事の相談や悩みを打ち明けられるように、
また、ご自身の希望やライフイベントに合わせてのキャリアアップをかなえられるように支援しています。
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 13 14 27
    2021年 9 12 21
    2022年 18 17 35
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2022年 27
    2021年 21
    2020年 35
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 6
    2021年 4
    2020年 7

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
青山学院大学、茨城大学、慶應義塾大学、高知大学、埼玉大学、千葉大学、筑波大学、東京大学、東京外国語大学、東京芸術大学、東京工業大学、東京農工大学、東京理科大学、法政大学、山梨大学
<大学>
青山学院大学、茨城大学、大阪大学、大阪教育大学、お茶の水女子大学、神奈川大学、関西大学、学習院大学、九州大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、國學院大學、国際基督教大学、駒澤大学、埼玉大学、首都大学東京、信州大学、上智大学、成城大学、専修大学、玉川大学、千葉大学、中央大学、中央学院大学、筑波大学、津田塾大学、東京大学、東京家政大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京芸術大学、東京工業大学、東京女子大学、東京農業大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、富山大学、同志社大学、獨協大学、長崎大学、新潟大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、弘前大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、明治大学、明治学院大学、盛岡大学、山形大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学

その他

前年度の採用実績(人数) 2022年度30名(予)
2021年度21名
2020年度35名
前年度の採用実績(学部・学科) 理工学部、理学部、農学部、工学部、文学部、教育学部、経済学部、経営学部、教養学部、生命科学部、法学部、商学部、政治経済学部、現代心理学部、社会科学部、美術学部、都市教養学部、人間科学部

会社概要に記載されている内容はマイナビ2024に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2025年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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