最終更新日：2024/8/7

SGシステム(株)【SGホールディングスグループ】

正社員
既卒可

業種

情報処理
ソフトウエア
各種ビジネスサービス・BPO
専門コンサルティング

基本情報

本社: 東京都、京都府

資本金: 3億5,000万円

売上高: 1兆4,346億900万円（2023年3月期　※グループ連結）

従業員: 3,376名（2023年4月1日時点）

募集人数: 41～45名

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

物流×ITのリーディングカンパニーへ　～総合物流企業SGホールディングスグループ～

●〇オンライン会社説明会予約受付中〇●　（2024/04/22更新）

みなさん、こんにちは！!
SGシステム(株)採用担当です。

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江東区、南砂町駅からほど近い場所にあるオフィス。ビル内にはグループ関連会社や事業所内保育園も入っており、周辺部には佐川急便の営業所も集まっている。 SGシステムではシステムの企画から、構築、保守・運用まで請け負っており、オフィスでは、自席以外にも仕事を進められるオープンスペースもある。

: 江東区、南砂町駅からほど近い場所にあるオフィス。ビル内にはグループ関連会社や事業所内保育園も入っており、周辺部には佐川急便の営業所も集まっている。

: SGシステムではシステムの企画から、構築、保守・運用まで請け負っており、オフィスでは、自席以外にも仕事を進められるオープンスペースもある。

物流×ITを武器に、新しい可能性に挑戦し続けます。

「新しい技術を駆使した仕事に取り組みたいという人にとって、それが実現できる環境が、当社には間違いなく大きく広がっています。」（丸山）	■ITとテクノロジーを活用して、物流という社会インフラを支える SGシステムは佐川急便をはじめとしたSGホールディングスグループのシステム設計開発・運用保守や、AI・ロボティクスといったテクノロジーを積極的に活用したソリューションを提供している会社です。これからの宅配業界はBtoCの通販の荷物がますます増大する一方、労働人口はどんどん減少していきます。そこで当社はAIやロボティスクスといったテクノロジーを積極的に活用し、抜本的な業務改革を図ることで物流という社会インフラを支えたいと考えております。当社では佐川急便の配送伝票入力業務を年間約10万時間短縮したAIシステムをはじめとして、AIを活用した様々な取り組みを推進しています。また、ロボティクスについては専門部隊を設け、物流現場の自動化・省力化を目的としたグループ横断的な活動を推進しています。さらに、従前のシステム開発の進め方ではなくユーザーと開発者が密に連携してスピーディーにシステム開発する取り組みも実施しています。このようなユーザーと一体になった取り組みは、現場業務の改善実感でき、ユーザーからの感謝がダイレクトに届くので、担当者自身のやりがいにもつながっています。また、2021年と2022年にSGホールディングス(株)が経済産業省と東京証券取引所などが主催する「DX銘柄」に2年連続で選定されました。 ■当社には自らのアイデアを実現できる環境が整っている当社で働く醍醐味は、自らのアイデアを自分自身で実現に向けて推進していくことができる点です。アイデアを実現するために自社内で新たな技術の可能性を探り、それを既存業務・システムの中で検証し、実用化に結びつけていく。こうした動きができるのは新しいテクノロジーを活用して業務改革を図ることが当グループの経営戦略の一つであり、それを企画・実行することがミッションである当社ならではだと思います。（代表取締役社長：谷口　友彦）

「新しい技術を駆使した仕事に取り組みたいという人にとって、それが実現できる環境が、当社には間違いなく大きく広がっています。」（丸山）

■ITとテクノロジーを活用して、物流という社会インフラを支える

SGシステムは佐川急便をはじめとしたSGホールディングスグループのシステム設計開発・運用保守や、AI・ロボティクスといったテクノロジーを積極的に活用したソリューションを提供している会社です。

これからの宅配業界はBtoCの通販の荷物がますます増大する一方、労働人口はどんどん減少していきます。そこで当社はAIやロボティスクスといったテクノロジーを積極的に活用し、抜本的な業務改革を図ることで物流という社会インフラを支えたいと考えております。

当社では佐川急便の配送伝票入力業務を年間約10万時間短縮したAIシステムをはじめとして、AIを活用した様々な取り組みを推進しています。
また、ロボティクスについては専門部隊を設け、物流現場の自動化・省力化を目的としたグループ横断的な活動を推進しています。
さらに、従前のシステム開発の進め方ではなくユーザーと開発者が密に連携してスピーディーにシステム開発する取り組みも実施しています。このようなユーザーと一体になった取り組みは、現場業務の改善実感でき、ユーザーからの感謝がダイレクトに届くので、担当者自身のやりがいにもつながっています。

また、2021年と2022年にSGホールディングス(株)が経済産業省と東京証券取引所などが主催する「DX銘柄」に2年連続で選定されました。

■当社には自らのアイデアを実現できる環境が整っている

当社で働く醍醐味は、自らのアイデアを自分自身で実現に向けて推進していくことができる点です。アイデアを実現するために自社内で新たな技術の可能性を探り、それを既存業務・システムの中で検証し、実用化に結びつけていく。こうした動きができるのは新しいテクノロジーを活用して業務改革を図ることが当グループの経営戦略の一つであり、それを企画・実行することがミッションである当社ならではだと思います。（代表取締役社長：谷口　友彦）

会社データ

プロフィール	佐川急便を中核に構成されたSGホールディングスグループの一員として、ITの分野から想いを運ぶサポートをしています。お客様のニーズに答える専門フィールドは大きく3事業に分かれており、培ってきたさまざまな技術を活用し、多様なサービスを提供しています。「物流×ITのリーディングカンパニー」としてグループ内に留まらず私達にしか実現できない価値を生み出しています。
事業内容受託開発	情報システムのコンサルティングから設計・構築・運用・管理を通して幅広いソリューションを提供しています。 ■情報システムに関する企画、設計、開発、保守、運用業務 ■物流事業に関する関連機器の販売および賃貸 ■書類・データなどの電子化業務の受託、およびこれらに関連する　分析・保管・管理・提供などに関する業務 ■情報処理に関する技術を用いた各種アウトソーシング業務の受託　（コールセンターなど） ■シェアードサービス（総務、人事、経理） ■物流決済事業およびファイナンスサービス

プロフィール

佐川急便を中核に構成されたSGホールディングスグループの一員として、ITの分野から想いを運ぶサポートをしています。

お客様のニーズに答える専門フィールドは大きく3事業に分かれており、培ってきたさまざまな技術を活用し、多様なサービスを提供しています。

「物流×ITのリーディングカンパニー」としてグループ内に留まらず私達にしか実現できない価値を生み出しています。

事業内容

受託開発

情報システムのコンサルティングから設計・構築・運用・管理を通して幅広いソリューションを提供しています。

■情報システムに関する企画、設計、開発、保守、運用業務
■物流事業に関する関連機器の販売および賃貸
■書類・データなどの電子化業務の受託、およびこれらに関連する
　分析・保管・管理・提供などに関する業務
■情報処理に関する技術を用いた各種アウトソーシング業務の受託
　（コールセンターなど）
■シェアードサービス（総務、人事、経理）
■物流決済事業およびファイナンスサービス

本社郵便番号	601-8104
本社所在地	京都市南区上鳥羽角田町25
本社電話番号（代表）	075-661-1178
第二本社郵便番号	136-0075
第二本社所在地	東京都江東区新砂1-8-2　SGHビル新砂2
第二本社電話番号	03-5653-2732
設立	1983年2月
代表者	代表取締役社長　丸山信二
資本金	3億5,000万円
従業員	3,376名（2023年4月1日時点）
売上高	1兆4,346億900万円（2023年3月期　※グループ連結）
事業所（センター）	【主要オフィス】　京都本社　東京オフィス【支店・営業所】　北海道支店　東北支店　関東支店　埼玉営業所　中部支店　北陸営業所　関西支店　中国支店　四国営業所　九州支店【開発センター】　東京SIセンター　京都SIセンター【サービスセンター】＜ビジネスプロセスサービス事業＞　福島BPSセンター　関東BPSセンター　東京BPSセンター　中部BPSセンター　京都BPSセンター　関西BPSセンター　長崎BPSセンター　沖縄BPSセンター＜カスタマーサービス事業＞　東京コンタクトセンター　沖縄コンタクトセンター＜フィナンシャル事業＞　東京フィナンシャルセンター
開発実績	佐川急便でおなじみのサービスを中心とした、開発実績の一部です。【配達システム関連】・全国貨物追跡システム・インターネット貨物システム・出荷支援システム（飛伝シリーズ）・集荷受付システム【決済システム関連】・代金引換決済システム・統一請求管理システム・財務管理システム【Web関連】・Webサービス・ホームページ作成【顧客システム関連】・ECサイト構築・通販事業サポート ≪当社の開発実績≫ 「Biz-Logi」パッケージ商品では対応ができないお客さまの運用に合わせた送り状発行システム「貨物追跡システム」荷物が今どこにあるのかをリアルタイムで確認できるシステム「AI-OCR」人間を上回る精度でAIが配送伝票の手書きデータを自動認識するシステム
企業理念	「信頼、創造、挑戦」 SGホールディングスグループは一．お客さまと社会の信頼に応え　共に成長します一．新しい価値を創造し　社会の発展に貢献します一．常に挑戦を続け　あらゆる可能性を追求します
グループ会社	・SGホールディングス(株) ・佐川急便(株) ・佐川ヒューモニー(株) ・SGムービング(株) ・(株)ワールドサプライ・佐川グローバルロジスティクス(株) ・SGHグローバル・ジャパン(株) ・EXPOLANKA HOLDINGS PLC ・SGリアルティ(株) ・SGアセットマックス(株) ・佐川アドバンス(株) ・SGモータース(株) ・SGフィルダー(株) ・(株)ヌーヴェルゴルフ倶楽部・佐川林業(株)
ビジネスパートナー	フューチャーアーキテクト(株) フューチャーインスペース(株) 常州発創ソフト有限公司など
認証・資格情報	電気通信事業届出プライバシーマーク認定取得 ISO9001認証取得 ISO27001認証取得えるぼし（３段階）認定取得プラチナくるみん認定取得
沿革	1983年佐川コンピューター・システム(株)設立 1985年全国貨物追跡システム構築第一次PDTの展開開始 1986年代引管理システム構築 1989年路線管理システム構築 1992年出荷支援システム構築 1997年貨物データベースサーバー導入伝レス集配信サーバー導入全国統一システムサービス構築 1999年統一マザーホスト導入インターネット貨物サーバー導入統一貨物追跡システム構築統一マスタシステム構築インターネット貨物追跡システム構築全国統一インターネット基盤構築荷物お問い合わせサービス構築飛脚クール便サービス構築 2000年貨物データベースサーバー導入伝レス集配信サーバー導入配達受領印要求サービス構築「e-コレクト」システム構築飛脚メール便サービス構築 2001年第5回情報システム大賞中規模部門グランプリ受賞(主催：日経コンピュータ) インターネット貨物サーバー導入多機能送り状発行ソフト構築 2002年 Web-EDIシステム構築 2004 年全国ネットワークをアウトソーシング化 2005 年 F-Cubeプロジェクトスタート（ホストコンピュータのダウンサイジング開始2012年完了） 2006 年新貨物システム構築（佐川急便の基幹システムを日本最大級のオープンシステムに刷新） 2008 年大手生命保険会社のデータ化案件受注に伴い、スキャニングセンター5拠点開設（宮城、東京、愛知、京都、福岡） 2010 年佐川コンピューター・システム(株)からSGシステム(株)へ社名変更宅配専用車載ナビゲーションシステム「Biz-Navi」構築 2011 年荷主発行システム「Biz-Logi」シリーズ提供開始中国にて合弁会社「無錫飛速物流信息科技有限公司」設立物流業界・業務向けクラウドサービス（SaaS型サービス）「Biz-BLUE」提供開始「SDC-East」開設(免震構造を備えた大型データセンター) 2014年「SDC-West」開設(BCP対策を見据えた強固なネットワーク・インフラ環境を備えたデータセンター) 2015 年京都SI御池センター開設宅配便業界初スマートフォン「電子サイン」システム展開開始全国のローソン店舗での「コンビニ受取サービス」システム展開開始 2016 年官公庁からバックオフィス業務受注佐川急便基幹システム郡のBCP対応完了 2017 年 SGホールディングスグループにおける「在宅勤務システム」展開開始 2018 年官公庁のバックオフィス業務拡大に伴い拠点拡大佐川急便の配送伝票入力業務の自動化に向けAIシステムの開発を開始 2019年 SGシステムが主導するITを用いた経営課題の解決に向けた取り組みが評価され、SGホールディングスが「IT経営注目企業2019」に認定(主催：経産省・東証) 女性活躍推進法に基づく「えるぼし」認定の最高位取得佐川急便の配送伝票入力業務を自動化するAIシステムが展開開始 2020 年クラウド型運行管理システム「Biz-Fleet」を佐川急便に展開開始 SGシステムが主導するデジタルトランスフォーメーション（DX）の取り組みが評価され、SGホールディングスが「DX銘柄」から、『DX注目企業2020』に選定佐川フィナンシャル(株)、SGエキスパート(株)と合併 2021年 AIを活用したOCRプラットフォームサービス「Biz-AI×OCR」の提供を開始 SGシステムが主導するDXに向けた一連の取り組みが評価され、SGホールディングスが「DX銘柄 2021」に選定（主催：経済産業省・東京証券取引所） 2022年「Biz-AI×OCR」に業務自動化率9割を超える手書き日本語AIモデルを搭載経済産業省・東京証券取引所主催『DX銘柄』に2年連続で選定 SGフィルダーと共に「顔認証勤怠システム」を共同開発

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 11.2年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 20.5時間
2022年度

社内制度

研修制度	制度あり・新人研修（約4カ月）・フォローアップ研修（1年次、3年次、5年次）・管理職研修・海外研修（アジアを中心に派遣実績あり）　　　など新人研修にてITの基礎知識（コンピューター基礎、ネットワーク、データベース、プログラム入門、JAVA言語、webアプリケーション、ロジカルコミュニケーション　等）から疑似開発の体験など、1から習得できるカリキュラムとなっております。選考段階でスキルは問いません。
自己啓発支援制度	制度あり・集合型研修（選択型研修）・eラーニング・資格取得支援

研修制度

制度あり
・新人研修（約4カ月）
・フォローアップ研修（1年次、3年次、5年次）
・管理職研修
・海外研修（アジアを中心に派遣実績あり）　　　など

新人研修にてITの基礎知識（コンピューター基礎、ネットワーク、データベース、プログラム入門、JAVA言語、webアプリケーション、ロジカルコミュニケーション　等）から疑似開発の体験など、1から習得できるカリキュラムとなっております。
選考段階でスキルは問いません。

自己啓発支援制度

制度あり
・集合型研修（選択型研修）
・eラーニング
・資格取得支援

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞京都大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都情報大学院大学、工学院大学、静岡大学、上智大学、高千穂大学、千葉工業大学、東海大学、東京家政大学、同志社大学、南山大学、一橋大学、早稲田大学＜大学＞愛知淑徳大学、愛媛大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪樟蔭女子大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪人間科学大学、大阪府立大学、大妻女子大学、大手前大学、岡山理科大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、京都大学、京都外国語大学、京都学園大学、京都光華女子大学、京都産業大学、京都女子大学、京都精華大学、京都橘大学、京都ノートルダム女子大学、京都府立大学、共立女子大学、近畿大学、群馬県立女子大学、工学院大学、高知大学、高知工科大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸芸術工科大学、神戸市外国語大学、國學院大學、国際武道大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、滋賀大学、滋賀県立大学、芝浦工業大学、首都大学東京、十文字学園女子大学、城西大学、上智大学、聖学院大学、成蹊大学、専修大学、高千穂大学、拓殖大学、玉川大学、中央大学、中京大学、帝京大学、帝京平成大学、帝塚山学院大学、電気通信大学、東海大学、東京家政大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京工科大学、東京女子体育大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東邦大学、東洋大学、常磐大学、鳥取大学、同志社大学、同志社女子大学、獨協大学、名古屋大学、名古屋商科大学、日本大学、日本女子大学、阪南大学、兵庫県立大学、福井県立大学、福岡大学、富士大学、佛教大学、文教大学、文京学院大学、法政大学、北海道情報大学、武庫川女子大学、武蔵大学、武蔵野音楽大学、明治大学、明治学院大学、目白大学、桃山学院大学、横浜商科大学、四日市大学、立教大学、立正大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、流通科学大学、流通経済大学（茨城）、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞麻生情報ビジネス専門学校北九州校、池坊短期大学、ＥＣＣコンピュータ専門学校、大阪情報コンピュータ専門学校、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、大原法律専門学校、大原法律公務員専門学校、大原簿記学校、キャットミュージックカレッジ専門学校、四国総合ビジネス専門学校、湘北短期大学、情報科学専門学校、東京工学院専門学校、東京コミュニケーションアート専門学校、東京ビジネス・アカデミー、トライデントコンピュータ専門学校、日本工学院専門学校、日本電子専門学校、ＨＡＬ大阪、ＨＡＬ東京、船橋情報ビジネス専門学校アクト情報ビジネス専門学校、大阪IT会計専門学校
採用実績（人数）	2021年　2022年　2023年 ----------------------------------------------------- 大学院了　　　　1名　　　3名　　　4名大卒　　　　　 53名　　36名　　　31名短大・専門卒　　3名　　　1名　　　0名 ----------------------------------------------------- 合計　　　　　 57名　　 40名　　35名
文理の割合	2021年　2022年　2023年 ------------------------------------------------- 理系　　　3割　　　5割　　　5割文系　　　7割　　　5割　　　5割

採用実績（学校）

＜大学院＞
京都大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都情報大学院大学、工学院大学、静岡大学、上智大学、高千穂大学、千葉工業大学、東海大学、東京家政大学、同志社大学、南山大学、一橋大学、早稲田大学
＜大学＞
愛知淑徳大学、愛媛大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪樟蔭女子大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪人間科学大学、大阪府立大学、大妻女子大学、大手前大学、岡山理科大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、京都大学、京都外国語大学、京都学園大学、京都光華女子大学、京都産業大学、京都女子大学、京都精華大学、京都橘大学、京都ノートルダム女子大学、京都府立大学、共立女子大学、近畿大学、群馬県立女子大学、工学院大学、高知大学、高知工科大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸芸術工科大学、神戸市外国語大学、國學院大學、国際武道大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、滋賀大学、滋賀県立大学、芝浦工業大学、首都大学東京、十文字学園女子大学、城西大学、上智大学、聖学院大学、成蹊大学、専修大学、高千穂大学、拓殖大学、玉川大学、中央大学、中京大学、帝京大学、帝京平成大学、帝塚山学院大学、電気通信大学、東海大学、東京家政大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京工科大学、東京女子体育大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東邦大学、東洋大学、常磐大学、鳥取大学、同志社大学、同志社女子大学、獨協大学、名古屋大学、名古屋商科大学、日本大学、日本女子大学、阪南大学、兵庫県立大学、福井県立大学、福岡大学、富士大学、佛教大学、文教大学、文京学院大学、法政大学、北海道情報大学、武庫川女子大学、武蔵大学、武蔵野音楽大学、明治大学、明治学院大学、目白大学、桃山学院大学、横浜商科大学、四日市大学、立教大学、立正大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、流通科学大学、流通経済大学（茨城）、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
麻生情報ビジネス専門学校北九州校、池坊短期大学、ＥＣＣコンピュータ専門学校、大阪情報コンピュータ専門学校、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、大原法律専門学校、大原法律公務員専門学校、大原簿記学校、キャットミュージックカレッジ専門学校、四国総合ビジネス専門学校、湘北短期大学、情報科学専門学校、東京工学院専門学校、東京コミュニケーションアート専門学校、東京ビジネス・アカデミー、トライデントコンピュータ専門学校、日本工学院専門学校、日本電子専門学校、ＨＡＬ大阪、ＨＡＬ東京、船橋情報ビジネス専門学校

アクト情報ビジネス専門学校、大阪IT会計専門学校

採用実績（人数）

　　　　　　　 2021年　2022年　2023年
-----------------------------------------------------
大学院了　　　　1名　　　3名　　　4名
大卒　　　　　 53名　　36名　　　31名
短大・専門卒　　3名　　　1名　　　0名
-----------------------------------------------------
合計　　　　　 57名　　 40名　　35名

文理の割合

　　　　 2021年　2022年　2023年
-------------------------------------------------
理系　　　3割　　　5割　　　5割
文系　　　7割　　　5割　　　5割

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2023年	27名	8名	35名
2022年	24名	16名	40名
2021年	33名	24名	57名

過去3年間の新卒採用者数

採用者

2023年	35名
2022年	40名
2021年	57名

過去3年間の新卒離職者数

離職者

2023年	0名
2022年	2名
2021年	0名

先輩情報

不安を乗り越え、エンジニアとしての成長を実感中です: Mさん

関西大学

総合情報学部　総合情報学科

SI第1事業部　移動機器系ユニット

取材情報

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