最終更新日：2023/8/28

(株)応用社会心理学研究所

業種

シンクタンク・マーケティング・調査

基本情報

本社: 大阪府

資本金: 1,500万円

売上高: 規定により非公開

従業員: 17名（ネットワーク研究者44名）※ 2020年4月現在

会社概要

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

社会心理学で世の中に変革を。あなたの提案が、教育を、働きがいを、リーディングカンパニーの経営戦略や商品開発を変える。

会社紹介記事

(株) 応用社会心理学研究所の英名表記は “institute of Applied Social Psychology + connect” 。お客様から「Aspect（アスペクト）」と呼ばれています。業界を代表する企業の方たちと仕事をしています。いろいろな業界の方と関わりを持てることも当社の魅力です。

: (株) 応用社会心理学研究所の英名表記は “institute of Applied Social Psychology + connect” 。お客様から「Aspect（アスペクト）」と呼ばれています。

: 業界を代表する企業の方たちと仕事をしています。いろいろな業界の方と関わりを持てることも当社の魅力です。

難易度の高い課題に挑戦することで、成長できる環境があります。

プロジェクトごとにチームを編成。人の考えや行動、世の中のしくみを解明するためにディスカッションを繰り返します。	当社のサービスには「競合他社」はありません。よく比較されますが、「コンサルティング会社」「マーケティング会社」「リサーチ会社」とはまったく異なります。最も特徴的なのは「社会心理学」に基づき、独自の理論やモデルを構築し、それらを提案・発信しているところです。集団や社会の間に生じる矛盾や課題、その生起メカニズムを解明することで、カテゴリートップシェアの有名企業やリーディング校などと一緒に、今までなかった商品・サービス・仕組みを産み出し、新しい「価値」を創出しています。例えば教育分野では、「13歳のハローワーク公式サイト」との共同研究、日本最大規模の「専門学校共同入学者調査（これまで全国170校以上／11万人以上の学生対象）」や「全国一斉進学調査（約50万人の大学進学を希望する受験生対象）」などを実施。その知見を活用し、専門学校・大学あわせて毎年約100校の「学校づくり」を通じて、教育の改革に取り組んでいます。産業組織の分野では、働きがい研究の知見をもとに「ワーク・モティベーション測定調査」を開発。現在、日本を代表する350組織、230万人の意識データを公益社団法人と共同で保有しています。このデータベースを活用することによって、企業で働く従業員の意識構造を科学的に検証し、クライアント企業の課題解決やマネジメント施策を支援しています。医療・健康分野では、最近では大手製薬会社とともに、約2万人規模の全国調査をはじめとした一連の調査を実施。その結果に基づいて、患者を治療に向かわせるための新しいケアの推進をサポートしています。このような活動を通じて、よりよい医療・健康の実現に寄与しています。「価値」を創出する、という仕事は、前例や手本がなく、また誰かが「答え」を知っているわけでもありません。自分で考え、行動し、失敗し、再び考えて行動する。困難な場面や出口の見えない状況下で、試行錯誤を繰り返していきます。自分自身の手で「答え」を探り出すことができた時、あなたはとても大きな達成感と充実感を得、また、自身の成長を実感できるでしょう。多くの人の人生を変えるだけでなく、きっとあなたの人生も変わるはずです。

プロジェクトごとにチームを編成。人の考えや行動、世の中のしくみを解明するためにディスカッションを繰り返します。

当社のサービスには「競合他社」はありません。

よく比較されますが、「コンサルティング会社」「マーケティング会社」「リサーチ会社」とはまったく異なります。最も特徴的なのは「社会心理学」に基づき、独自の理論やモデルを構築し、それらを提案・発信しているところです。

集団や社会の間に生じる矛盾や課題、その生起メカニズムを解明することで、カテゴリートップシェアの有名企業やリーディング校などと一緒に、今までなかった商品・サービス・仕組みを産み出し、新しい「価値」を創出しています。

例えば教育分野では、「13歳のハローワーク公式サイト」との共同研究、日本最大規模の「専門学校共同入学者調査（これまで全国170校以上／11万人以上の学生対象）」や「全国一斉進学調査（約50万人の大学進学を希望する受験生対象）」などを実施。その知見を活用し、専門学校・大学あわせて毎年約100校の「学校づくり」を通じて、教育の改革に取り組んでいます。

産業組織の分野では、働きがい研究の知見をもとに「ワーク・モティベーション測定調査」を開発。現在、日本を代表する350組織、230万人の意識データを公益社団法人と共同で保有しています。このデータベースを活用することによって、企業で働く従業員の意識構造を科学的に検証し、クライアント企業の課題解決やマネジメント施策を支援しています。

医療・健康分野では、最近では大手製薬会社とともに、約2万人規模の全国調査をはじめとした一連の調査を実施。その結果に基づいて、患者を治療に向かわせるための新しいケアの推進をサポートしています。このような活動を通じて、よりよい医療・健康の実現に寄与しています。

「価値」を創出する、という仕事は、前例や手本がなく、また誰かが「答え」を知っているわけでもありません。自分で考え、行動し、失敗し、再び考えて行動する。困難な場面や出口の見えない状況下で、試行錯誤を繰り返していきます。自分自身の手で「答え」を探り出すことができた時、あなたはとても大きな達成感と充実感を得、また、自身の成長を実感できるでしょう。

多くの人の人生を変えるだけでなく、きっとあなたの人生も変わるはずです。

会社データ

事業内容	社会心理学の研究を活かすことのできる分野・テーマは多様です。当社の主な研究事業分野をご紹介します。 ■進学活動・キャリア教育進学活動や、大学、専門学校を取り巻く実態を明らかにし、学校運営や教育の改善に活用できる研究成果の発信、サービス提供を行っています。【学校の「価値」を構造化し正しく発信すれば、広告などに頼らなくても、学生が集まる「学校づくり」ができる】という独自のノウハウを、全国の学校に導入する仕組みづくりに取り組んでいます。学校の存在意義や、日本の教育制度の在り方に踏み込むプロジェクトです。 ■働きがい研究結果から、ワーク・モティベーションが、従業員のパフォーマンスや企業業績を左右することがわかっています。私たちは単なる「従業員満足度」ではなく、やる気が行動に至るプロセスを考慮した「ワーク・モティベーション測定調査」を独自に開発し、実施しています。調査結果や今後の方向性に関する提案は組織のトップへ報告しますが、それだけでは不充分です。職場改善の中心となる部長や課長あるいは労働組合の役員などといった部署の責任者に対して、調査結果を用いながら研修を行います。職場の課題やその解決方法について、議論を促し、改善に導きます。 ■病気・健康関連行動体の不調や疾患を、人はどう意味づけるのか。人々にとっての健康に対する認識の違いが、どのような健康行動の違いを引き起こすのか。これらが解明できれば、医療機関はより効果的な治療活動の支援が可能となり、企業も、必要な人に必要な商品・サービスを届けることができます。 ■観光行動旅行満足や旅行の検討プロセス、観光地の魅力など、「観光行動モデル」の探求を進めながら、そのメカニズムを明らかにします。その結果を活用し、企業や自治体の施策（消費者にマッチした旅行商品開発、地域観光資源の活用、メディアのプロデュース、インデックスの開発など）への支援を行います。 ■ライフパタンこれまで、生き方・生きがい研究においては、人の人生は単一のコースであり、人生の違いはその段階が早いか遅いかの違いによるとされていました。しかし、すべての人の人生を画一的に捉えるような考え方は、正しいのでしょうか。私たちは、人の人生からある程度のパタンを抽出できると考え、現在の生活構造から将来の人生の地図を明らかにしようと試みています。大学の研究者や学生も集まる、オープンな環境です。

事業内容

社会心理学の研究を活かすことのできる分野・テーマは多様です。当社の主な研究事業分野をご紹介します。

■進学活動・キャリア教育
進学活動や、大学、専門学校を取り巻く実態を明らかにし、学校運営や教育の改善に活用できる研究成果の発信、サービス提供を行っています。
【学校の「価値」を構造化し正しく発信すれば、広告などに頼らなくても、学生が集まる「学校づくり」ができる】という独自のノウハウを、全国の学校に導入する仕組みづくりに取り組んでいます。学校の存在意義や、日本の教育制度の在り方に踏み込むプロジェクトです。

■働きがい
研究結果から、ワーク・モティベーションが、従業員のパフォーマンスや企業業績を左右することがわかっています。私たちは単なる「従業員満足度」ではなく、やる気が行動に至るプロセスを考慮した「ワーク・モティベーション測定調査」を独自に開発し、実施しています。
調査結果や今後の方向性に関する提案は組織のトップへ報告しますが、それだけでは不充分です。職場改善の中心となる部長や課長あるいは労働組合の役員などといった部署の責任者に対して、調査結果を用いながら研修を行います。職場の課題やその解決方法について、議論を促し、改善に導きます。

■病気・健康関連行動
体の不調や疾患を、人はどう意味づけるのか。人々にとっての健康に対する認識の違いが、どのような健康行動の違いを引き起こすのか。これらが解明できれば、医療機関はより効果的な治療活動の支援が可能となり、企業も、必要な人に必要な商品・サービスを届けることができます。

■観光行動
旅行満足や旅行の検討プロセス、観光地の魅力など、「観光行動モデル」の探求を進めながら、そのメカニズムを明らかにします。その結果を活用し、企業や自治体の施策（消費者にマッチした旅行商品開発、地域観光資源の活用、メディアのプロデュース、インデックスの開発など）への支援を行います。

■ライフパタン
これまで、生き方・生きがい研究においては、人の人生は単一のコースであり、人生の違いはその段階が早いか遅いかの違いによるとされていました。しかし、すべての人の人生を画一的に捉えるような考え方は、正しいのでしょうか。
私たちは、人の人生からある程度のパタンを抽出できると考え、現在の生活構造から将来の人生の地図を明らかにしようと試みています。

大学の研究者や学生も集まる、オープンな環境です。

本社郵便番号	540-0031
本社所在地	大阪府大阪市中央区北浜東1-8　北浜東森田ビル5階
本社電話番号	06-6941-2171
設立	1987年9月25日
資本金	1,500万円
従業員	17名（ネットワーク研究者44名）※ 2020年4月現在
売上高	規定により非公開
主な取引先	機密保持契約を結んでいるため詳細を記載することはできませんが、一緒に仕事をするのは、一部上場企業、教育機関などの法人組織です。それらの経営企画、人事、人材開発、CSR、マーケティング、商品企画、広報など、各領域において第一線で活躍されている方々です。他のシンクタンクにはない当社独自の理念や技術を求めて、東京に本社をおく企業を中心に、ご相談を頂戴しています。

働き方データ

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 60.0%
  （5名中3名）
- 2021年度

社内制度

研修制度	制度あり入社時に新人社員研修があり、その他業務に必要な勉強会やセミナーなどを事業部ごとに実施しています。当社には大企業のような受動的な研修制度は豊富に整っておりませんが、高度な専門知識やスキル、豊富な経験を有する様々な立場のメンバーがあなたをフォローします。
自己啓発支援制度	制度あり入社後の学習やスキルアップは、基本は個人に委ねられていますが、業務に資する研修やセミナーなどは、社員自らが情報を集めてきて、自主的に参加しています。会社の承認が得られれば、業務時間中の参加や参加費の支援も可能です。
メンター制度	制度あり 3～5名のチームを組んで、プロジェクトを担当しています。入社後はいずれかのチームに配属され、チームの先輩や担当メンターからのサポートを受けながら仕事に取り組んでいきます。
キャリアコンサルティング制度	制度あり年3回、上長と面談を行い、今後のキャリア展望や方向性、状況などを確認しあっています。