最終更新日：2024/9/12

セコムジャスティック(株)【セコムグループ】

  • 正社員

業種

  • セキュリティ

基本情報

本社
東京都
資本金
1億円
売上高
単体：193億円（2024年3月期） セコムグループ連結：売上高／1兆1,547億　経常利益／1,668億（いずれも2024年3月期）
従業員
2,299名（2024年3月現在）
募集人数
46～50名

セコム100％出資子会社として創業した「常駐セキュリティ専業No.1」企業です！

2025年の新卒採用エントリー受付中！ （2024/08/11更新）

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内々定まで最短2週間！！
（面接等の都合によっては3週間の場合もあります）

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はじめまして、セコムジャスティック株式会社です。

セコムグループ内で「施設警備」「イベント警備」「身辺警備(SP)」を
専門としている地域に特化した会社です。
「あらゆる不安のない社会」の実現に向け、安心、安全を社会に提供しています。

会社説明会では当社が考えるセキュリティについてより詳しくご説明いたします！
検討中の方は、エントリーのあと「会社説明会予約」画面へお進みください。

＜連絡先＞　
セコムジャスティック株式会社
人事部　採用課
TEL：0120-756-306(学生専用)

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会社紹介記事

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セコムのグループ内で『常駐警備』『イベント警備』『身辺警備（SP）』を担当しているのがセコムジャスティック。
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『身辺警備（SP）』としての活躍の場も広がっています。※フジテレビ系列の人気ドラマ「SP」の警護技術監修も担当しました。

セコムジャスティックでは、「人」「社員」が事業の「要（かなめ）」と考えています。

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充実した研修を通し知識・技術を確実に身に付けることが出来る。社員一人ひとりがしっかりと責任を持ち業務にあたれる環境作りを心がけています。

当社は「常駐警備」の専門会社として、1985年5月にセコムが設立した会社です。
常駐警備は、機械の安全管理では対応できない細かい領域を高度に訓練された人が対応します。
これはご契約先の空港やオフィスビル、デパート、金融機関などの財産と生命を休みなく守るもので、設立以来大変高い評価をいただいております。

【社員教育に力を入れる理由】
セキュリティサービスの根幹にあるもの、それは「危険を未然に防ぎ、被害を最小限に抑える」こと。
そこに従事する社員が新人であっても、ベテランであっても、常に最善のサービスの提供が出来なければなりません。
だからこそ社員一人ひとりがセキュリティのプロとしての自覚を持ち、確かな知識と技能を持ってお客様の期待に答えられるよう資格の取得支援や研修・教育に力を注いでいます。

あの街もこの街も　あの建物もこの建物も　あの人もこの人も
HumanPowerとTechnologyで安全・安心を提供し続けています。
by SECOM JASTIC

※ホームページ教育/研修参照
　⇒　http://www.secom-jastic.co.jp/recruit/company/training/

会社データ

プロフィール

私たちは「信頼される安心を、社会へ。」をめざすセコムグループの一員です。

セコムは、セキュリティは“いつでもどこでも誰にでも”利用できるものでなければならないと考えてきました。
セキュリティは社会基盤としてなくてはならないものだからです。
創業時は、日本で初めての警備保障会社として、企業に「巡回警備サービス」や「常駐警備サービス」の提供から始め、1966年(昭和41年)には、わが国初の企業向け「オンライン・セキュリティシステム」を開発しました。
その後、「現金護送システム」や、単独で機能する「安全商品」、「大規模施設向けセキュリティシステム」、わが国初の家庭用安全システム「セコム・ホームセキュリティ」、個人向けの位置情報提供サービス「ココセコム」など、常に革新的なセキュリティシステムの開発・普及により、セキュリティ事業で会社の基盤を築いてきました。
そして、セキュリテイシステムの普及をベースに構築してきた、わが国でも最大級のネットワークをベースに「あらゆる不安のない社会を創る」こと。
すなわち「社会システム産業」の構築を目標にグループをあげて取り組んでいます。

当社は、セキュリテイ事業の中の「常駐警備」の専門会社として1986年5月にセコムが設立した会社です。

事業内容
セコムの多様な事業（セキュリティ事業、防災事業、メディカル事業、地理空間情報サービス事業、BPO・ICT事業、保険事業、国際事業）と連携し、セコムのセキュリティ事業の中で「施設警備」「イベント警備」「身辺警備（SP）」を受け持っているのがセコムジャスティック株式会社。

＜事業として提供しているサービス＞
■施設警備
■イベント警備
■身辺警備（SP）
■その他特殊警備

セコムグループとの連携（ALL　SECOM）を強化し「安全・安心」そして「快適・便利」な社会を創造していきます。

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様々な人々の安全・安心を守る社会貢献にも繋がるやりがいの大きい仕事です。
本社郵便番号 112-0015
本社所在地 東京都文京区目白台2-7-8　セコム目白台ビル
本社電話番号 03-5319-3361
設立 1986年5月1日
資本金 1億円
従業員 2,299名（2024年3月現在）
売上高 単体：193億円（2024年3月期）
セコムグループ連結：売上高／1兆1,547億　経常利益／1,668億（いずれも2024年3月期）
代表者 代表取締役社長　真田　守彦
事業所 【本社】
東京都文京区目白台2-7-8　セコム目白台ビル　

【本部・支店・事務所】
■東京本部
　　東京都文京区目白台2-7-8　セコム目白台ビル　
■西関東支店
　　埼玉県さいたま市大宮区桜木町1-11-5　KSビル4階　　
■栃木事務所
　　栃木県宇都宮市大通り3-1-17　大津屋ビル
■東関東支店
　　千葉県千葉市美浜区新港14-2　セコム千葉ビル
■茨城事務所
　　茨城県土浦市港町1-7-5　櫻井ビルII
■神奈川支店
　　神奈川県横浜市西区北幸2-10-39　日総第5ビル


■静岡支店
　　静岡県静岡市葵区栄町5-1　レイアップ栄町ビル
■浜松事務所
　　静岡県浜松市中区砂山町350　浜松駅南ビルディング

■中部本部
　　愛知県名古屋市東区主悦町2-9　セコム名古屋ビル
■岐阜事務所
　　岐阜県岐阜市神田町1-8-5　協和興業ビル　
■三重事務所
　　三重県四日市市十七軒町16-3　セコム四日市ビル　


■関西本部
　　大阪市中央区瓦町1-4-8　瓦町恒和ビル7F
■滋賀事務所
　　滋賀県大津市末広町1-1　日本生命大津ビル　
■京都事務所
　　京都府京都市下京区河原町通松原上る2富永町338　京都四条河原町ビル
■奈良事務所
　　奈良県生駒市東生駒1-16-7　南都地所東生駒ビル
■和歌山事務所
　　和歌山県和歌山市友田町4-123　紀陽東和歌山ビル
■兵庫事務所
　　兵庫県神戸市中央区栄町通2-5-1　りそな神戸ビル
株主構成 セコム(株)　100％
セコムグループ１８３社 セコム(株)　セコム上信越(株)　セコム北陸(株)
セコム山梨(株)　セコム三重(株)　セコム山陰(株)
セコム高知(株)　セコム宮崎(株)　セコム琉球(株)
(株)アサヒセキュリティ　東洋テック(株)　
JR九州セコム(株)　日本安全警備(株)
(株)日本緊急通報サービス　名鉄セコム(株)
セコムトセック(株)　セコム工業(株)
日本原子力防護システム(株)　クマリフト(株)
セコムエンジニアリング(株)　セコム美祢セキュリティ(株)
セコム喜連川セキュリテ(株)　等

能美防災(株)　ニッタン(株)

セコム医療システム(株)　セコムフォート(株)　セコムフォートウエスト(株)
セコムフォート多摩(株)　(株)マック　(株)アライブメディケア
その他提携病院有り

セコム損害保険(株)　セコム保険サービス(株)

(株)パスコ

セコムトラストシステムズ(株)　(株)アット東京　(株)TMJ

エスワン(韓国)　西科姆中国有限公司(中国)
タイセコムセキュリティ(株)　セコムシンガポール(株)
セコムインドネシア(株)　セコムPLC(英国)
セコムオーストラリア(株)　セコムガードオールNZ(株)　他
（2020年3月現在）
企業理念 セコムは、企業理念を重視し、創業以来、安全・安心を提供する会社として組織や個人は どうあるべきかについて、考え方や行動の基準を組織へ浸透させ、組織風土を築いてきました。

セコムは、いつも世の中に新しい価値を造り出したいと考えています。
この私たちがめざす姿を実現するために、創業以来、脈々と受け継がれている理念や、考え方があります。
それは企業の「人格」と呼べるものであり、世の中における自らの存在意義を決定づけるもの。
この理念があるからこそ、セコムはセコムたり得るのです。

■正しさの追求
現状打破し、否定の精神で新しいことを行うにあたり、セコムは社会通念や固定概念にとらわれず、正しいか誤りかということを純粋に考えます。正しいと思ったことを徹底して妥協せず実行しますが、間違っていると思ったら絶対に行わない。すべてのことに関して、セコムの判断基準は正しいかどうか、公正であるかどうかです。ここでいう正しさ、公正さとは、私たちが生活する社会に対してであり、セコムにとっての正しさ、公正さではありません。

■否定の精神
社会には、いろいろな習慣や常識、通念がありますが、これらの既成概念に従うだけではあれば、何の発展もなく、何も生まれてはきません。社会に新しい価値を創造するということは、既成のものを否定するということなのです。これから新しいものを打ち出すとき、正当性のあるものを打ち出して、それをやり抜くことが大切です。既成のものをいったん全部否定し、肯定できるものは改めて自分の価値として肯定する。この「否定から生まれる創造」という精神が何より大切なのです。

■現状打破の精神
セコムは設立から現在まで常に新しいサービス事業を提供し、発展を遂げてきました。ゼロからの出発には難しいことも多々あります。「できるはずがない」という拒否的な態度、そして単に批評だけをするという冷ややかな反応もあるでしょう。これは新しいものへの不安感、分からないものへの恐怖感、古いものへの愛着からくるものなのです。しかし今は激動の時代であり、社会の進歩は著しい。過去の方法にとらわれ、新しい進歩に対するエネルギ－を出し惜しんではいけない。セコムにとって何よりも必要で先行することは、全社員が現状に安住しようとする怠惰な心を打ち破り、前進・進歩への意欲と信念を持ち続けることなのです。
平均年齢 50.0歳（2024年3月31日現在）
平均有休休暇取得日数 14.4日（2024年実績）

＜男女別取得率＞
女性76.6%　男性83.4%（2024年実績）
沿革
  • 1986年
    • セコム(株)100％出資子会社としてジャスティック(株)が設立される。
  • 1986年
    • セコム(株)と(株)神戸製鋼所の合弁企業として関西ジャスティック(株)が設立される。
  • 1995年
    • セコム(株)100％出資子会社としてCDやATMの障害対応の専門会社セコムFD(株)が設立される。
  • 2001年
    • ジャスティック(株)、関西ジャスティック(株)、セコムFD(株)の3社が合併し、セコムジャスティック(株)となる。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 14.1年
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間（前年度実績）
    月平均所定外労働時間（前年度実績）
    • 23.5時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    • 14.4日
    2024年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 2.7%
      （2299名中61名）
    • 2024年度

社内制度

研修制度 制度あり
「危険を未然に防ぎ、被害を最小限に抑える。」
それがセコムジャスティックのセキュリティサービスであり、社会における役割です。

当社のセキュリティサービスは、その仕事に従事する社員一人ひとりだと考えています。だからこそ、新人やベテランに関係なく常に最善最良のサービスをお客様に提供できるセキュリティのプロフェッショナルを育成するため、社員教育には惜しみない力を注いでいます。

■基礎の基礎から作り上げる教育体制
入社後は、セコムの研修センターで研修を行ないます。セコムの基本理念や仕事に対する心構え、警備業法に定められた教育・基本動作、そして非常事態に対応する際の救急法など、基礎からより実践的な内容まで警備のプロとしての知識や技術を身につけていきます。

■常に品質の高いセキュリティサービスを目指して
セキュリティのニーズは日々変化していきます。常に品質の高いサービスを提供するためには、時代にあった最新の技術や知識を導入し、それらを活用できるように訓練や研修をしていかなければなりません。当社では入社から一定期間を経過した社員に向け、経験に応じた研修を実施。これまで培ってきた経験や知識を応用し、最新の技術や知識を身につけられる環境を取り入れています。

＜入社1年目に行われる研修・教育＞
■新入社員研修
入社後、最初に受講するこの集合研修では、セコムの基本理念や、「安全・安心」を創造してきた歴史、社員としての心得・心構えに加え、職務に必要な知識や技能を習得し、「安全・安心」のプロとしての基本を身に付けます。

■現地インターン
配属直後に行われる研修で、上司や先輩が実際の業務にあたっての実務面での教育を行います。

■現任者教育
春と秋の年2回警備業務を適正に行うために、知識・技能の向上を目的に実施します。

■フォローアップ研修
入社一定期間後（約半年後）に警備業務の基本と緊急時などのより応用を必要とした知識と技能のスキルアップを図ることを目的とした集合研修が行われます。

これら新入社員育成プログラムを経て、中堅社員育成プログラムへと移行します。

＜2年目以降に行われる研修・教育＞
■中堅社員
■幹部社員　など

※ホームページ教育/研修参照
　⇒　https://www.secom-jastic.co.jp/recruit/company/training/
自己啓発支援制度 制度あり
会社指定の通信教育を受講し、合格終了した受講料の90％の会社補助が受けられます。
社内検定制度 制度あり
常駐グレード認定制度（4段階）

採用実績

採用実績（学校）

＜大学＞
愛知学院大学、愛知産業大学、青山学院大学、朝日大学、麻布大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、江戸川大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪観光大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪工業大学、大阪商業大学、大阪体育大学、大阪電気通信大学、嘉悦大学、神奈川大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、共愛学園前橋国際大学、京都学園大学、京都産業大学、京都橘大学、杏林大学、近畿大学、釧路公立大学、工学院大学、皇學館大学、甲南大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉学園大学、相模女子大学、至学館大学、静岡理工科大学、秀明大学、淑徳大学、湘南工科大学、尚美学園大学、実践女子大学、城西大学、上武大学、鈴鹿医療科学大学、駿河台大学、星城大学、西武文理大学、摂南大学、専修大学、大正大学、玉川大学、大東文化大学、千葉科学大学、千葉経済大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中部大学、鶴見大学、帝京大学、帝京科学大学（山梨）、帝塚山学院大学、天理大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東海学園大学、東京情報大学、東京女子体育大学、東京成徳大学、東京農業大学、東京福祉大学、東京富士大学、東北福祉大学、東北文化学園大学、東洋大学、同志社大学、獨協大学、名古屋学院大学、名古屋経済大学、名古屋文理大学、新潟大学、新潟経営大学、二松学舎大学、日本大学、日本体育大学、日本文化大学、阪南大学、兵庫大学、びわこ学院大学、佛教大学、法政大学、武蔵野大学、明海大学、明治大学、明星大学、目白大学、桃山学院大学、山口大学、立正大学、流通経済大学（茨城）、和光大学、和洋女子大学
＜短大・高専・専門学校＞
あいちビジネス専門学校、上野法律専門学校、宇都宮文星短期大学、ＥＬＩＣビジネス＆公務員専門学校、大阪動物専門学校、大阪法律公務員専門学校、大阪法律公務員専門学校天王寺校、太田情報商科専門学校、大妻女子大学短期大学部、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、大原スポーツ公務員専門学校、大原法律専門学校、大原法律公務員専門学校、大原法律公務員専門学校大宮校、大原法律公務員専門学校静岡校、大原法律公務員専門学校浜松校、大原法律公務員専門学校岐阜校、大原法律公務員専門学校津校、大原法律公務員専門学校横浜校、大原簿記学校、大原簿記医療秘書公務員専門学校町田校、大原簿記公務員医療情報ビジネス専門学校津田沼校、大原簿記公務員医療福祉保育専門学校立川校、大原簿記公務員専門学校千葉校、大原簿記情報医療専門学校浜松校、大原簿記情報ビジネス専門学校横浜校、大原簿記法律専門学校難波校、専門学校神田外語学院、京都公務員＆ＩＴ会計専門学校、国際ことば学院外国語専門学校、国際情報ビジネス専門学校、滋賀短期大学、静岡産業技術専門学校、ＪＴＢトラベル＆ホテルカレッジ、駿台法律経済＆ビジネス専門学校、創価女子短期大学、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校名古屋校、東京ＩＴ会計公務員専門学校千葉校、東京ＩＴ会計公務員専門学校大宮校、横浜公務員＆ＩＴ会計専門学校、東京アニメーションカレッジ専門学校、東京法律公務員専門学校、東京法律公務員専門学校仙台校、東京法律公務員専門学校名古屋校、名古屋リゾート＆スポーツ専門学校、新潟公務員法律専門学校、日本ウェルネススポーツ専門学校、日本外国語専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、沼津情報・ビジネス専門学校、ＨＡＬ名古屋、三重短期大学、盛岡公務員法律専門学校、山本学園情報文化専門学校、横浜リゾート＆スポーツ専門学校

▼身辺警護SP学院
採用実績（人数） 2024年 30名
2023年 46名
2022年 49名
  • 過去3年間の新卒採用者数（男女別）
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 27名 3名 30名
    2023年 44名 2名 46名
    2022年 48名 1名 49名
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2024年 30名
    2023年 46名
    2022年 49名

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