最終更新日:2024/4/24

(株)クレオ【東証スタンダード市場上場】

  • 正社員
  • 既卒可
  • 上場企業

業種

  • ソフトウエア
  • 情報処理
  • 受託開発
  • 専門コンサルティング
  • インターネット関連

基本情報

本社
東京都
資本金
31億4,965万円
売上高
77億1,800万円(2023年3月期)
従業員数
498名(2023年3月期) 連結従業員数 1,218名(2023年3月期)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

【創造力とテクノロジーで"社会"を変える】上流から下流まで、お客様に寄り添ったサービスで、幅広い事業を展開しています。 #独立系SIer/経験不問/健康経営

  • 積極的に受付中 のコースあり

☆☆会社説明会のご予約受付中!☆☆ (2024/04/23更新)

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◆現場SEとじっくり話ができる!会社説明会
 オンラインで複数回開催します。マイナビからエントリーをし、ご参加ください。
 当日の接続情報は、開催2営業日前にご案内差し上げます。

◆【営業職限定】【大阪限定】オンライン会社説明会
 営業職希望者、または大阪勤務希望者オンリーの説明会です。
 通常「2時間」の会社説明会を「1時間」にギュッと短縮してお伝えします!

※この度、名古屋での募集は終了いたしました。
 東京・大阪については引き続き募集しておりますので、
 ご興味のある方はぜひご予約ください!

◆選考
 会社説明会参加後、開催日含む5日以内に当社指定のフォームへご応募ください。
 ※詳細は会社説明会中にご説明いたします。

《株式会社クレオについて》
当社は独立系のSI企業。
設立50年という歴史の中で培ってきた「高度な技術」と「長年の信頼と実績」で
安定した事業を展開しつつ、最新のテクノロジーを活用することで更なる成長を
目指しています。

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会社紹介記事

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経験不問。未経験から1人前のシステムエンジニアへ。成長できる環境、充実した研修制度で、皆さんのキャリアアップを支援します。
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個々の能力を最大限に活かすことが出来る環境を整備。チームワークを大切にしており、お互いを補完し合うことで、組織の強い結束に繋がっています。

チャレンジする人の背中を後押しする企業風土が、クレオにはあります。

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代表取締役社長 柿崎 淳一

社名のCREO(クレオ)はラテン語で「創造」を意味します。
「!(感嘆符)」をかたどった会社のロゴに込めた想いの一つも「創造」です。

およそ半世紀のクレオのこれまでの歩みは、まさに「創造」の積み重ねでした。
創造こそがクレオの成長の原動力であり、時代のニーズにマッチした価値創造を希求する“DNA”は、
今でもクレオの中に息づいています。

クレオには、専門知識や高度なスキルを持つプロフェッショナルな人財に成長できる環境があります。

新たな価値を創造し、豊かな社会の実現に貢献したい。
日々の仕事を通じて、人としてのさらなる高みを目指したい。

そんなチャレンジ精神と向上心にあふれる皆さんとの出会いを、心からお待ちしています。

<代表取締役社長 柿崎 淳一>

会社データ

プロフィール

■無借金経営・東証スタンダード市場上場の安定した経営基盤

クレオは、長らく無借金経営を継続しています。また、上場実績は30年以上。
変動の激しいIT業界において、これだけ健全な企業経営ができている会社は決して多くありません。

私たちが恐れず挑戦できるのも、安定した経営基盤があるからです。
安心して長く働ける環境を、みなさんにもご提供します。


■幅広い事業領域と、成長のチャンス

クレオの事業は、多彩な自社サービスを展開するソリューションサービスと、
官公庁や行政で利用されるような社会基盤系システムの受託開発です。

現在は既存サービスの強化はもちろん「イノベーション&インキュベーション推進室」と題し、
新規事業開発のための専門部署を立ち上げています。
また、大手ベンダーのもと、高度な新技術を用いたサービスの開発に専念。
そこで得た技術を自社に還元することで、技術資産を高め、
サービス開発や組織全体のレベルアップにつなげたいと考えています。
こうしたシナジー効果を生み出せるのが、幅広い事業を展開するクレオの強み。
働く人にとっても、多様な経験を積むことが出来る基盤があります。


■もっと柔軟な働き方を

新しいものを生み出すには、常に創造性を持つことが大事です。
そのためにも、働き方は柔軟でありたいというのがクレオの考え。
現在、有志メンバーを中心に働き方改革プロジェクトを立ち上げ、
フリーアドレス制度の導入や、オフィスへのユニークな会議ブースの設置など、
改革を進めています。

また、平均残業時間は月9.7h。
有休を活用し、長期休暇を取得する社員も多くいます。
家族も参加できるイベント、クラブ活動など社内コミュニケーションの機会も豊富です。
リフレッシュはもちろんのこと、様々な人たちが交流し合うことで、
クリエイティビティを刺激することが目的です。

人がもっとクリエイティブに働くために「豊かな未来社会の実現」を目指すクレオは、
働き方改革を全力で推進します。

事業内容
  • 受託開発
CREO Integration-Platform for DX

経営資源であるヒト(Person)・モノ(Things)・カネ(Finance)・ジョウホウ(Information)をつなぎ、DX推進の源泉を活用出来る経営基盤に変えていく。

1)ソリューションサービス事業
  ■ソフトウェア製品(基幹系サービス)の開発・販売
  ・【BIZ PLATFORM】 ※BPM(業務プロセス管理システム)
    業務効率の向上やコスト削減に寄与するBPM
    ビジネスプロセスを標準化・可視化・統制することで、
    ビジネスの機動性と信頼性を向上させる
  ・【CREO×RPA】【CREO×OCR】
    ホワイトカラーの定型的な作業を自動化するRPA
    どんな帳票でも自動で判別し書類のテキストデータを抽出するOCR
    人とロボットが共存した業務プロセスを実現する
  ■クラウドインテグレーションの企画・開発・販売
  ・【ジームクラウド】
    大手・中堅企業向け人事・経理・財務部門のDX推進フレームワーク
    2025年の崖問題の解決と新たな部門価値創造に向けたDXの推進を支援 
  ・【トラミル】
    調達部門における購買業務を一元化するクラウドサービス
    ビジネスプロセスを標準化・可視化・統制することで、    
    業務の効率化や、データの真実性を確保する
  ■Webサイト、アプリケーション、クラウドサービスの企画・開発・運用
   AMO(アウトソーシング)、Fintechなど
  
  
2)受託開発事業
  ■社会基盤(官公庁・公共系)システムの企画・開発・運用
   官公庁・自治体向け個別業務システム、
   障害者福祉システム、高齢者福祉システムなど
  ■社会基盤(産業系)システムの企画・開発・運用
   新聞組版システム、高速道路料金収受システムなど

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「企業の経営革新」から「社会のデジタル化の実現」まで。クレオは"企業"と"社会基盤"のデジタルトランスフォーメーションを支援します。

本社郵便番号 140-0002
本社所在地 東京都品川区東品川4-10-27 住友不動産品川ビル 11~13階
上場市場 スタンダード市場
設立 1974年3月22日
資本金 31億4,965万円
従業員数 498名(2023年3月期)

連結従業員数
1,218名(2023年3月期)
売上高 77億1,800万円(2023年3月期)
直前3事業年度連結売上高 2023年3月期 146億8,900万円
2022年3月期 147億8,400万円
2021年3月期 147億4,500万円
事業所 東京本社
関西事業所(大阪)
中部営業所(名古屋)
クレオグループ (株)クレオ
(株)ココト
(株)ブライエ
(株)アダムスコミュニケーション
主な取引先 【2,000社を超えるお客様とお取引実績あり】
アマノ(株)、ヤフー(株)(現 LINEヤフー(株))、富士通(株)
ヤマトシステム開発(株)、学校法人千葉工業大学 他 ※敬称略
平均年齢 41.2歳(※2022年度実績)
沿革
  • 1974年
    • 港区南青山に資本金500万円にて(株)東海クリエイト設立
  • 1989年
    • 社名を (株)クレオ に変更
  • 1990年
    • 株式店頭公開、資本金22億6,000万円に増資
  • 2004年
    • 会計システム『CBMS ZeeM会計』を販売開始
  • 2005年
    • ヤフー(株)(現 LINEヤフー(株))と資本提携ならびに業務提携、
      資本金31億4,000万円に増資、
      筆頭株主がヤフー(株)(現 LINEヤフー(株))に異動
  • 2005年
    • 人事給与システム『CBMS ZeeM人事給与』を販売開始
  • 2013年
    • ヤフー(株)(現 LINEヤフー(株))からアマノ(株)への当社株式一部譲渡により、筆頭株主がアマノ(株)に異動
  • 2014年
    • アマノ(株)と業務提携
  • 2017年
    • 連結子会社5社を吸収合併し、グループ新体制を発足
  • 2018年
    • 業務自動化クラウド「CREO-RPA」のサービス提供を開始
  • 2018年
    • ベトナムのIT企業 Ominext JSC と 資本・業務提携に関する基本合意書を締結
  • 2019年
    • 経済産業省「健康経営優良法人2019 ホワイト500」に認定
  • 2019年
    • AI-OCRサービス「CREO-OCR」を販売開始
  • 2020年
    • クラウド型経営分析アプリ「サクセスマーク」を販売開始
  • 2021年
    • 連結子会社 (株)クリエイトラボ(現 (株)ブライエ)が連結子会社 (株)アイティアイを吸収合併し、(株)ブライエへ商号変更
  • 2021年
    • クラウド型DX推進フレームワーク「ジームクラウド」を販売開始
  • 2022年
    • 新市場区分スタンダード市場へ移行
  • 2022年
    • ベトナムの日系ソフトウェア開発会社インディビジュアルシステムズ社と資本業務提携
  • 2022年
    • 国立大学法人滋賀大学と産学連携に関する基本協定書を締結
  • 2023年
    • クラウド型購買管理ツール「トラミル」を販売開始
  • 2023年
    • ITサービス管理ツール「SmartStage ServiceDesk」を販売開始

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 13.2年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 9.7時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 11.6日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 4名 5名 9名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 4名 2名 6名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 12.6%
      (103名中13名)
    • 2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
■新人研修(入社時研修+OJT)
■技術研修
■フォローアップ研修
■若手向けキャリア研修
■リーダー研修
■昇降者研修
■管理職研修  など
自己啓発支援制度 制度あり
■資格取得奨励金制度
■自己学習支援(e-Learning、公開講座、書籍購入補助) など

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
岡山理科大学、近畿大学、工学院大学、拓殖大学、千葉大学、筑波大学、東京工業大学、東京理科大学、東北大学、徳島大学、日本工業大学、法政大学、山形大学、山口大学
<大学>
愛知大学、愛知県立大学、青山学院大学、足利工業大学、岩手大学、追手門学院大学、大阪経済大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、岡山大学、お茶の水女子大学、神奈川大学、金沢大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、北見工業大学、京都大学、京都産業大学、京都女子大学、近畿大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、公立はこだて未来大学、國學院大學、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、滋賀県立大学、芝浦工業大学、信州大学、城西大学、成蹊大学、成城大学、清泉女子大学、摂南大学、専修大学、高崎経済大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、都留文科大学、電気通信大学、東海大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工業大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東洋大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、同志社女子大学、獨協大学、名古屋大学、日本大学、兵庫県立大学、弘前大学、福井工業大学、文教大学、防衛大学校、法政大学、北海道情報大学、武蔵大学、武蔵野大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
有明工業高等専門学校、東京工業高等専門学校、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、OCA大阪デザイン&テクノロジー専門学校、大阪情報コンピュータ専門学校、大阪電子専門学校、帯広コア専門学校、鹿児島キャリアデザイン専門学校、熊本電子ビジネス専門学校、KCS福岡情報専門学校、専門学校コンピュータ教育学院、静岡産業技術専門学校、情報科学専門学校、専門学校デジタルアーツ仙台、東京ITプログラミング&会計専門学校、東京デザインテクノロジーセンター専門学校、東京電子専門学校、トライデントコンピュータ専門学校、専門学校中野スクール・オブ・ビジネス、新潟情報専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本コンピュータ専門学校、日本電子専門学校、日本理工情報専門学校、HAL大阪、HAL東京、富士コンピュータ専門学校、船橋情報ビジネス専門学校

※上記採用実績校は、一部抜粋し記載しています。

採用実績(人数)  2021年  2022年  2023年
―――――――――――――――――
  33名    21名     21名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 14 7 21
    2021年 18 15 33
    2020年 18 12 30
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2022年 21
    2021年 33
    2020年 30
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 6
    2021年 2
    2020年 0

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