最終更新日:2024/7/8

日本メンテナスエンジニヤリング(株)

  • 正社員

業種

  • 設備工事
  • 検査・整備・メンテナンス
  • ビル施設管理・メンテナンス
  • プラント・エンジニアリング

基本情報

本社
大阪府
資本金
6,000万円
売上高
131億円(2023年3月)
従業員
1,238名(2023年4月現在)
募集人数
16~20名

豊富な実績と高い技術力で、社会基盤と都市機能の根幹を支えるエキスパート。

取引先の85%以上が官公庁で業績安定! 安定した経営基盤の元、技術者として成長してみませんか? (2024/05/02更新)

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はじめまして、日本メンテナスエンジニヤリング(株)の採用担当です。
弊社は1968年の創業以来50年に渡り、官公庁(府県や市町村)からの委託を
受けて、上下水道施設・有料道路施設等の各種インフラ設備の運転・維持管理に
携わってきました。人々が安心して暮らせる社会を支え続けるために欠かせない業務
であり、社会公共性が高い仕事です。

弊社の特徴は
1.取引先の85%以上が官公庁で業績が安定
2.水は生活に欠かすことの出来ないインフラで、未来永続的に必要
3.維持管理は物を作ったり売ったりする業務ではありません。そのため生産や売上等によるノルマに追われることはなく、残業は少ない(月平均5時間程度)です。
4.資格取得の援助奨励制度有り。資格取得者には技能手当を支給、意欲的な社員を
積極的にバックアップします。関連資格も危険物取扱者から公害防止管理者、下水道技術検定、電気工事士など50以上の対象資格あり。
5.文系、理系を問わず、活躍出来る環境(入社後、業務に必要な知識や資格を身につけてもらいます。)
 
安定した経営基盤の元、コツコツ働きながら必要なスキルを身につけ、長期的な視点で技術者として成長したい方は、是非エントリーし、会社説明会にご参加ください。

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会社紹介記事

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部署間の距離が近いため、チームワークの良さが光る日本メンテナスエンジニヤリング。皆で協力しながら社会に貢献することで、大きなやりがいを感じられます。
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社員全員が、お客様のニーズに応え続けていくことを目指しているため、社内での必要なスキルはもちろん、積極的な資格の取得など技術者としての自己研鑽も続けています。

大切な“水”を守るというやりがいを実感。安定性や将来性も抜群です!

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「機器点検や水質分析と幅広い仕事に関わることで、視野が広がり成長できていると感じます。今後は運転管理の仕事にも挑戦してみたいです」と八杉さん。

皆さんは毎日、水を飲んだり使ったりしていますよね。通学などで道路も毎日利用していると思います。そんな水や道路といった社会インフラを支え、安心・安全な毎日を支えているのが私たち日本メンテナスエンジニヤリングです。事業内容は幅広く、上下水道施設の維持管理、道路やトンネル施設の維持管理、水質・大気・排ガスなど環境調査分析、インフラ施設における電気・機械設備の点検・整備や設置工事、業務支援ソフトの開発・構築、関連製品の企画開発と多岐にわたります。こうした社会公共性の高い事業は自治体の主導で進められてきましたが、近年は自治体のリソースだけでは補うことが難しくなったため、民間企業に委託する流れに変わってきています。当社はその流れに対応できる事業領域があり、長年のノウハウや経験があることも大きな特徴。今では社会インフラを支えるパートナーとして、多くの自治体の皆様から高い信頼をいただいています。

学生時代は、こうした業界があることを知りませんでしたが、大学の先生から紹介してもらったことがきっかけとなり、興味を持つようになりました。大学では応用化学科で金属の分析などをしていたので、当社なら「大学で学んだ知識を活かせそう」「環境保全に貢献できそう」と思い入社を決意しました。入社後は、上下水道施設の維持管理をする部署への配属が多く、私も滋賀県の湖南中部浄化センターの下水道処理施設へ配属となりました。下水道施設の維持管理をしている部署では主に「施設の機器点検やメンテナンス」「機器を操作するオペレーション」「水質分析」を行います。私が最初に担当したのは「施設の機器点検やメンテナンス」の仕事。皆さんにはなかなかイメージしづらいと思いますが、このメンテナンス業務は、施設を通じて処理する水の品質に直結する重要な仕事なので、社会への貢献と責任を実感する日々でしたね。

そして入社3年目からは「水質分析」の仕事を担当。浄化センターへ入ってくる下水と、処理後の水質を分析し、どれだけキレイになったかをチェックしています。汚れた水がキレイになるのを数値で見られるため、琵琶湖の水を守っているというやりがいや醍醐味を実感できますね。
(琵琶湖事業所 水質/八杉達也/2013年入社)

会社データ

プロフィール

《インフラをメイン事業に皆さんの生活基盤を安全・安心に守っています》
当社の仕事は、上下水道、道路施設に関わる社会のインフラ事業です。
自治体の業務に多くの実績をもち、環境向上にも関わる社会貢献度の高い業務をしています。

《支店15カ所、事業所71カ所で西日本を中心に事業展開》
官公庁・自治体をメイン顧客とし、大阪に本社を置き、関西・西日本を中心に事業展開をしています。

事業内容
■上下水道プラントの維持管理
水資源の保全から、上水道施設、下水処理施設まで、水資源の循環にかかわる施設を包括的に維持管理、水の環境マネジメントが私たちの仕事の原点です。

■道路・トンネル施設の維持管理
人や物を運ぶのみに留まらず、地域の経済発展や文化交流を促し、人々の豊かな生活に重要な役割を果たす道路施設を安全かつ快適に利用して頂くために、日々新しい知識の習得と技術の向上に努めています。

■環境調査・環境リスク管理(環境調査分析)
地球規模における環境汚染をはじめ、新たな微量有害物質の分析、労働環境の環境測定等、環境保全にかかわる多様化するニーズに対しご満足頂ける環境ソリューションの提供に取り組んでいます。

■工事・コンサル業務
機械器具設置工事、電気工事、塗装工事、水道施設工事、土木工事、とび・土木工事、鋼構造物工事に伴う設計、施工管理まで幅広く行っています。

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作業は基本的に安全面を考慮しチームで行います。ケガや事故を起こさないのも優れた社員の証です。

本社郵便番号 530-0035
本社所在地 大阪府大阪市北区同心1丁目7番14号
本社電話番号 06-6355-3000
設立 1968(昭和43)年8月27日
資本金 6,000万円
従業員 1,238名(2023年4月現在)
売上高 131億円(2023年3月)
支社・事業所 ■支店 国内15カ所
吹田、京都、滋賀、神戸、奈良、東海、中部、中国、福山、呉、
岡山、浜田、九州、四国、福島
■事業所 国内71カ所
大阪、京都、滋賀、兵庫、奈良、和歌山、愛知、三重、広島、島根、福岡、鹿児島、福島
売上高推移 115億円(2020年3月)
115億円(2021年3月)
122億円(2022年3月)
131億円(2023年3月)
平均年齢 43歳
主な取引先 都道府県などの官公庁、他
沿革
  • 昭和43年 8月
    • 創業
  • 昭和43年10月
    • 建設業登録(大阪府知事許可)
  • 昭和51年 3月
    • 計量証明事業者(濃度)(大阪府知事) 登録
  • 昭和57年 4月
    • 建築物飲料水水質検査業者(大阪府知事許可) 登録
  • 昭和63年 2月
    • 下水道処理施設管理業者 登録
  • 平成 4年 4月
    • 建設業 大阪府知事許可より大臣許可に変更
  • 平成 7年 6月
    • 本店 移転 (大阪市北区同心1丁目7番14号)
  • 平成10年 9月
    • 建設コンサルタント業(国土交通省) 登録
  • 平成13年 6月
    • ISO14001(JQA) 認証取得
  • 平成14年 6月
    • 特定労働者派遣事業 許可
  • 平成14年 8月
    • ISO9001(JQA) 認証取得
  • 平成15年 6月
    • 電気工事業者(経済産業省) 届出
  • 平成16年 3月
    • 水質検査機関 登録(水道水 厚生労働省)
  • 平成18年 2月
    • 作業環境測定機関(大阪府労働局許可) 登録
  • 平成18年12月
    • プライバシーマーク(JIPDEC) 付与認定
  • 平成20年 1月
    • 建設業許可業種 一般から特定に変更(塗・と・鋼・土・水)
  • 平成24年 3月
    • 浄化槽保守点検業者 登録(奈良県知事許可)
  • 平成24年11月
    • 優良申告法人として表敬
  • 平成24年12月
    • 計量証明事業者(濃度)(京都府知事許可) 登録
      建築物飲料水水質検査業者(京都府知事許可) 登録
  • 平成25年 1月
    • ISO/IEC 17025(PJLA)認定
      簡易専用水道検査機関 登録(厚生労働省)
  • 平成29年 6月
    • 労働者派遣事業許可 取得
  • 平成29年11月
    • 優良申告法人として表敬
  • 令和 1年 8月
    • 建設業許可業種 一般から特定に変更(機)
  • 令和 3年11月
    • SDGs事業認定 取得
  • 令和 4年11月
    • アセットマネジメントシステム国際規格(ISO55001) 認証取得

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 15.2年
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12.6日
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修・管理職研修・技術者研修
自己啓発支援制度 制度あり
業務に関係する会社が認めた国家資格者への手当支給並びに合格時の受験費用金額負担

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
愛知工業大学、岡山大学、金沢工業大学、信州大学、広島大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、大阪市立大学、関西大学、近畿大学、関西外国語大学、大阪教育大学、中部大学、中央大学、大谷大学、龍谷大学、立命館大学、鳴門教育大学、麻布大学、兵庫県立大学、福山大学、東京工業大学、東海大学
<大学>
愛知大学、愛知工業大学、愛媛大学、岡山大学、岡山理科大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、香川大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、岐阜大学、九州共立大学、九州工業大学、九州産業大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、近畿大学、久留米大学、甲南大学、滋賀大学、滋賀県立大学、島根大学、摂南大学、崇城大学、第一工業大学、中部大学、筑波大学、東亜大学、同志社大学、徳島文理大学、長浜バイオ大学、長崎総合科学大学、西日本工業大学、日本大学、日本文理大学、広島工業大学、広島国際学院大学、広島大学、兵庫県立大学、福井工業大学、福岡大学、福岡工業大学、福山大学、三重大学、名城大学、山口大学、立命館大学、龍谷大学
<短大・高専・専門学校>
日本分析化学専門学校、関西テレビ電気専門学校、岡山理科大学専門学校、京都コンピュータ学院京都駅前校、産業技術短期大学、近畿大学工業高等専門学校

採用実績(人数)          2019年 2020年 2021年
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大卒・短大卒   26名   26名  25名  

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