最終更新日：2024/7/23

ジェイ・アール・シー特機(株)【JRC特機】（日本無線グループ）

  • 正社員

業種

  • その他電子・電気関連
  • 半導体・電子・電気機器
  • コンピュータ・通信機器
  • 機械設計
  • ソフトウエア

基本情報

本社
神奈川県
資本金
2億8,000万円
売上高
59億7,000万円(2023年度)
従業員
362名(2024年4月実績)
募集人数
6～10名

【技術職募集中！】国を護る、海上自衛隊に技術提供しています。

  • 積極的に受付中

採用担当者からの伝言板 （2024/06/11更新）

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会社紹介記事

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全国7カ所に事業所・営業所を配置し、造修・整備・航空機器技術で海上自衛隊の後方支援を行う。24時間体制で多様化するニーズに応えている。出典：海上自衛隊ホームページ
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独自の教育プログラムで創造力とコミュニケーション力を兼ね備えた人財を育成。上司や先輩からの丁寧なトレーニングで、実践的なスキルを積め、活躍できる場がある。

技術力を結集して海上自衛隊の後方支援サービスを提供する。

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自らの仕事の成果と社会に対する貢献度を常に実感できる会社です。（橋本　健二）

【造修・整備・航空機器技術で、安定した安全保障環境の構築に貢献】

ジェイ・アール・シー特機は、艦船や基地に搭載される電子機器の保守・整備・艤装を中心とする「造修技術」。電波機器、水中音響機器等の研究開発・設計・製造を担う「整備技術」。航空機の電子機器の保守・整備を行う「航空機器技術」。この3つの技術を軸に海上自衛隊の後方支援サービスを展開しています。

近年、日本の安全保障環境は厳しさと不確実性を増しており、海上自衛隊による周辺海空領域の常時監視は国の重要な防衛活動のひとつと言えます。その任務を少しでも安全で確実なものにするのが、現在の当社の使命。電子機器のメンテナンスの効率化と、より高性能な電波機器および水中音響機器の開発という要望に最先端の技術で応えることで、安定した安全保障環境の構築に貢献しています。

【目指してほしいのは、海上自衛隊から全幅の信頼を得られる技術者】

最新の防衛計画大綱と中期防衛力整備計画には、防衛力の抜本的な強化と自衛隊の役割拡大が明記されており、今後は海上自衛隊の護衛艦、掃海艇が増強されることは確実です。当然、当社は今まで以上の期待と責任を背負うことになりますが、そこにやりがいを感じて力を結集できるのがジェイ・アール・シー特機の技術者。これから仲間になる皆さんにも、日本を守り、国民を守るという使命感に燃える隊員の方々から「あの人に任せておけば大丈夫」と全幅の信頼を得られる技術者を目指してほしいと思っています。

信頼される技術者になるために大切なのは、安全保障と社会貢献について理解を深め、自分の進むべき道を、自分で切り拓いていくことだと思います。海外で最先端の技術を習得するメーカー研修や、電波機器、通信機器、水中音響機器の共同開発チームへの参加など、キャリアアップのチャンスはたくさんありますので自分の可能性を信じて突き進んでください。そんな皆さんが将来、造修、整備、航空機器技術のスペシャリストとして大きく羽ばたき、広い視野を持つ技術者として最前線で活躍していただけるよう、私たちがしっかりとバックアップします。
＜代表取締役社長　橋本　健二＞

会社データ

プロフィール

設立
1985年10月1日

主要業務
1.艦船装備および音響解析に関するシステムエンジニアリング
2.艦船搭載電子機器および陸上電子機器の装備工事および保守整備
3.航空機搭載電子機器の保守整備
4.艦船および陸上装備電子機器の設計および製造
5.各種訓練器材の設計および製造・保守整備
事業内容
■造修業務
護衛艦・艦船の建造支援・武器の整備・陸上基地の機材整備
■装備業務
電子機器の製造・設計・研究開発支援
回路設計の一部業務にて半導体の選定
■航空業務
航空機搭載の機器整備

その他
ISO監査対応等(環境・品質・情報等)

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艦船に搭載されているスピーカーは当社製品です。
本社郵便番号 223-8572
本社所在地 神奈川県横浜市港北区新吉田東三丁目2番1号
本社電話番号 045-547-8572
設立 1985年10月1日
資本金 2億8,000万円
従業員 362名(2024年4月実績)
売上高 59億7,000万円(2023年度)
事業所 呉事業所/佐世保事業所/大湊営業所/舞鶴営業所/岩国出張所/鹿屋出張所
株主構成 日本無線(株)100%子会社
グループ会社 日本無線、長野日本無線、上田日本無線、JRCエンジニアリング、日清紡マイクロデバイス（旧 新日本無線）
平均年齢 48.2歳(2024年度実績)
沿革
  • 1946年10月
    • ジェイ・アール・シー特機(株)の前身日本無線(株)横浜出張所を開設
  • 1954年10月
    • 海上自衛隊関連業務開始
  • 1985年10月
    • ジェイ・アール・シー特機(株)設立
  • 1987年9月
    • 佐世保事業所竣工
  • 1989年7月
    • 呉事業所竣工
  • 1989年9月
    • 大湊営業所開設
  • 1989年12月
    • 鹿屋駐在所開設
  • 1997年6月
    • 岩国駐在所開設
  • 2017年4月
    • 佐世保日本無線(株)合併

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 18年
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間（前年度実績）
    月平均所定外労働時間（前年度実績）
    • 16.0時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    • 15.6日
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）
    前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(合計)
    対象者 1名 5名 6名
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得者数（男女別）
    前年度の育児休業取得者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(合計)
    取得者 1名 2名 3名
    2023年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 1.2%
      （82名中1名）
    • 2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員教育
1．導入教育
2．職場実習
3．配属後研修

昇任昇格研修
4．階層別教育　昇進昇格に対応した教育を実施
自己啓発支援制度 制度あり
選択型教育
1．語学研修（英語）
2．リクルートラーニング外部研修
3．通信教育　等
メンター制度 制度あり
1．コミュニケーション研修
2．自己解決研修
3．問題解決研修
4．自分力拡大研修
キャリアコンサルティング制度 制度あり
キャリア拡大研修

採用実績

採用実績（学校）

＜大学院＞
工学院大学、信州大学、上智大学、千葉工業大学、電気通信大学、東海大学、東北工業大学、日本大学、日本工業大学、室蘭工業大学
＜大学＞
青山学院大学、亜細亜大学、宇都宮大学、大阪電気通信大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関東学院大学、九州産業大学、近畿大学、慶應義塾大学、工学院大学、国士舘大学、駒澤大学、産業能率大学、芝浦工業大学、湘南工科大学、信州大学、水産大学校、成蹊大学、高崎経済大学、玉川大学、大東文化大学、千葉工業大学、中央大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東北工業大学、東洋大学、長崎総合科学大学、二松学舎大学、日本大学、日本工業大学、広島工業大学、広島修道大学、福岡大学、福岡工業大学、法政大学、防衛大学校、室蘭工業大学、明治学院大学、明星大学、横浜商科大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
茨城工業高等専門学校、久留米工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、呉工業高等専門学校、佐世保工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、東京工業高等専門学校
採用実績（人数） 採用実績（人数）
　　　　 2022年　2023年　2024年 (予)
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院卒　　　 2名　　 1名　　　0名
大卒　　　　4名　　　5名　　　6名
高専卒　　　－ 　　 1名　 　 －
専門卒　　　－ 　　 　－　　　 1名
高卒　　　　1名　　　 1名　　 1名
採用実績（学部・学科） 工学部　電気電子学科、情報電子工学科、機械電子創成工学科、ホームエレクトロニクス工学科、情報科学部情報システム工学科、ロボットメカトロニクス学科自動車システム開発工学科電子制御工学科
  • 過去3年間の新卒採用者数（男女別）
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 5名 0名 5名
    2022年 8名 0名 8名
    2021年 7名 0名 7名
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 5名
    2022年 8名
    2021年 7名
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0名
    2022年 2名
    2021年 1名

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