最終更新日:2024/4/4

ユニオンツール(株)【東証プライム上場】

  • 正社員
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現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 金属製品
  • 機械
  • 精密機器
  • その他電子・電気関連
  • その他メーカー

基本情報

本社
東京都
資本金
29億9,850万円
売上高
290億円(2022年12月連結実績)
従業員
854名(グループ計 1,486名)

世界シェアトップクラス製品あり!切削工具を主力としたメーカーです。

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◆超硬ドリルの世界シェアトップメーカー・ユニオンツールです◆ (2024/03/01更新)

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会社説明会の予約受付中です!ぜひご予約の上、ご参加ください。

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会社紹介記事

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精密機器に組み込まれているプリント基板。このプリント基板を加工する“PCBドリル”をはじめ、エンドミルや測定機器を開発・製造。国内外で高いシェアを誇っている。
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長岡工場のテクニカルセンター。技術力の向上に努め、超精密・微細径のPCBドリルを開発するなど、技術の限界を超えた挑戦を続けている。

“優れた製品シリーズ×人が好き”で、世界で唯一無二の工具メーカーを目指す!

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「世界で唯一無二の工具メーカーを目指していきたいと思っています」と今後の意気込みを語る同社の若手社員のみなさん。

みなさんは、スマートフォンやパソコン、車の安全装置など、あらゆる電子機器にプリント基板という電子部品が入っていることをご存知ですか?
このプリント基板に超微細な穴を開け、電子機器の高機能化を支えているのが、当社のPCBドリルです。実は、こうした工具の品質というのは、みなさんが普段使っている電子機器の高性能化や安全性を左右する大きな要因になります。
私たちユニオンツールでは、精密で、微細な製品づくりを進めていくことはもちろんですが、ミクロン単位の品質管理を行うことで、日本だけではなく、世界の市場からも高い評価を受けています。社内の厳しい基準を合格した製品は、お客さまにとって ものづくりの安定化につながり、その結果、みなさんの生活がより便利になったり、命を守る安全性にも寄与するなど、未来の技術躍進に貢献しています。

当社では“優れた製品を世の中に提供する”をモットーに、生産設備を自社でイチからつくりあげています。既存設備よりも生産効率を上げることはもちろんですが、製造部署と話し合いを重ね、製造現場での作業性や使いやすさも考慮して設計しています。こうした体制は、品質にこだわる、当社ならではの体制だと自負しています。

当社で働く上で一番重要なのが、“人が好きなこと”です。
アットホームな社風のもと、何かあった時には、
まわりがすぐにフォローしてくれるような職場ですので、一緒に仕事をしていくなかで、人と技術を結びつけたり、世界とのつながりを広げていきます。

時代とともに、私たちユニオンツールは進歩を重ねてきました。たとえばクルマの自動運転やIoT、AIなど、世の中の技術が発展すれば発展するほど、高品質な工具が求められるようになります。そうした流れは今後、さらに加速していくでしょう。当社もその勢いに乗り、さらなる飛躍を目指していきます。 

2016年には、金型づくりなどの金属加工に使用されるエンドミルを生産している見附工場に第二工場を新設。PCBドリルのリーディングカンパニーとして、当社はグローバルに事業を展開していますが、さらにエンドミル、転造工具、測定器、心拍センサなどの製品の拡充も進めていくことで、“優れた製品シリーズ×人が好き”な世界で唯一無二の工具メーカーを目指していきたいと考えています。
(人事責任者)

会社データ

プロフィール

【プリント配線板用超硬ドリルのトップメーカー】
ユニオンツールはプリント配線板用超硬ドリル(PCBドリル)の国内・世界シェアトップのメーカーです。(自社調べ)

現在当社で量産可能な最小径のドリルは、人間の髪の毛よりも細い0.05mm。
径の細さもさることながら、高品質、高付加価値の製品シリーズが強みです。

正式社名
ユニオンツール株式会社
正式社名フリガナ
ユニオンツールカブシキカイシャ
事業内容
【事業内容】
切削工具(プリント配線板用超硬ドリル・ルーター)、直線運動軸受、エンドミル、測定機器等 金属加工機械の製造・販売

【主力製品について】
ユニオンツールの主力製品『PCBドリル』は、何に使われている物かご存知でしょうか?

私たちの日常生活に欠かせないパソコンや携帯電話などの電子機器。
これらほぼ全ての製品の中に緑色の基板が内蔵されています。
この基板はプリント配線板と呼ばれ、電子部分の組立てのために、無数の穴が開けられています。その穴開けに必要不可欠となるのがPCBドリルなのです。

電子機器の小型化・高性能化に合わせ、プリント配線板の密度は高くなり、それに比例してPCBドリルの直径も細くなり、現在では0.05mmのドリルの販売に至っています。

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大森駅から徒歩1分の本社。駅からも近く、機能的なオフィスとなっている。

本社郵便番号 140-0013
本社所在地 東京都品川区南大井6-17-1
本社電話番号 03-5493-1001
創業 1955年
設立 1960年
資本金 29億9,850万円
従業員 854名(グループ計 1,486名)
売上高 290億円(2022年12月連結実績)
事業所 本社(東京都品川区)
工場(新潟県長岡市、見附市)
営業所(長岡市・大阪市・一宮市・安城市・高崎市)
研究所(静岡県駿東郡)
関連会社 U.S. UNION TOOL, INC.
TAIWAN UNION TOOL CORP.
UNION TOOL (SHANGHAI) CO., LTD.
DONGGUAN UNION TOOL LTD.
UNION TOOL HONG KONG LTD.
UNION TOOL SINGAPORE PTE LTD.
UNION TOOL EUROPE S.A.
UNION TOOL (THAILAND) CO., LTD.
平均給与 612万円/年間(2022年実績)
平均年齢 41.1歳
沿革
  • 1960年
    • (株)ユニオン化学研究所設立
  • 1971年
    • ユニオンツール(株)と改称
  • 1976年
    • 長岡工場開設 クロスドローラーガイドの専用工場とする
  • 1979年
    • 長岡第一工場新設・移転→長岡第一工場増設(1980年)
                  長岡第二工場新設(1985年)
                  長岡第三工場新設(1991年)
                  長岡第四工場新設(1997年)
                  長岡第五工場新設(2001年)
  • 1981年
    • 米国現地法人MEGATOOL INC. 設立
  • 1982年
    • 大阪営業所開設
  • 1983年
    • 本社ビル増設、長岡営業所開設
  • 1985年
    • 台湾現地法人TAIWAN UNION TOOL CORP. 設立
  • 1986年
    • 欧州現地法人UNION TOOL EUROPE S.A. 設立
  • 1989年
    • 日本証券業協会店頭市場へ株式公開
  • 1990年
    • 東京工場新設、移転
  • 1994年
    • 名古屋営業所開設
  • 1995年
    • 中国現地法人UNION TOOL(SHANGHAI) CO.,LTD. 設立
  • 1996年
    • 東京証券取引所二部上場、本社移転、三島研究所開設
  • 1997年
    • 香港現地法人UNION TOOL HONG KONG LTD. 設立
  • 1998年
    • 東京証券取引所一部上場
  • 2000年
    • シンガポール現地法人UNION TOOL SINGAPORE PTE LTD.
      英国現地法人UNION TOOL UK LIMITED設立
      環境マネジメントシステムISO14001の認定取得
  • 2002年
    • 中国現地法人DONGGUAN UNION TOOL CORP. 設立
  • 2003年
    • 中国(上海市外高橋)現地法人 UNION TOOL (WAIGAOQIAO SHANGHAI) CO., LTD. 設立
  • 2004年
    • 米国現地法人MEGATOOL INC. から U.S. UNION TOOL, INC. と改称
  • 2005年
    • 安城営業所、広島営業所開設
  • 2006年
    • 見附工場開設→見附第二工場新設(2016年)
  • 2008年
    • 北関東営業所開設
  • 2011年
    • 本社ビル新築
  • 2017年
    • 地域開放型事業所内保育所「ゆにおんの社 南陽保育園」を開設
      タイ現地法人 UNION TOOL (THAILAND) CO., LTD. 設立

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 18.6年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 14.7時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 16.8日
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 8名 14名 22名
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 8名 9名 17名
    2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
新人研修、新任副主事研修、階層別教育、品質管理教育、語学研修、等
自己啓発支援制度 制度あり
公的資格取得援助要領…社内で設けた資格区分に応じた援助を行う。(例:取得費用の援助)

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
大阪大学、金沢工業大学、静岡大学、静岡理工科大学、筑波大学、東京工業大学、東京理科大学、富山大学、長岡技術科学大学、新潟大学、山形大学、横浜国立大学
<大学>
愛知学院大学、青山学院大学、足利工業大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、茨城大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関東学院大学、学習院女子大学、北見工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、近畿大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、神戸学院大学、国際基督教大学、埼玉工業大学、相模女子大学、静岡大学、芝浦工業大学、上智大学、聖心女子大学、成城大学、清泉女子大学、専修大学、創価大学、拓殖大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、津田塾大学、帝京大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京農業大学、東京理科大学、東北工業大学、東洋大学、富山大学、豊橋技術科学大学、獨協大学、長岡技術科学大学、新潟大学、新潟県立大学、新潟工科大学、日本大学、日本工業大学、白鴎大学、法政大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、山形大学、四日市大学、立教大学、龍谷大学、早稲田大学、愛知大学

採用実績(人数)         2021年 2022年 2023年 2024年(予)
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大卒以上     4名   5名   4名   5名
高専・専門卒   2名   1名   1名   1名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 4 1 5
    2022年 3 3 6
    2021年 5 1 6
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 5
    2022年 6
    2021年 6
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 1
    2022年 0
    2021年 1

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