最終更新日：2024/3/1

NECソリューションイノベータ(株)

  • 正社員
  • 既卒可

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 情報処理
  • ソフトウエア
  • インターネット関連

基本情報

本社
東京都
資本金
86億6,800万円
売上高
3,180億200万円 ※2022年度末決算時点
従業員
12,321名（2023年3月31日 現在）

約12,000名を有する国内最大級のソフトウェア企業！NECグループの社会ソリューション事業の中核企業として「安全・安心・効率・公平」な社会を支えています。

採用担当者からのお知らせ （2024/03/01更新）

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会社紹介記事

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受け身ではなく、自分たちの価値をお客様に提供していく。それが社会貢献つながり、大きなやりがいを実感できる。
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「定期的に上司とキャリアについて話合う1on1も実施し、一人ひとりがあらゆる視点でキャリアビジョンを描けるように支援をしています」とHR戦略室のメンバー。

多彩な個性が集まり、一人ひとりが自分らしいキャリアを描き、未来を彩っていく

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「街路灯の維持管理や防犯にひと役買っているスマート街路灯などNECグループとしての技術提供も。ITは街や暮らしに存在しています」とTさん。

NECソリューションイノベータは、1975年に設立し後にNECグループのソフトウェア会社7社が統合し、2014年に誕生しました。現在従業員数は1万2000人を超え、そのうち1万人近くがシステムエンジニアであり、官公庁や自治体をはじめ多岐に渡る業種の企業にソリューションを提供しているシステムインテグレータです。

私たちの大きな特徴は理系・文系に関係なく、様々な個性と得意分野を持ったシステムエンジニアが集まっていること。ソリューションを提供する分野は幅広く、日本の産業すべてが私たちのお客様であると言っても過言ではないでしょう。これはシステムエンジニアがキャリアを描く上でも大きな強みです。幅広い業種のビジネスモデルを知ることができ、自身の興味や得意と感じる分野の知見を深め、柔軟にキャリアビジョンを描くことができるからです。

現在、社内では「MeRISE（ミライズ）」と名付けた企業カルチャーの変革活動を推進しています。これは、社員がそれぞれの課題に向き合い「自ら考え、自ら行動する」ことで、より良い企業風土の醸成へつなげていこうという取り組みです。既に制度化しているものも多くあります。たとえば、出社と在宅を効果的に組み合わせたハイブリッド型の働き方もそのひとつ。オフィス環境の整備も進んでおり、2023年には本社ビルに大型モニタや音響設備のほか、ソファやラウンジチェアなども備えた空間「Innovation　Hub」がオープンしました。これを皮切りに、今後は各拠点の状況に応じたオフィス改革を進めていきます。

人材開発においては、新入社員研修をはじめとする各種研修を充実させ、主任や管理職へのキャリアアップをサポートしています。また、技術力を高めていくことで、高度専門職と呼ばれる高い専門性を備えたポストを目指すこともできます。その他にも、現在所属している部署以外の仕事に自ら手を挙げて挑戦するジョブチャレンジ制度やコアタイムを設けないスーパーフレックス制度、社内でのeスポーツ大会など、プライベートを大切にしながら快適に働ける環境が整っています。

NECソリューションイノベータは、一人ひとりがキャリアを柔軟に描き、自分とは異なる価値観を持った仲間に刺激をもらいながら、未来を切り開く、そんな社員が活躍している会社です。
〈HR戦略室　K.T〉

会社データ

プロフィール

当社は社員数約1万2,000名を有するソフトウェア企業です。NECグループの中でも社会ソリューション事業を担う中核企業として、社会インフラをはじめ、皆さんの身近で使われているシステムを、当社のソリューションを駆使して創り出しています。
官公庁・医療・製造・流通・農業など日本のほぼ全ての産業を網羅する幅広い事業領域に渡り、お客様とともに社会価値の創造をしています。
事業内容
  • 受託開発
システムインテグレーション事業
サービス事業
基盤ソフトウェア開発事業
機器販売

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クラウド、AI、セキュリティなど、デジタル技術を活用し、ビジネスや生活の質を高めるDXの実現に貢献する製品・ソリューションやサービスを提供しています。
本社郵便番号 136-8627
本社所在地 東京都江東区新木場1-18-7　NECソリューションイノベータ本社ビル
本社電話番号 03-5534-2222
設立 1975年9月9日　※ 2014年4月1日　NECソリューションイノベータ発足
資本金 86億6,800万円
従業員 12,321名（2023年3月31日 現在）
売上高 3,180億200万円 ※2022年度末決算時点
事業所 東京（本社）、北海道、東北、北陸、関東甲信越、東海、関西、中国、四国、九州、沖縄など
代表者 代表取締役 執行役員社長 石井　力
株主 日本電気(株)
海外関連会社 NEC軟件(済南)有限公司
NEC軟件系統科技(杭州)有限公司
NEC Vietnam Co., Ltd.
NEC Technologies India Private Limited
関連会社 フォーネスライフ(株)
平均年齢 44歳(2022年度末時点)
沿革
  • 1975年
    • 日本電気ソフトウェア(株)設立
  • 1977年
    • 関西日電ソフトウェア(株)設立
      [1981年　関西日本電気ソフトウェア(株)に社名変更]
  • 1981年
    • 中部日本電気ソフトウェア(株)設立
      九州日本電気ソフトウェア(株)設立
  • 1983年
    • 中部日本電気ソフトウェア(株)北陸支店が北陸日本電気ソフトウェア(株)として独立
      日本電気ソフトウェア(株)東北センターが東北日本電気ソフトウェア(株)として独立[2005年　NECソフトウェア東北(株)に社名変更]
  • 1984年
    • 日本電気ソフトウェア(株)北海道センターが北海道日本電気ソフトウェア(株)として独立
  • 1985年
    • 日本電気ソフトウェア(株)沖縄センターが沖縄日本電気ソフトウェア(株)として独立[2001年　NECソフト沖縄(株)に社名変更]
  • 2000年
    • 日本電気ソフトウェア(株)がNECソフト(株)に社名変更
  • 2001年
    • NECソフト(株)がVALWAY121ネット(株)を設立
      NECソフト(株)がNECソフト沖縄(株)を子会社化
      関西日本電気ソフトウェア(株)が神戸日本電気ソフトウェア(株)・岡山日本電気ソフトウェア(株)・中国日本電気ソフトウェア(株)・四国日本電気ソフトウェア(株)と合併、NECシステムテクノロジー(株)に社名変更
  • 2004年
    • NECシステムテクノロジー(株)がNEC軟件系統科技(杭州)有限公司を、(株)東忠と共同で設立
      [2011年　持分を日本電気(株)に譲渡]
  • 2005年
    • NECソフト(株)がNEC軟件(済南)有限公司を設立
      NECソフト(株)がNEC軟件(北京)有限公司を設立
      [2008年　現：NEC信息系統(中国)有限公司に統合]
      NECシステムテクノロジー(株)がNEC HCL System Technologies Ltd.を、HCL Technologies Ltd. と共同で設立
  • 2006年
    • NECソフト(株)がNEC Solutions Vietnam Co., Ltd. を、NEC Solutions Asia Pacific Pte. Ltd.［ 現：NEC Asia Pacific Pte. Ltd.］と共同で設立
      [2012年　当社出資分をNEC Asia Pacific Pte. Ltd.へ譲渡]
  • 2013年
    • NEC HCL System Technologies Ltd. がNEC Technologies India Limited に社名変更
  • 2014年
    • NECソフト(株)、NECシステムテクノロジー(株)、北海道日本電気ソフトウェア(株)、NECソフトウェア東北(株)、北陸日本電気ソフトウェア(株)、中部日本電気ソフトウェア(株)、九州日本電気ソフトウェア(株)の7社が合併し、NECソリューションイノベータが発足
  • 2016年
    • NECソフト沖縄(株)を合併
  • 2017年
    • (株)NEC情報システムズを合併
  • 2020年
    • フォーネスライフ株式会社を設立

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17.8年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間（前年度実績）
    月平均所定外労働時間（前年度実績）
    • 25.5時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    • 14.1日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）
    前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(合計)
    対象者 64名 227名 291名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数（男女別）
    前年度の育児休業取得者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(合計)
    取得者 64名 74名 138名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 7.5%
      （3642名中274名）
    • 2022年度

    ※他社からの出向含む、他社への出向除く

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、新任研修、資質研修、技術研修、ビジネススキル研修、キャリア研修、マネジメント研修、海外研修、OJD制度、語学などの自主研修制度、語学力・資格取得対策用の講座、リカレント教育など。
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得奨励制度、TOEIC受験援助、Udemy（オンライン）受講可、自主研修制度、自己研鑽の費用補助など。
メンター制度 制度あり
OJD制度、スタートアップサポーター制度など。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
年に一度上司とのキャリアレビュー実施、社内キャリアカウンセラーの配置など。
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績（学校）

全国の国公私立大学・大学院・高専、海外の大学・大学院
採用実績（人数） 2021年入社：467名
2022年入社：501名
2023年入社：547名
  • 過去3年間の新卒採用者数（男女別）
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 391名 156名 547名
    2022年 362名 139名 501名
    2021年 304名 163名 467名
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 547名
    2022年 501名
    2021年 467名

先輩情報

決済システムの導入・更改を担当しています！
H.Y
2020年入社
文学部　人文学科
北陸支社
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