| 初任給 |
（2023年04月実績）
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介護総合キャリア
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（月給）214,000円
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205,000円
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9,000円
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基本給：205,000円
食事手当：5,000円（一律）
連絡体制維持手当：4,000円（一律）
【資格手当】
資格取得者は3カ月の研修期間を終了し、配属後に支給されます。
初任者研修：5,000円
実務者研修（研修期間中にご取得いただく見込みです）：7,000円
介護福祉士：20,000円（10,000円のライセンス手当含む）
社会福祉士：20,000円
営業手当：10,000円
入社後3ヶ月(4～6月)
弊社システムにて残業管理をしており、1分単位で残業代が支給されます。
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| モデル月収例 |
■1年目/都内勤務/扶養家族無し/世帯主：241,000円
(内訳)
基本給：205,000円
食事手当：5,000円
連絡体制維持手当：4,000円
資格手当：7,000円(実務者研修)
住宅手当：20,000円
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別途交通費：上限35,000円で支給
別途残業代：1分単位で実績分支給 |
| 諸手当 |
住宅手当：20,000円(世帯主)
夜勤手当：20,000円(月4夜勤想定)
資格手当：7,000円(実務者研修)
10,000円(介護福祉士)＋10,000円(ライセンス手当)
20,000円(社会福祉士)
その他資格手当あり
食事手当：5,000円(一律)
連絡体制維持手当：4,000円
通勤手当：上限35,000円
家族手当：20,000円(配偶者)
4,000円(子供1人当たり) |
| 昇給 |
年1回(10月1日付) |
| 賞与 |
年2回(夏・冬)
※会社業績により金額変動あり |
| 年間休日数 |
124日 |
| 休日休暇 |
年間休日124日＋有給休暇10日間(入社後6カ月、8割の勤務実績で付与)
※その他生理休暇や、産前産後休暇などが整備されております。 |
| 待遇・福利厚生・社内制度 |
■支度金制度(遠方より入社いただく方への支援)
■社会保険完備
■退職金制度
■慶弔見舞金制度
■財形貯蓄制度
■介護資格取得補助制度
■出産・育児・介護休暇制度
■育児時短勤務制度
■介護負担軽減手当
■おまかせ助成制度
■保育園料補助制度
■社員紹介制度
■福利厚生代行会社との提携
- 年間休日120日以上
- 福利厚生が充実
- ジョブローテーションで様々な職種を体験できる
- 教育・研修制度が充実
- 資格取得支援制度あり
- 時短勤務制度あり
- 産休・育児休暇取得実績あり
- 社宅・家賃補助制度あり
- 対面の研修あり
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| 就業場所における受動喫煙防止の取組 |
屋内禁煙
屋外喫煙可（喫煙スペースでの業務なし）
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| 勤務地 |
- 埼玉
- 千葉
- 東京
- 神奈川
- 新潟
- 長野
- 大阪
- 兵庫
- 広島
- 鹿児島
全国に直営の店舗があり、それぞれのライフプランに合わせた配属先を柔軟にご提案することができます。
本社は東京都に構えており、新卒研修は本社にて行います。
(※遠方者の方々の研修期間の生活費等の負担は、全額弊社負担となります。) |
| 勤務時間 |
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| こんな学生に会ってみたい |
- 資格取得に積極的な人
- 学内活動の経験が豊富な人
- 学外活動の経験が豊富な人
- 個性をアピールできる人
- 将来は経営者になりたいと考えている人
- チームワークを重視する人
- 冷静に物事を判断できる人
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| 採用情報提供方法の特徴 |
- 採用公式facebookあり
- エントリー者には資料を送付
- 会社見学・工場見学あり
- 先輩社員との質問会・懇談会あり
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| 企業奨学金制度 |
【先着20名！会社が上限200万円で代理返済】
奨学金返済の金銭的負担、精神的負担を軽減し、業務に集中していただける環境を作るため制定。
個々の奨学金の金額に応じて、返済計画を立てます。
会社説明会で資料を用いて説明させていただきます。 |
| 各種資格取得補助制度 |
■普通運転免許取得補助制度
内定承諾後～入社までに普通運転免許を取得する学生は費用の全額補助を（貸付）します。
入社後～半年以内に取得する学生は上限30万円まで補助（貸付）します。
入社後1年の在籍・就労期間は返済不要、2年目からは返済免除となります。
■介護職員初任者研修取得補助制度
内定承諾後、入社までに介護職員初任者研修を受講する学生は費用の全額を補助（貸付）します。
入社後1年の在籍・就労期間は返済不要、2年目からは返済免除となります。
■介護職員実務者研修取得制度
新卒研修期間内で、全額会社負担で介護職員実務者研修を修了します。 |
| 借り上げ社宅制度 |
■借り上げ社宅家賃限度額
東京・神奈川・千葉・埼玉配属の場合：70,000円(単身者)/100,000円(世帯者)
大阪・京都・名古屋・神戸配属の場合：60,000円(単身者)/85,000円(世帯者)
上記以外に配属の場合：50,000円(単身者)/70,000円(世帯者)
上記家賃の50％を会社が負担します。（入居後2年間で見直し）
例）東京配属、家賃7万円のアパートの場合、3万5,000円を会社が負担。 |
| 地方支度金制度 |
引っ越し費用の補助として最大20万円を会社が負担します。 |
