興亜開発(株)の新卒採用・会社概要

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会社紹介記事

港湾の地質・土質に関するコンサルタント業務は、同社が最も得意とする分野。写真は自動昇降台船（SEP）による海上での地質・土質調査状況。当社試験センターでは土のサンプルから土質試験を実施し、その結果は解析や設計の重要なデータとなります。

: 港湾の地質・土質に関するコンサルタント業務は、同社が最も得意とする分野。写真は自動昇降台船（SEP）による海上での地質・土質調査状況。

: 当社試験センターでは土のサンプルから土質試験を実施し、その結果は解析や設計の重要なデータとなります。

地質・土質・地下水・環境などの調査・試験・分析・解析から問題解決まで

「ジオドクター(地盤の専門家集団)として日々努力を重ねながら100年企業を目指します」と桑山社長。	【地盤・地下水に関する総合コンサルタント】　当社は1953年に地質・土質調査会社としてスタートし、現在は地盤・地下水に関する総合コンサルタント業務を主軸に土壌・地下水汚染調査・浄化計画や浄化工事まで展開しています。地盤調査は、道路・港湾・河川・鉄道・上下水道・宅地等の社会インフラ設備や各種構造物を建設する際の最も基本となる地下の地盤状況を把握し、設計・施工のための適切な提言を行う業務です。当社では独自に土質試験センターを設け、幅広い高度なお客様の要求にスピーディに対応しています。土壌・地下水汚染関連業務は、社会全体が循環型へ転換している昨今、ニーズが高まっています。また調査のみならず浄化計画や対策工事まで行っています。　2011年の東北地方太平洋沖地震による津波災害・液状化被害、その後集中豪雨による土砂災害や河川堤防の決壊等大きな自然災害が発生しました。また今後首都直下型地震や南海トラフを震源とする巨大な連動地震の発生も危惧されています。このような中で国民が安全・安心な社会生活を営むための社会資本の再整備や耐震化、維持管理等の必要性が言われ、地盤に関する総合コンサルタントとしての責任も重要となっています。今後地盤、地下水に関する分野で社会に貢献したい方を特に必要としています。【お客様を第一に考え経験と知識を融合した技術でソリューションを提供】当社の仕事は地盤や土壌・地下水の調査・試験・分析を行い、その結果を基に地盤を総合的に評価しますので現場が基本です。また地盤や土木の専門知識が最も重要であるとともにお客様のことを第一に考える姿勢も欠かせません。実際の実務は現場での調査計画・監理や打合せ・報告書作成等を行うことであり、責任があって技術者にとってはやりがいのある仕事です。一人前の自他共に認められる技術者になるには時間が必要ですが、会社や上司・先輩等が充分なサポートを行い、各種資格を持った技術者に育成します。将来の目標と常に成長したいという気概を持ち、そのために努力を継続する技術者となって、社業の発展と社会への貢献に寄与していきましょう。

「ジオドクター(地盤の専門家集団)として日々努力を重ねながら100年企業を目指します」と桑山社長。

【地盤・地下水に関する総合コンサルタント】

　当社は1953年に地質・土質調査会社としてスタートし、現在は地盤・地下水に関する総合コンサルタント業務を主軸に土壌・地下水汚染調査・浄化計画や浄化工事まで展開しています。地盤調査は、道路・港湾・河川・鉄道・上下水道・宅地等の社会インフラ設備や各種構造物を建設する際の最も基本となる地下の地盤状況を把握し、設計・施工のための適切な提言を行う業務です。当社では独自に土質試験センターを設け、幅広い高度なお客様の要求にスピーディに対応しています。土壌・地下水汚染関連業務は、社会全体が循環型へ転換している昨今、ニーズが高まっています。また調査のみならず浄化計画や対策工事まで行っています。
　2011年の東北地方太平洋沖地震による津波災害・液状化被害、その後集中豪雨による土砂災害や河川堤防の決壊等大きな自然災害が発生しました。また今後首都直下型地震や南海トラフを震源とする巨大な連動地震の発生も危惧されています。このような中で国民が安全・安心な社会生活を営むための社会資本の再整備や耐震化、維持管理等の必要性が言われ、地盤に関する総合コンサルタントとしての責任も重要となっています。今後地盤、地下水に関する分野で社会に貢献したい方を特に必要としています。

【お客様を第一に考え経験と知識を融合した技術でソリューションを提供】
当社の仕事は地盤や土壌・地下水の調査・試験・分析を行い、その結果を基に地盤を総合的に評価しますので現場が基本です。また地盤や土木の専門知識が最も重要であるとともにお客様のことを第一に考える姿勢も欠かせません。実際の実務は現場での調査計画・監理や打合せ・報告書作成等を行うことであり、責任があって技術者にとってはやりがいのある仕事です。一人前の自他共に認められる技術者になるには時間が必要ですが、会社や上司・先輩等が充分なサポートを行い、各種資格を持った技術者に育成します。
将来の目標と常に成長したいという気概を持ち、そのために努力を継続する技術者となって、社業の発展と社会への貢献に寄与していきましょう。

会社データ

プロフィール	官庁や地方自治体、メーカ－・ゼネコン・マリコン等から依頼を受け、各種構造物構築のための地質・地盤や地下水調査を実施し、試験・分析・解析・評価を行い問題解決のための適切な提案を行います。対象の構造物は道路・港湾・河川・鉄道・上下水道等の社会インフラが主体となります。また工場跡地などの土壌地下水汚染の調査、分析、そして浄化工事の計画と施工までのワンストップ体制を整えております。
事業内容	●地質・地盤調査事業各種構造物を構築する基礎地盤の原位置試験等による調査を行います。また現場で地下の土を採取し、土質試験センターで各種物理・力学試験を行い基礎地盤としての総合的な評価を行い設計・施工のための適切な提言を行います。　　　　　　　 ●土壌・地下水汚染調査事業近年の環境意識の高まりにより、工場等の土壌・地下水汚染状況の調査依頼をされるところからスタートします。現場の土・地下水を採取・採水し、分析を行い、汚染分布状況を把握し、今後の対策や工法の検討を行います。　　　　　　　　 ●土壌・地下水浄化事業土壌・地下水汚染調査の結果、汚染が確認された場合は浄化工事を行います。原位置分解や汚染地下水の揚水、汚染土の掘削除去など最適な工法をご提案します。ボーリング孔を利用して、各種計測を実施し、地盤のより詳細なデータを把握します。

プロフィール

官庁や地方自治体、メーカ－・ゼネコン・マリコン等から依頼を受け、各種構造物構築のための地質・地盤や地下水調査を実施し、試験・分析・解析・評価を行い問題解決のための適切な提案を行います。対象の構造物は道路・港湾・河川・鉄道・上下水道等の社会インフラが主体となります。また工場跡地などの土壌地下水汚染の調査、分析、そして浄化工事の計画と施工までのワンストップ体制を整えております。

事業内容

●地質・地盤調査事業
各種構造物を構築する基礎地盤の原位置試験等による調査を行います。また現場で地下の土を採取し、土質試験センターで各種物理・力学試験を行い基礎地盤としての総合的な評価を行い設計・施工のための適切な提言を行います。
　　　　　　　
●土壌・地下水汚染調査事業
近年の環境意識の高まりにより、工場等の土壌・地下水汚染状況の調査依頼をされるところからスタートします。現場の土・地下水を採取・採水し、分析を行い、汚染分布状況を把握し、今後の対策や工法の検討を行います。
　　　　　　　　
●土壌・地下水浄化事業
土壌・地下水汚染調査の結果、汚染が確認された場合は浄化工事を行います。原位置分解や汚染地下水の揚水、汚染土の掘削除去など最適な工法をご提案します。

ボーリング孔を利用して、各種計測を実施し、地盤のより詳細なデータを把握します。

本社郵便番号	135-0007
本社所在地	東京都江東区新大橋一丁目8番2号　　新大橋リバーサイドビル101　4階
本社電話番号	03-3633-7351
創業	1953（昭和28）年3月3日
設立	1956（昭和31）年1月29日
資本金	7,600万円
従業員	96名
売上高	25億8,100万円（2020年3月期）
事業所	【本社・支店】・本社・関東支店（東京都墨田区）・千葉支店・試験センター（千葉県千葉市）・中部支店　　（愛知県名古屋市）・関西支店　　（大阪府堺市）・中国四国支店（岡山県岡山市）・九州支店　　（福岡県福岡市）【営業所】・多摩営業所　（東京都八王子市）・神奈川営業所（神奈川県横浜市）・川崎営業所　（神奈川県川崎市）・静岡営業所　（静岡県沼津市）・茨城営業所　（茨城県水戸市）・埼玉営業所　（埼玉県越谷市）・栃木営業所　（栃木県下都賀郡）・岐阜営業所　（岐阜県岐阜市）・三重営業所　（三重県津市）・四国営業所　（香川県坂出市）・広島営業所　（広島県広島市）
株主構成	東京中小企業投資育成(株)
主な取引先	国土交通省など官庁、地方自治体、各建設会社、各設計コンサル、鉄道関連会社、メーカーなど民間各社
沿革	昭和28年 3月興亜開発(株)を千代田区神田神保町3丁目に資本金50万円で創業し地質調査の営業を開始する。昭和29年 3月商号を興亜開発工業(株)と変更，土木工事を業種に加え資本金を100万円に増資する。昭和30年 4月資本金を200万円に増資する。大阪及び新潟に出張所を開設昭和32年 1月社名を興亜開発(株)に戻し資本金を300万円に増資して地質調査を専業とする。昭和35年 4月本社で土質試験を開始する。昭和36年 3月中部支店開設。昭和36年 8月中国四国支店開設。昭和39年 12月資本金を500万円に増資する。名古屋、大阪にも土質試験室を整備する。昭和41年 11月資本金を650万円に増資する。昭和42年 9月資本金を1,250万円に増資する。昭和44年 10月資本金を1,600万円に増資する。昭和46年 4月千葉支店開設。昭和50年 9月資本金を2,600万円に増資する。昭和52年 4月九州営業所開設。平成3年 2月千葉支店新社屋落成。平成8年 10月九州営業所を支店とする。平成9年 4月関東支店を開設。平成12年 9月 ISO9001認証登録。平成24年 5月広島営業所開設。令和2年 7月本社・関東支店を墨田区から江東区へ移転。

働き方データ

平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 9.6日
2022年度

社内制度

研修制度	制度あり新人研修(社内3日間、社外2日間)
自己啓発支援制度	制度あり技術講習会・研修会参加の費用負担(勤務扱い)

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞東京工業大学、東北大学、東海大学、北海道大学、名城大学、山口大学、東京農業大学、千葉工業大学、日本大学、新潟大学、和歌山大学、愛媛大学、東北学院大学＜大学＞熊本大学、室蘭工業大学、北海道大学、秋田大学、名城大学、弘前大学、法政大学、東北学院大学、愛知工業大学、島根大学、茨城大学、東海大学、明星大学、中部大学、岡山理科大学、北里大学、日本大学、麻布大学、宇都宮大学、九州工業大学、千葉工業大学、岡山大学、三重大学、立正大学、北見工業大学＜短大・高専・専門学校＞専門学校東京テクニカルカレッジ
採用実績（人数）	2023年　2022年　2021年　2020年 2019年大学院了　　3名　　 2名　　　　―　　　　―　　　― 大学卒　　　0名　　 2名　　　2名　　　　2名　　 1名
採用実績（学部・学科）	土木系、地質系、環境系

採用実績（学校）

＜大学院＞
東京工業大学、東北大学、東海大学、北海道大学、名城大学、山口大学、東京農業大学、千葉工業大学、日本大学、新潟大学、和歌山大学、愛媛大学、東北学院大学
＜大学＞
熊本大学、室蘭工業大学、北海道大学、秋田大学、名城大学、弘前大学、法政大学、東北学院大学、愛知工業大学、島根大学、茨城大学、東海大学、明星大学、中部大学、岡山理科大学、北里大学、日本大学、麻布大学、宇都宮大学、九州工業大学、千葉工業大学、岡山大学、三重大学、立正大学、北見工業大学
＜短大・高専・専門学校＞
専門学校東京テクニカルカレッジ

採用実績（人数）

　　　　　2023年　2022年　2021年　2020年 2019年
大学院了　　3名　　 2名　　　　―　　　　―　　　―
大学卒　　　0名　　 2名　　　2名　　　　2名　　 1名

採用実績（学部・学科）

土木系、地質系、環境系

過去3年間の新卒採用者数（男女別）