(株)東日本計算センターの新卒採用・会社概要

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会社紹介記事

当社はすべての産業、行政機関、社会システムなど社会のあらゆる分野と接点を持つインフラ産業です。広範囲な分野の開発技術と業務ノウハウで、情報化社会を支えています。写真は新入社員成果発表会の様子。当社では人財教育に力を入れており、階級別の研修や各種技術研修、メンタルヘルスなど多種多様な研修を実施し、社員の成長を応援します。

: 当社はすべての産業、行政機関、社会システムなど社会のあらゆる分野と接点を持つインフラ産業です。広範囲な分野の開発技術と業務ノウハウで、情報化社会を支えています。

: 写真は新入社員成果発表会の様子。当社では人財教育に力を入れており、階級別の研修や各種技術研修、メンタルヘルスなど多種多様な研修を実施し、社員の成長を応援します。

より豊かな未来をつくるための、創造性あふれるシステムを提案・構築し続けています

代表取締役社長の鷺です。シンクタンクで研究開発や調査に従事した後、当社に入社しました。世界に向けて、「人にやさしい情報システム」の発信を目指しています。	東日本計算センターは、大型コンピュータを保有してユーザーに計算サービスを提供する企業として1965年に福島県いわき市でスタートした会社です。以降、情報技術の発展とともに進化を遂げ、現在ではビジネス系から制御系に至る広範囲な分野の開発技術と長年培ってきた豊富な業務ノウハウ、先進のネットワーク技術と万全のセキュリティ体制で、さまざまな企業・産業・公的機関の活動や地域社会を支えています。 2011年の震災後は、最先端のロボット関連ソフトウェアの研究開発で被災した地元ふくしまの復興に貢献するとともに、RPAを利用し業務の生産性を向上させることで働き方改革を推進しています。2019年4月からは、いわき市の廃校を利用したイノベーションセンターを開設し、産学連携事業を加速するなど、全国や世界を相手にチャレンジ、活躍する企業を目指しています。たとえば、銀行でお金を引出したり、コンビニで買物をしたり、電車に乗った時など、実はそんな時、みなさんは東日本計算センターと知らない間に出会っています。また、皆さんがお使いの家電製品、カーオーディオ・カーナビや車のエンジン部分の中に私たちが開発したソフトが使われていたり、皆さんが毎日使っている鉄道・バスの運行管理や身の回りの鉄を供給するシステムの開発に私たちが携ったりしています。このように、コンピュータは人々の生活になくてはならない存在になりました。さらに無数のコンピュータは世界中を結ぶネットワークによって高度に繋がり、企業の活動や人々の生活をこれまで全く経験したことのない世界に導こうとしています。当社はこの時代の潮流を的確に捉え、公共・地域ITS事業部、システムソリューション事業部、流通サービス事業部、インフラセキュリティソリューション部、エンジニアリング事業部、エンベデッドシステム事業部の6つの事業部体制を取り、それぞれの事業領域を有機的に結ぶソリューションプロバイダとして、先進技術と万全のセキュリティ体制でお客様と社会に貢献しています。

代表取締役社長の鷺です。シンクタンクで研究開発や調査に従事した後、当社に入社しました。世界に向けて、「人にやさしい情報システム」の発信を目指しています。

東日本計算センターは、大型コンピュータを保有してユーザーに計算サービスを提供する企業として1965年に福島県いわき市でスタートした会社です。以降、情報技術の発展とともに進化を遂げ、現在ではビジネス系から制御系に至る広範囲な分野の開発技術と長年培ってきた豊富な業務ノウハウ、先進のネットワーク技術と万全のセキュリティ体制で、さまざまな企業・産業・公的機関の活動や地域社会を支えています。
2011年の震災後は、最先端のロボット関連ソフトウェアの研究開発で被災した地元ふくしまの復興に貢献するとともに、RPAを利用し業務の生産性を向上させることで働き方改革を推進しています。2019年4月からは、いわき市の廃校を利用したイノベーションセンターを開設し、産学連携事業を加速するなど、全国や世界を相手にチャレンジ、活躍する企業を目指しています。

たとえば、銀行でお金を引出したり、コンビニで買物をしたり、電車に乗った時など、実はそんな時、みなさんは東日本計算センターと知らない間に出会っています。また、皆さんがお使いの家電製品、カーオーディオ・カーナビや車のエンジン部分の中に私たちが開発したソフトが使われていたり、皆さんが毎日使っている鉄道・バスの運行管理や身の回りの鉄を供給するシステムの開発に私たちが携ったりしています。
このように、コンピュータは人々の生活になくてはならない存在になりました。さらに無数のコンピュータは世界中を結ぶネットワークによって高度に繋がり、企業の活動や人々の生活をこれまで全く経験したことのない世界に導こうとしています。当社はこの時代の潮流を的確に捉え、公共・地域ITS事業部、システムソリューション事業部、流通サービス事業部、インフラセキュリティソリューション部、エンジニアリング事業部、エンベデッドシステム事業部の6つの事業部体制を取り、それぞれの事業領域を有機的に結ぶソリューションプロバイダとして、先進技術と万全のセキュリティ体制でお客様と社会に貢献しています。

会社データ

プロフィール	《広範囲に高い技術を持つソリューションプロバイダー》当社の事業は一言でいえば、情報システム及びソフトウェアの開発やネットワークの構築を通じて、企業・産業・公的機関などの活動や人々の生活を便利で快適なものにする事業です。大型コンピュータを保有してユーザーに計算サービスを提供する企業としてスタートした会社ですが、情報技術の発展と変化に対応し続け、HOSTマシンからWS、PC、C/S、組込み分野へとプラットフォームを多様化してきました。また、事業領域もシステム開発やセキュリティコンサルティング、ネットワーク構築などのビジネス系分野や交通制御・組込み開発に代表されるような制御系分野を中心に様々なソリューションを有機的に結合して拡大しております。《ヒューマンスキルを重視した人材育成》入社後は、キャリアとともに様々なスキル（技能や知識）を身に付けていただくことになります。勿論ITに関する技術的なスキルも必要ですが、それ以上に重要なのは「コミュニケーション」に象徴される『ヒューマンスキル』です。ITの仕事はコンピュータだけ相手にする仕事ではなく、お客様が必要とするシステムや情報サービスをお客様に提供して行く仕事です。また会社という組織で仕事をする限り、1人で閉じこもって完結することはまずあり得ません。必ずチームやプロジェクトといったの共同作業で仕事を進めます。ですので、当社の研修体系は何よりもヒューマンスキルの醸成に力を入れており、新入社員から中堅社員、管理職まで、多種多様な研修制度を設けております。《「人」が主役の「人」を大切にする会社》当社は1965年の設立以来、常に先進の開発技術やネットワーク、セキュリティのノウハウでビジネスしてきましたが、その間の情報通信技術の発展には目覚ましいものがあります。しかしながら、どんなに技術が進歩したとしても、ITも含めた技術というものは、あくまでも「人」の生活を豊かにしたり便利にしたりするための「手段・道具」に過ぎません。つまり主役は常に「人」なのです。「人にやさしい情報システム」を提供するためには、「人」を大切にする会社でなくてはなりません。当社はワークライフバランスを大切にしており、育児や介護などと仕事の両立支援制度や様々な福利厚生制度を設け、社員が心身ともに健康に働ける環境を整えています。
事業内容	【トータルシステムインテグレーション事業】 ■情報処理システムのコンサルティング・設計・開発・運用・保守 ■ネットワークサービス ■データベースサービス ■ソフトウェアプロダクト販売 ■アウトソーシングサービス ■デスクトップサービス ■カスタマー教育サービス ■データエントリーサービス　など私たちは、すべての産業、行政機関、社会システムなど社会のあらゆる分野と接点を持つインフラ産業です。車や建物を造るのとは異なり、ソフトウェアや情報システムなど目に見えない「機能」を様々なお客様に提供しています。

プロフィール

《広範囲に高い技術を持つソリューションプロバイダー》
当社の事業は一言でいえば、情報システム及びソフトウェアの開発やネットワークの構築を通じて、企業・産業・公的機関などの活動や人々の生活を便利で快適なものにする事業です。大型コンピュータを保有してユーザーに計算サービスを提供する企業としてスタートした会社ですが、情報技術の発展と変化に対応し続け、HOSTマシンからWS、PC、C/S、組込み分野へとプラットフォームを多様化してきました。
また、事業領域もシステム開発やセキュリティコンサルティング、ネットワーク構築などのビジネス系分野や交通制御・組込み開発に代表されるような制御系分野を中心に様々なソリューションを有機的に結合して拡大しております。

《ヒューマンスキルを重視した人材育成》
入社後は、キャリアとともに様々なスキル（技能や知識）を身に付けていただくことになります。勿論ITに関する技術的なスキルも必要ですが、それ以上に重要なのは「コミュニケーション」に象徴される『ヒューマンスキル』です。ITの仕事はコンピュータだけ相手にする仕事ではなく、お客様が必要とするシステムや情報サービスをお客様に提供して行く仕事です。
また会社という組織で仕事をする限り、1人で閉じこもって完結することはまずあり得ません。必ずチームやプロジェクトといったの共同作業で仕事を進めます。ですので、当社の研修体系は何よりもヒューマンスキルの醸成に力を入れており、新入社員から中堅社員、管理職まで、多種多様な研修制度を設けております。

《「人」が主役の「人」を大切にする会社》
当社は1965年の設立以来、常に先進の開発技術やネットワーク、セキュリティのノウハウでビジネスしてきましたが、その間の情報通信技術の発展には目覚ましいものがあります。しかしながら、どんなに技術が進歩したとしても、ITも含めた技術というものは、あくまでも「人」の生活を豊かにしたり便利にしたりするための「手段・道具」に過ぎません。つまり主役は常に「人」なのです。
「人にやさしい情報システム」を提供するためには、「人」を大切にする会社でなくてはなりません。当社はワークライフバランスを大切にしており、育児や介護などと仕事の両立支援制度や様々な福利厚生制度を設け、社員が心身ともに健康に働ける環境を整えています。

事業内容

【トータルシステムインテグレーション事業】
■情報処理システムのコンサルティング・設計・開発・運用・保守
■ネットワークサービス
■データベースサービス
■ソフトウェアプロダクト販売
■アウトソーシングサービス
■デスクトップサービス
■カスタマー教育サービス
■データエントリーサービス　など

私たちは、すべての産業、行政機関、社会システムなど社会のあらゆる分野と接点を持つインフラ産業です。
車や建物を造るのとは異なり、ソフトウェアや情報システムなど目に見えない「機能」を様々なお客様に提供しています。

本社郵便番号	970-8026
本社所在地	福島県いわき市平字研町2
本社電話番号	0246-37-0556
東京統括事業所郵便番号	160-0022
東京統括事業所所在地	東京都新宿区新宿3-1-1 世界堂ビル8F
東京統括事業所電話番号	03-5367-2021
設立	1965年11月6日
資本金	4,000万円
従業員	339名（2021年02月末時点）
売上高	30億9,500万円（2021年10月期）
事業所	《東京統括事業所》〒160-0022 東京都新宿区新宿3-1-1 世界堂ビル8F 《横浜事業所》〒230-0051 神奈川県横浜市鶴見区鶴見中央4-36-17 セントラルメゾン3F 《日立事業所》〒319-1221 茨城県日立市大みか町1-8-8 第2ミナミビル2階《郡山事業所》〒963-8001 福島県郡山市大町2丁目12-13　宝栄郡山ビル3F 《会津オフィス》〒965-8580 福島県会津若松市一箕町鶴賀会津大学先端ICTラボプロジェクトルーム8 《ながとイノベーションセンター》〒970-8026 福島県いわき市三和町渡戸字弓張木95
主な取引先	三越伊勢丹グループ、日本ユニシスグループ、日立グループ、キヤノンＩＴソリューションズグループ、アルプスアルパイングループ、京三製作所グループ、関彰商事(株)、富士通グループ、アビームコンサルティング(株)、JFEプラントエンジ(株)、東急グループ、中央官庁、官公庁、福島県、いわき市、大熊町、富岡町、双葉町、民間医療機関など
関連会社	■(株)東日本システムエンジニアリング ■(株)東日本ソフトウェアビジネス
平均年齢	40.5歳
主な技術分野	１．ビジネス系(Ｃ/Ｓ系、ＷＥＢ系～メインフレーム系まで、ネットワークシステム構築を中心に広範囲な分野をカバー) 　■官公庁、地方自治体など行政機関　■金融系システム(銀行/リース/クレジットなど）　■医療（綜合病院、医療機関向けシステム）　■流通（百貨店、ギフト、カード業務など）　■製造（メーカーの生産性向上、人材育成システム）　■エネルギー系（販売工程、ハンディ端末など）　■エンハンス開発（人事・給与パッケージ、住宅サイト、建設業向け原価管理など）　■レガシーマイグレーション（銀行/リース/行政など）　■ネットワーク、システムインフラ構築・運用　■セキュリティコンサルティング２．エンジニアリング系(プロセスコントロールシステム）　■鉄鋼/電力など各種産業用監視システム及びコントロールシステム　■列車運行管理システム/鉄道信号制御システム３．組込み系　■カーマルチメディア系組込みソフト（カーナビ、カーオーディオ、ドライブアシスト）　■通信装置系（制御用津新端末、伝送中継器）　■デバイス制御（ディスプレイ、オーディオ、モバイル、ウェアラブル端末）４．研究・開発系　■ロボットテクノロジー（RT系開発、要素技術研究開発）　■ＡＩ（Deep Learningを活用した画像認識、データ解析）　■ＩｏＴ/クラウド/ビッグデータ/ＡＩに関連する技術の研究　■エネルギーマネジメント５．働き方改革推進　■ＲＰＡ（Robotic Process Automation）を利用した事務系業務の自動化、効率化、品質向上６．その他　■環境関連システム（廃棄体・埋設情報管理、環境情報管理、瓦礫処理など）７．自社製品　■個体管理対応ユニフォーム管理システム（EAC-IMUS）　■ケータイ連絡システム（グルリン）　■Beacon活用地域活性化アプリ（いわきコンシェルン、イベントナビなど）　■ARアプリ（磐城平城AR）　■他業種向け営業支援システム（CRM/SFA）
企業認定	■ISO/ICE27001：2013　認証取得 ■ISO9001：2015　認証取得 ■プライバシーマーク ■マイクロソフトパートナー（Microsoft CERTIFIED Partner） ■ZABBIX認定パートナー（ZABBIX CERTIFIED Partner） ■ORACLEパートナー（Oracle Silver Partner）
加盟団体	■一般社団法人情報サービス産業協会（JISA） ■東北地域情報サービス産業懇談会（TISA） ■一般社団法人福島県情報産業協会（FIIA） ■ふくしまICT利活用推進協議会 ■一般社団法人日本品質保証機構（JQA） ■特定非営利活動法人日本セキュリティ監査協会（JASA） ■いわき産学官ネットワーク協会 ■いわき市地域情報化研究会 ■いわきICT産業協会 ■いわき商工会議所 ■東京商工会議所新宿支部 ■いわき経営者協会 ■いわき経済同友会
沿革	■沿革【History　of　ＥＡＣ】 1965年11月福島県平市大町20番地に、(株)東日本計算センター(EAC)設立 1966年1月日本ユニバック(株)（現日本ユニシス(株)）より電子計算機を購入・設置。地方自治体・金融機関・民間企業などの情報処理業務の受託を開始 1973年4月東京都文京区本郷一丁目に東京支店を開設 1978年8月東京都新宿区新宿五丁目の伊勢丹第2別館に東京支店を移転 1982年2月福島県いわき市平字研町2番地に本社社屋を新築 1982年12月 (株)東日本システムエンジニアリング（ＥＳＥ）を設立茨城県日立市に日立事業所を開設 1982年12月仙台通商産業局（現東北経済産業局）第1号情報処理サービス業電子計算機システム安全対策実施事業所の認定取得 1983年3月 (株)東日本ソフトウェアビジネス（ＥＳＢ）を設立 1988年4月 (株)アルパインソフトウェア（ＡＳＩ）を設立 1988年9月東京都台東区下谷に上野統合事業所を開設 1993年1月東京都新宿区西落合二丁目の伊勢丹落合センターに東京支店を移転 2001年7月東京統括事業所にてデータセンター業務を開始 2005年10月日本セキュリティ監査協会（ＪＡＳＡ）入会 2007年10月情報セキュリティマネジメントシステム（ＩＳＯ/ＩＥＣ２７００１）の認証取得 ※ＩＳＯ/ＩＥＣ２７００１：情報セキュリティの国際基準 2009年3月東京支店を新宿三丁目の東京統括事業所に統合 2014年2月プライバシーマークの認証取得 2013年4月横浜市鶴見区鶴見中央四丁目に横浜事業所を移転 2015年10月会津大学先端ＩＣＴラボに会津オフィスを開設 2016年8月品質マネジメントシステム（ＩＳＯ９００１）の認証取得 2016年8月 2016年度福島イノベーション・コースト構想ロボット分野採択 2017年12月経済産業省地域未来牽引企業に選定 2019年2月いわき市女性活躍推進企業の認定取得 2019年4月ながとイノベーションセンター開設 2021年8月郡山市大町2丁目に郡山オフィスを開設

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 18.5年
2021年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 13.1時間
2021年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12.3日
2021年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	1名	2名	3名
	2021年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	1名	1名	2名
	2021年度

社内制度

研修制度	制度あり内定者研修、新入社員研修、新入社員フォローアップ研修、若手社員キャリアアップ研修、中堅社員研修、チームリーダー研修、プロジェクトマネジメント研修、管理職研修、上級管理職研修、各種技術研修、メンタルヘルス研修、eラーニング、各種実務研修など
自己啓発支援制度	制度あり ■資格取得支援として、資格に応じ2万円～50万円までの報奨金を支給 ■文化・スポーツ活動支援制度として、ジャンルを問わず社員の自主的な文化活動やスポーツ活動に対し、年間4万円までを支援 ※新型感染症の影響により一時見合わせ
メンター制度	制度なしただし『エルダー制度』あり。（比較的年齢の近い若手社員がエルダーとなり、新入社員をサポートする制度です）
キャリアコンサルティング制度	制度あり『目標管理制度』として実施。自分がどのように成長していきたいかを所属部門の事業戦略に照らし合わせ設定。何年後どんな役職に就く予定で、そのためにどうアプローチしていくのか。目標管理制度を通じて年に2回、自身のキャリアを見つめ直す機会を設けています。またその中で、「こんな仕事に携わりたい」といった希望も伺います。
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞埼玉大学、東北大学、福島大学、北陸先端科学技術大学院大学＜大学＞会津大学、青森公立大学、青山学院大学、秋田大学、足利工業大学、石巻専修大学、茨城大学、いわき明星大学、岩手県立大学、宇都宮大学、岡山理科大学、小樽商科大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、神田外語大学、関東学院大学、九州大学、共立女子大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、国際基督教大学、駒澤大学、埼玉大学、芝浦工業大学、首都大学東京、湘南工科大学、白百合女子大学、実践女子大学、城西大学、城西国際大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、創価大学、玉川大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、筑波大学、都留文科大学、帝京大学、帝京平成大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京工業大学、東京国際大学、東京情報大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東北芸術工科大学、東北公益文科大学、東北工業大学、東北福祉大学、東洋大学、常磐大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、獨協大学、新潟大学、新潟医療福祉大学、二松学舎大学、日本大学、日本工業大学、日本文理大学、八戸工業大学、東日本国際大学、一橋大学、弘前大学、福井工業大学、福島大学、法政大学、北海道大学、北海道情報大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、山梨学院大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、和歌山大学、和光大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞アーツカレッジヨコハマ、茨城工業高等専門学校、いわき短期大学、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、国際情報工科自動車大学校、国際ビジネス公務員大学校、桜の聖母短期大学、情報科学専門学校、専門学校デジタルアーツ仙台、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校仙台校、東京工学院専門学校、専門学校東京テクニカルカレッジ、東北電子専門学校、東北文化学園専門学校、専門学校中野スクール・オブ・ビジネス、新潟高度情報専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本電子専門学校、福島県立テクノアカデミー郡山職業能力開発校、福島工業高等専門学校、水戸電子専門学校
採用実績（人数）	2021年　2020年　2019年 ------------------------------- 11名　　　 8名　　 10名

採用実績（学校）

＜大学院＞
埼玉大学、東北大学、福島大学、北陸先端科学技術大学院大学
＜大学＞
会津大学、青森公立大学、青山学院大学、秋田大学、足利工業大学、石巻専修大学、茨城大学、いわき明星大学、岩手県立大学、宇都宮大学、岡山理科大学、小樽商科大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、神田外語大学、関東学院大学、九州大学、共立女子大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、国際基督教大学、駒澤大学、埼玉大学、芝浦工業大学、首都大学東京、湘南工科大学、白百合女子大学、実践女子大学、城西大学、城西国際大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、創価大学、玉川大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、筑波大学、都留文科大学、帝京大学、帝京平成大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京工業大学、東京国際大学、東京情報大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東北芸術工科大学、東北公益文科大学、東北工業大学、東北福祉大学、東洋大学、常磐大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、獨協大学、新潟大学、新潟医療福祉大学、二松学舎大学、日本大学、日本工業大学、日本文理大学、八戸工業大学、東日本国際大学、一橋大学、弘前大学、福井工業大学、福島大学、法政大学、北海道大学、北海道情報大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、山梨学院大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、和歌山大学、和光大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
アーツカレッジヨコハマ、茨城工業高等専門学校、いわき短期大学、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、国際情報工科自動車大学校、国際ビジネス公務員大学校、桜の聖母短期大学、情報科学専門学校、専門学校デジタルアーツ仙台、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校仙台校、東京工学院専門学校、専門学校東京テクニカルカレッジ、東北電子専門学校、東北文化学園専門学校、専門学校中野スクール・オブ・ビジネス、新潟高度情報専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本電子専門学校、福島県立テクノアカデミー郡山職業能力開発校、福島工業高等専門学校、水戸電子専門学校

採用実績（人数）

2021年　2020年　2019年
-------------------------------
11名　　　 8名　　 10名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2022年	9名	1名	10名
2021年	7名	4名	11名
2020年	7名	1名	8名

過去3年間の新卒採用者数

採用者

2022年	10名
2021年	11名
2020年	8名

過去3年間の新卒離職者数

離職者

2022年	0名
2021年	1名
2020年	2名

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(株)東日本計算センター

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福島発のIT技術者集団！自治体・鉄道・自動車・廃炉ロボ、あなたの輝ける仕事がここにある

お知らせ（2024/02/20更新）

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