最終更新日:2024/7/9

学校法人五島育英会【東京都市大学グループ】

  • 正社員
  • 既卒可

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 学校法人
  • 教育

基本情報

本社
東京都
資本金
学校法人のためなし
売上高
学校法人のためなし
職員数 2023年10月現在
専任教職員846名(内事務職員223名)、非常勤講師381名/計1,227名

「挑戦力・探求力・巻き込む力」で未知の世界を切り開く!

  • My Career Box利用中

エントリーシート受付中! (2024/03/09更新)

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25年卒対象の皆様にはWebエントリ―をいただいた方から順次、次のステップへのご案内をさせていただきます。ぜひ、たくさんのエントリ―をお待ちしております。

☆エントリーシート提出期間
○2024年3月1日(月)~2024年4月11日(木)17:00
 ※マイナビMyCareerBOXで受け付けております。

☆採用HPについて☆
事務職員採用特設ホームページでございます。
現在勤めている職員の生の声を掲載しておりますので、ぜひご覧ください。
【特設ホームページ】https://recruit.goto-ikuei.ac.jp/

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会社紹介記事

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「TAP」「クォーター制導入」「ラーニング・コモンズ開設」等、教育体制から施設設備まで様々な側面で進化を続け、学生の夢を実現できる場へ取り組みを進めています。
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人的資源を有効に活用し、業務内容の多様化にも対応するため、業務の改革及び効率化を目指し、世田谷キャンパス1号館4Fの執務スペースにフリーアドレスを導入しています。

未知の世界を切り開き、未来に向かって挑戦します。

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多様性と可能性に満ちた「都市」から羽ばたく、健全な精神と豊かな教養を身につけた、「未来志向の人材」の育成に努めています。

 創立100周年を迎える2029年、そしてその先の未来に向け、東京都市大学グループはチャレンジを続けます。

■「アクションプラン2030」に基づく不断の改革
 激変する時代と社会の要請に応えるためには、これまでの取り組みに加えて、その成果に十分な分析と検討を常に行いながら、迅速かつ柔軟に変革し続けていく必要があります。そのため、東京都市大学が創立100周年を迎える2029年を見据え、中長期計画「アクションプラン2030」を策定しました。その中で明確化された「国際都市東京で存在感を示す有数の私大」たるという将来ビジョンの達成に向け、教職員一丸となって計画的に改革を推進していきます。

■TAP&国際教育のさらなる飛躍
 グローバル化への対応が喫緊の課題となっている今日、東京都市大学グループも各設置校がその特徴や優位性を活かして、スピード感をもってアクションを企画・実施しています。
 例年TAP(東京都市大学オーストラリアプログラム)では200名を超える学生たちがオーストラリアに留学しています。現地大学との協力の下、4年間の学生生活の中で豊富な学習・経験を重ねてもらうだけでなく、準備教育の段階でもTOEIC(R)で最大275点アップするなど実績を積み上げ、学生の国際的素養の発展を強力に支援しています。
 付属校でも同様に、高校ではグローバル・リーダーズ・プログラムをスタートさせ、幼稚園でネイティブ講師による多文化教育を実施する等しています。

■多様な学びの深化・“連携”の強化
 東京都市大学グループでは、大学から幼稚園までのグループのスケールメリットを活かし学校間で刺激し合う企画を展開し、グループの総合力を高めています。例えば、子どもの発達について学ぶ都市大人間科学部の学生が、付属校である二子幼稚園のイベント等に参加し、イベント運営に協力しつつ自身の経験としています。
 また、次世代技術に関する産学共同研究や「東急グループインターンシップ」等の東急グループとの様々な連携プロジェクトを推進しており、社会や地域との連携として二子玉川夢キャンパスの開設や科学体験教室の実施も行い、独自の取り組みを拡げることで学生の成長や社会貢献に繋げています。

 東京都市大学グループは、未知の世界を切り開き、未来に向かって挑戦します。

会社データ

プロフィール

■着実に進化を続ける東京都市大学グループ

 五島育英会は、1955年6月、東急グループの創設者である五島慶太を初代理事長として設立した学校法人です。
 設立以来、“国際的視野と情報教育を身につけ、健全な精神と豊かな教養を持って国際社会で活躍できる有為な人材を育成し、もって広く社会に貢献するため、常に魅力ある教育システムを構築する”との目的を掲げてきました。
 本法人では大学から幼稚園にいたる学校群の総力を結集し、時代や社会の要請に即し、2009年4月、武蔵工業大学に東横学園女子短期大学を統合して、その名称を「東京都市大学」へと変更しました。同時に、付属校である高校から幼稚園もその名を冠して名称変更し、ここに「東京都市大学グループ」が誕生しました。
  これまでの一連の改革を未来志向の新たな視点で見つめ直し、 将来に向けての布石を打つべく、東京都市大学グループの教育理念・ 教育目標に基づき、経営基盤をより充実させていくための戦略と施策を講じ、魅力と特色ある学校づくり、グループ全体の持続的な成長を図り、さらなる飛躍を目指しています。


■東京都市大学グループ 「教育理念」
 
 「健全な精神と豊かな教養を培い 未来を見つめた人材を育成します」

 “健全な精神”とは、異文化の混在する国際化社会の中で、個々人や自然の価値を尊重し、他者への深い思いやりを持ちながら自己実現を成し遂げる、主体性と自律性、協調性に富んだ精神を持つことです。このことは、私たちが暮らす社会の持続的な発展を、公平・公正な態度で実現しようとする強靱な精神力を指しています。また、“豊かな教養”とは、書物から得た机上の知識にとどまらず、実社会や人生の課題、問題を自ら発見し、検討し、解決できる真の知力を伴う教養のことです。真理と正義を求める強い倫理観と道徳心に裏打ちされた、未来社会の創造に寄与する教養を意味しています。
 グループの総合力を生かして、健全な精神と豊かな教養を身につけた、未来志向の人材育成に取り組むこと。それが東京都市大学グループの教育理念です。

事業内容
教育・研究機関
◆東京都市大学
◆東京都市大学付属中学校・高等学校
◆東京都市大学等々力中学校・高等学校
◆東京都市大学塩尻高等学校
◆東京都市大学付属小学校
◆東京都市大学二子幼稚園

収益事業
◆東急自動車学校
事務局郵便番号 158-8557
事務局所在地 東京都世田谷区玉堤1-28-1
事務局電話番号 03-6809-7592
設立 1955年
資本金 学校法人のためなし
職員数 2023年10月現在 専任教職員846名(内事務職員223名)、非常勤講師381名/計1,227名
売上高 学校法人のためなし
学校所在地 東京都市大学            東京都世田谷区玉堤
                  神奈川県横浜市都筑区
東京都市大学付属中学校・高等学校  東京都世田谷区成城
東京都市大学等々力中学校・高等学校 東京都世田谷区等々力
東京都市大学塩尻高等学校      長野県塩尻市
東京都市大学付属小学校       東京都世田谷区成城
東京都市大学二子幼稚園       東京都世田谷区玉川

東急自動車学校           東京都多摩市
平均年齢 45.1歳(2023年10月・専任事務職員)
沿革
  • 1929年9月
    • 武蔵高等工科学校
      (武蔵工業大学の前身校・設立者及川恒忠、手塚猛昌、西村有作)設置認可
  • 1938年12月
    • 東横商業女学校(東横学園高等学校の前身校・設立者五島慶太)設置認可
  • 1947年4月
    • 正和中学校(武蔵工業大学付属中学校の前身校)設置認可
  • 1947年4月
    • 等々力中学校(東横学園中学校の前身校)設置認可
  • 1948年3月
    • 東横学園高等学校設置認可
  • 1949年2月
    • 武蔵工業大学(工学部)設置認可
  • 1949年2月
    • 正和小学校(東横学園小学校の前身校)設置認可
  • 1951年3月
    • 武蔵工業学園高等学校(武蔵工業大学付属高等学校の前身校)設置認可
  • 1955年6月
    • 学校法人五島育英会(理事長五島慶太)成立
      学校法人東急自動車学校設置認可
      東横学園付属二子幼稚園設置認可
  • 1956年3月
    • 東横学園女子短期大学(家政科)設置認可
  • 1956年9月
    • 信州電波専門学校(各種学校)設置認可
  • 1959年10月
    • 武蔵工業大学原子力研究所に原子炉設置許可
  • 1961年4月
    • 武蔵工業大学付属信州工業高等学校設置認可
  • 1966年3月
    • 武蔵工業大学大学院工学研究科設置認可
  • 1977年1月
    • 東急自動車整備専門学校設置認可
  • 2009年4月
    • 武蔵工業大学を東京都市大学へ名称変更(その他設置学校7校を名称変更)

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17.8年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 19.3時間
    2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
 新入職員研修や事務職員の資格・役職に応じた資格階層別研修等、きめ細やかな研修を行っております。また、担当業務についての知識を深めるための、外部機関研修への参加や自己啓発に係る費用の補助なども行っておりますので、その一部をご紹介します。

◆新入職員研修
 入職後、約1カ月間にわたって、ビジネスマナーやCSについての研修、
 様々な部署でのOJT研修を行います。

◆資格階層別研修
 自身の資格に応じて、資格階層別に年1回程度、高等教育に関する知識や、
 財務・会計知識、ビジネススキル等の職員の能力涵養を目的とした研修を行います。

◆職員集合研修
 年1~2回、全職員を対象にした集合研修を行い、
 東京都市大学グループ全体での課題等についての研修を行います。

◆自己啓発補助
  比較的継続した鍛錬を必要とする能力の自己啓発のため、
  英会話教室通塾や外部機関による研修参加費用の補助を行っています。

最近ではコロナ禍もあり、対面だけではなく、オンラインによる実施もしており、
社会情勢に合わせた形で実施しております。
自己啓発支援制度 制度あり
「研修制度」の項目の「自己啓発補助」です。
通信教育では、200を超えるコースの中からご自身の業務課題や目標に合わせて自由に選ぶことができます。また、通信教育以外にも、業務と関連する資格取得や研修も受けることができます。さらに、年間の上限額はありますが、受講費用の補助を受けることができ、積極的な自己啓発を推し進めております。
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
京都大学、東京女子大学、東京都市大学、東京都立大学、東京理科大学、一橋大学、横浜国立大学、立教大学、早稲田大学
<大学>
青山学院大学、亜細亜大学、学習院大学、関西学院大学、慶應義塾大学、国際基督教大学、駒澤大学、埼玉大学、首都大学東京、上智大学、成蹊大学、成城大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京女子大学、東京都市大学、東京都立大学、東京理科大学、東洋大学、日本大学、文教大学、法政大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、立教大学、早稲田大学

国立ベルリン自由大学大学院、ラトローブ大学

採用実績(人数) (新卒・事務職員)

      2022年 2023年 2024年(予)
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人数    4名    5名   5名
採用実績(学部・学科) 法学部、経済学部、経営学部、教育学部、人間科学部、教養学部、文学部、工学部、生命科学部、環境科学部 等
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 4 1 5
    2022年 2 2 4
    2021年 3 2 5
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 5
    2022年 4
    2021年 5
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0
    2022年 0
    2021年 0

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