最終更新日:2024/10/1

EY新日本有限責任監査法人

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 専門コンサルティング
  • シンクタンク・マーケティング・調査
  • コンサルティングファーム

基本情報

本社
東京都
資本金
1,158百万円
売上高
106,431 (単位:百万円)
従業員
5,853名
募集人数
1~5名

Building a better working world

不正対策・コンプライアンスリスクコンサルタント職 募集中 (2024/04/16更新)

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現在、以下職種の応募を受け付けております。

・不正対策・コンプライアンスリスクコンサルタント職(Forensics):約80カ国、4,500名超の専門家から構成される、EYの不正調査、不正対策、コンプライアンス専門のアドバイザリーサービス

※2025卒の監査トレーニー職については募集を開始次第、改めて記載いたします。

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会社紹介記事

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スマートな働き方により充実したワークライフバランスを推進しています。
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最新の設備を完備した快適なオフィス環境のもと、多様な働き方をサポートしています。

プロフェッショナルとして挑戦し続ける人を応援します!

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また、フリーアドレス・WEB会議・在宅勤務や時短勤務などを活用した働き方改革を推進しています。

EY新日本有限責任監査法人は、 EY(Ernst&Young アーンスト・アンド・ヤング)のメンバーファームです。監査および保証業務をはじめ、各種アドバイザリー業務を行っています。

私たちは、理念である「Building a better working world~より良い社会の構築を目指して~」を実現するため、持続的な成長を目指します。法人の持続的な成長は、取りも直さず、私たち一人一人がプロフェッショナルとして、日々成長することです。

私たちは、リーディングファームとして、常に、挑戦し続ける人を応援し、真のプロフェッショナルを育成します。

また、近年では業界のデジタル化をリードすべくテクノロジー系人材の採用にも力を入れています。

『デジタル時代の監査~STEAM人材のニーズ~』
EY新日本は、来たるデジタル時代の監査を「アシュアランス(監査)4.0」と位置づけ、監査に必要なデータに常時アクセス可能な環境下で、ロボティクスやAIを活用して異常な取引や不正の兆候を継続してモニタリングしていく継続的監査(Continuous Auditing)の実現に向けた研究開発を進めています。そして、この「アシュアランス(監査)4.0」の中心となって未来の監査を創り上げていくのは、デジタルネイティブ世代の皆さんです。皆さんと共にデジタル時代の新しい監査の未来を先導して模索、構築して行きたいと考えています。

会社データ

プロフィール

EY新日本有限責任監査法人は、全国に拠点を有する監査法人です。 監査および保証業務を中心に、財務に係る一部のアドバイザリーサービスを提供しています。 世界約150の国と地域へ約30万人を擁するプロフェッショナルファームであるEYの日本におけるメンバーファームの一つとして、 EY税理士法人、EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社などのメンバーファームと緊密に連携しながら、 日本を取り巻く経済活動の基盤に信頼をもたらし、より良い社会の構築に貢献しています。

事業内容
●監査・保証業務(法定監査、任意監査、各種保証業務)、企業成長サポート、財務会計アドバイザリーサービス(FAAS)、統合報告・環境報告に関するサポート(CCaSS)、不正対策・係争サポート(Forensics)、その他

●業種別サービス:石油/電力・ガス、自動車、テクノロジー、ライフサイエンス、不動産・建設・ホスピタリティ、金融、パブリック

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本社郵便番号 100-0006
本社所在地 東京都千代田区有楽町一丁目1-2 東京ミッドタウン日比谷 日比谷三井タワー
本社電話番号 03-3503-2075
設立 2000年4月1日
資本金 1,158百万円
従業員 5,853名
売上高 106,431 (単位:百万円)
事業所 ■国内事務所 16カ所
◎東京、札幌、仙台、福島、新潟、富山、金沢、松本、静岡、浜松、名古屋、大阪、広島、高松、福岡、那覇  
(◎主たる事務所)

■連絡事務所 1カ所
山形

■海外駐在 39カ所 
ロンドン、パリ、アムステルダム、ブリュッセル、ルクセンブルク、
デュッセルドルフ、チューリッヒ、ワルシャワ、イスタンブール、グルグラム、ニューヨーク、コロンバス、アトランタ、シカゴ、ヒューストン、
ロサンゼルス、サンフランシスコ、シアトル、トロント、メキシコシティ、
レオン、上海、北京、大連、広州、深セン、香港、台北、ソウル、バンコク、
ハノイ、ホーチミン、プノンペン、クアラルンプール、シンガポール、
ジャカルタ、シドニー、メルボルン、パース
EYメンバーファーム EY新日本有限責任監査法人
EY税理士法人
EYストラテジー・アンド・コンサルティング(株)
EYソリューションズ(株)
EYフォレンジック・アンド・インテグリティ合同会社
EY Japan(株)

働き方データ

  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 103名 173名 276名
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 102名 127名 229名
    2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
■人材育成フレームワーク
「Learning」「Experiences」「Coaching」という三つの要素を育成の柱に据えて、メンバー一人一人の能力開発を積極的にサポートし、グローバルに活躍できる人材の育成に日々注力しています。

「Learning」  成長を促す研修カリキュラムの提供
「Experience」 適切な実務経験を積むためのアサインメントとモビリティ
「Coaching」 カウンセラーからのフィードバックや上司からのアドバイスなど、多面的なフィードバックを日常的に行う体制
メンター制度 制度あり
■「LEAD」-Leadership Evaluation And Development
LEADはBetter Conversation(より良い対話)を通じて一人一人のキャリア、能力開発、パフォーマンスについて考え、取り組むべきActivityを作成し、フィードバックを受け取ることでさらなる成長につなげる仕組みです。私たちプロフェッショナルはEYのLeadershipフレームワークに基づき、My purposeを軸とし、自分自身もベストな状態で成長を実感しながら、より良い世界の構築(Building a Better Working World)を目指していきます。すべてのプロフェッショナルにカウンセラーが任命され、過去よりも未来にフォーカスしたコーチングや指導、有意義な対話を行うことで、カウンセリーの経験がより充実したものとなるように導きます。LEADを通じて、生涯にわたるキャリアの形成、社会に広く貢献していく当法人の戦略を実現していきます。
社内検定制度 制度あり
【EY Badges】
デジタル化時代に相応しい能力開発を後押しするため、EYの資格認定制度であるEY Badgesを導入しています。 データの可視化、データサイエンス、AI、情報戦略などの専門領域ごとにラーニング、ブロンズ、シルバー、ゴール ド、プラチナの5つのレベルが設けられています。取得にあたっては、ウェブ研修などによる学習に加え、その専門 領域に関わる業務経験などが求められている点が特徴です。

【EY Tech MBA】
誰もがチャレンジできるオンラインMBA
https://www.ey.com/ja_jp/news/2020/08/ey-japan-news-release-2020-08-06

【SDA(サステナビリティ開示・保証)認定者制度】
近年、サステナビリティに係る非財務情報は、経営層や投資家が企業の長期的価値を評価する上で不可欠な情報となっています。企業による脱炭素化の取り組みをはじめとするSDGsの取り組みやサステナビリティ経営が広がるに伴い、サステナビリティ情報開示支援や非財務情報保証のニーズが一層高まっています。EY新日本では、こうしたクライアントや社会のニーズに応えるため、「サステナビリティ開示推進室(SD Office)」を設置しています。また、新たにSDA認定者制度を導入し、全ての職員に非財務情報開示・保証業務を学べる機会を提供していきます。

採用実績

採用実績(学校)

■国内大学
東京大学、京都大学、東北大学、大阪大学、九州大学、筑波大学、千葉大学、一橋大学、東京外国語大学、横浜国立大学、信州大学、和歌山大学、早稲田大学、慶應義塾大学、国際基督教大学、上智大学、学習院大学、明治大学、青山学院大学、中央大学、法政大学、立命館大学、同志社大学、東京理科大学、成蹊大学、日本大学、他

■海外大学
University of Calfornia, Los Angeles、University of California, Riverside、University of Hawaii, Manoa、Brigham Young University, Hawaii、Iowa State University of Science and Technology、University of St.Gallen、University of South Australia、Macquarie University、西江大学校、天主教輔仁大学、他

採用実績(人数) 1.監査トレーニー職
2023年入社 19名
2022年入社 4名
2021年入社 9名

2.不正対策・コンプライアンスリスクコンサルタント職(Forensics)
2023年入社 8名
2022年入社 5名
2021年入社 2名

3.その他
2023年入社 2名
2022年入社 1名
2021年入社 0名
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 8
    2022年 10
    2021年 11
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0
    2022年 0
    2021年 1

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