最終更新日:2024/3/28

総合メディカル(株)(総合職コース)

  • 正社員

業種

  • 専門コンサルティング
  • 食品
  • 薬品
  • 精密機器
  • 商社(複合)

基本情報

本社
東京都、福岡県
資本金
10億円
売上高(連結)
1,446億3,000万円(2019年3月期)
従業員
19,775名 (2023年10 月1日現在)
募集人数
16~20名

社員数は約20,000名!!コンサルティング、人材ソリューション、モール開発などを通して、質の高い医療と効率化をめざし、未来の社会を支える「医療の総合商社」です。

「医療を支えて40年」 (2024/02/13更新)

約40年前に、医療機器のリース会社として誕生した総合メディカル。
現在では、医療機関のよきパートナーとして、コンサルティングをベースに、医業経営のトータルサポートをおこなっています。
医師の紹介や医業継承、医療連携を通じて、地域医療の活性化に貢献するDtoD。地域医療における課題解決につながる、医療モールの開発・運営。地域に根ざしたかかりつけ薬局の展開や、快適な入院生活のサポートをするレンタル事業など、効率的で質の高い「よい医療」の実現を支える、多角的な事業を展開しています。

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会社データ

プロフィール

医療には、かけがえのない人の生命と健康を守るという使命があります。
医療機関がいかなる環境のもとでも、「よい医療」を提供するという社会的使命を全うするには、
医療に専念するための健全な経営基盤づくりが不可欠です。

「よい医療は、よい経営から」
私たちはこのコンセプトのもと、医療機関が効率的で質の高い医療を提供できるよう、コンサルティングをベースに医業経営のトータルサポートをおこなっております。

跡継ぎのいない医療機関へ医師を紹介し、地域医療の継続と活性化をお手伝いするDtoD、
「みんなの健康ステーション」として全国展開する薬局、
入院患者さんのアメニティの向上をお手伝いするテレビレンタル、医療機器のリースなど、
すべてお客さまの声をかたちにしたものです。

高齢化社会を迎え、日本は医療の仕組みを効率化することが求められています。
これからもお客さま第一主義に徹し、社員全員の総合力で、
医療のさまざまな社会的課題の解決に取り組み、
「よい医療」を支え、よりよい社会づくりに貢献してまいります。

事業内容
~創業45年を迎えたヘルスケア業界のフロンティアカンパニー~ 総合メディカルグループとは?

「よい医療を支え、よりよい社会づくりに貢献する」をミッションに医療コンサル・医療モール開発・医療人材派遣などの事業を展開する、医療の総合商社です。

創業から45年を迎えた現在では、社員数約19,000名、拠点数は1,014拠点と大きく成長を遂げています。

2020年には、時代とともに変わりゆく医療業界のニーズに対応すべく、戦略的MBOを実施。
安定した基盤づくりを行うとともに、新規事業の立ち上げ等、今後の更なる企業成長を目指します。

【事業内容】
・病院・薬局のコンサルティング
・病院・薬局の運営、建て替え支援
・医療従事者の人材派遣
・医師の転職・開業支援 
・医療機器のレンタル・リース
etc…

【社会評価】
・「健康経営優良法人2023(大規模法人部門)」認定 *2019年より5年連続
・「プラチナくるみんプラス」取得
・「地方創生大臣賞」受賞 (第三者医業継承支援事業において)
福岡本社郵便番号 810-0041
福岡本社所在地 福岡県福岡市中央区大名2-9-23 プリオ福岡ビル
福岡本社電話番号 092-713-7611
東京本社郵便番号 100-0004
東京本社所在地 東京都千代田区大手町1-7-2 東京サンケイビル28階
東京本社電話番号 0120-796-911
創立 1978(昭和53)年6月12日
資本金 10億円
従業員 19,775名 (2023年10 月1日現在)
売上高(連結) 1,446億3,000万円(2019年3月期)
事業所 拠点数1,008(営業拠点91、調剤薬局738、院内売店・コンビニ114、院内レストラン・カフェ65)
内、営業拠点は24拠点
福岡本社・東京本社を中心にして、22箇所に支店
支店(札幌、仙台、高崎、埼玉、松本、金沢、静岡、名古屋、京都、大阪、神戸、岡山、広島、山口、高松、北九州、長崎、熊本、大分、宮崎、鹿児島、沖縄)
(2023年10月1日現在)
売上高推移 2015年3月期 1,079億4,500万円
2016年3月期 1,207億7,600万円
2017年3月期 1,222億2,100万円
2018年3月期 1,354億3,100万円
2019年3月期 1,446億3,000万円
※2020年3月期より当社規定により非公開
株主構成 総合メディカルグループ(株)
関連会社 (株)文教
(株)ルフト・メディカルケア
東京リネンサービス(株)
(株)ソム・テック
(株)エス・エム・イー
総合メディカル・ファーマシー中部(株)
(株)あおば調剤薬局
みよの台薬局(株)
(株)クラクシー
(株)中日エムエス
(有)ケイエムメディカル
福利厚生 ☆健康経営優良法人やプラチナくるみんプラス(最高ランク)取得
 企業ならではの福利厚生で社員の人生を支えます。

■住まいに関する制度
・借上社宅制度
家賃の8割を会社が負担(上限アリ)
昇格・結婚により上限UP
配属先への引っ越し代金、敷金・礼金も会社が負担

・住宅補助制度
勤務コース問わず適応可能(条件アリ)
一軒家でも賃貸でもok
引っ越ししても適応
(※借上社宅制度とは併用できません)

■ライフイベントに関する制度■
・結婚
結婚休暇:特別有給休暇5日間が取得可能
結婚祝金:祝金50,000円
家族手当:配偶者…月額10,000円
     1子につき…月額7,500円

・出産
妊婦通院休暇:妊娠に必要とされる通院のための休暇
妊婦短時間勤務:1日最大2時間まで、時間を短縮しての勤務が可能
配偶者出産休暇:社員の配偶者が出産したとき、連続3日間の特別有給休暇
出産祝金:10,000円を支給

・育児
育児休業:希望がある場合に最長で子が3歳に達した月の末まで休業が可能
短時間勤務:小学校1年生を終了するまで利用可能
      要件を満たせば小学校3年生まで利用可能
      1日の勤務時間を最大2時間短縮ができる
育児助成金:小学校就学前の子の育児に主体的に携わっている社員に支給
      1子につき月額10,000円
小学校入学祝金:1子につき一律10,000円 

■休暇やレジャーに関する制度■
・休日と休暇
休日:4週8休+祝日
有給休暇:入社日(4月1日)から付与
有給休暇取得推進:有給休暇を連続使用して、長期休暇にすることができます。
サポート休暇:失効した有給休暇を積み立てることで、
       必要に応じてサポート休暇として利用できる
特別有給休暇:付与された有給休暇を消化せずに取得できる休暇
       結婚休暇、忌引休暇、赴任休暇、妊婦通院休暇、
       配偶者出産休暇、ボランティア休暇、結婚記念日休暇

・リロクラブ
全国100万種類以上の施設でサービスが受けられる!
国内・海外宿泊、レジャー、スポーツクラブ、飲食店 など 
平均年齢 37.0歳
平均勤続年数 8.4年
平均月残業 9.0時間
平均有給休暇取得日数/年 11日
沿革
  • 1978年
    • 商号を(株)総合メディカル・リースとして資本金2,000万円で創立
  • 1987年
    • 不動産仲介業、医業継承事業、入院患者向けテレビのレンタル事業を開始
  • 1988年
    • そうごう薬局1号店を開設
  • 1989年
    • 総合メディカル(株)に商号変更
  • 1997年
    • (株)そうごう薬局、(株)総合メディカル・サービスを合併
  • 2000年
    • 東京証券取引所第二部に上場
  • 2001年
    • 東京証券取引所第一部に上場
      総合メディアサプライ(株)を合併
      医業継承・医療連携・医師転職支援システム「DtoD」を開始
  • 2002年
    • 調剤薬局100店舗
      (有)ハローメディカル、(有)ハローネットワーク、 (有)ハセ調剤薬局の全持分を取得
  • 2003年
    • 日立キャピタル(株)と業務提携
  • 2004年
    • 調剤薬局200店舗
  • 2005年
    • 病院運営管理受託を開始
  • 2007年
    • 三井物産(株)と業務提携
      調剤薬局250店舗
  • 2010年
    • 本社を一部統合
      調剤薬局300店舗
  • 2011年
    • 100%出資の(株)エス・エム・イーを設立
      前田産業(株)の全株を取得
      100%出資の総合ケアネットワーク(株)を設立
  • 2012年
    • (株)サンヴィラの株式を取得
  • 2013年
    • (有)ケアメディカルの全株を取得
  • 2014年
    • 調剤薬局500店舗
      100%出資の総合ヘルスケアサービス(株)を吸収合併
  • 2015年
    • (株)保健同人社の株式を61.6%取得
      総合メディアサプライ(株)の全株を譲渡
  • 2016年
    • 100%出資の(有)ケアメディカルを吸収合併
      (株)ジィ・エムの株式を75%取得
  • 2018年
    • (株)文教の全株を取得
  • 2018年
    • 当社単独による株式移転により純粋持株会社である総合メディカルホールディングス(株)を設立
      (株)保健同人社と(株)文教を総合メディカルホールディングス(株)の直接保有子会社としてグループ組織再編
  • 2019年
    • (株)ルフト・メディカルケアの全株式を取得
  • 2020年
    • 総合メディカルホールディングス(株)を合併
      (株)文教と(株)ルフト・メディカルケアを当社の直接保有子会社としてグループ組織再編
      三井物産(株)との業務提携を解消
      (株)保健同人社の全株式を三井物産(株)に譲渡
      MBOにより、東京証券取引所市場第一部上場廃止
  • 2021年
    • ・調剤薬局、介護事業の(株)中日エムエスの株式を95%取得
      ・100%出資の総合メディカルファーマシー中部(株)が調剤薬局の(株)柏友堂の全株式を取得
  • 2022年
    • ・調剤薬局の広栄薬品(株)の全株式を取得
      ・100%出資の総合メディカル・ファーマシー中部(株)が(株)柏友堂を吸収合併
      ・調剤薬局の(株)さくらファーマシーの全株式を取得
      ・調剤薬局の(有)森の前薬局の全株式を取得
      ・調剤薬局の(有)ケイエムメディカルの全株式を取得

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 8.4年
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 9.0時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 11.0日
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 179名 84名 263名
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 179名 32名 211名
    2020年度

社内制度

研修制度 制度あり
制度あり
・定期入社社員導入研修
・フォローアップ研修
・ブロック研修
・コミュニケーション研修
・ファシリテーター研修
・メーカー勉強会
・マネジメント研修
・カフェテリア研修
 (ビジネススキルに関する研修)
・コンサルタント養成講座
・PPI(e-ラーニングシステム) 他
自己啓発支援制度 制度あり
◆通信教育『for』
社員の自己啓発の一環として通信教育講座を
開講しています。
ロジカルシンキングや英会話など130以上の
講座から自分に合った講座を選択し、
自己のキャリア開発、知識・スキルアップの
一助として活用することができます。

◆カフェテリア研修
仕事に求められるロジカルシンキングや
プレゼンテーション、マネジメントスキル等
の能力(コンピテンシー)を伸ばすため、
社員自身が自由に選択し受講できます。
年間を通じて開催しています。
メンター制度 制度あり
◆ブラザー・シスター制度
先輩社員がよき相談相手として、
仕事の悩み、生活面から心の面まで
サポートします。
キャリアコンサルティング制度 制度なし
ただし、以下制度あり。

◆社内公募制度・自己申告制度
皆さんの夢をかなえるための制度。
経営コンサルタント、人財育成、採用担当、
経営戦略、新規事業開発などのさまざまな
キャリアフィールドをご用意しています。

◆年2回の上長との面談

◆キャリアコンサルタント面談
当社に在籍するキャリアコンサルタントが
研修でキャリアデザインの講義を行います。
希望者には個別でのキャリア面談を実施。
社内検定制度 制度あり
■PPI(Process Practice Innovation)
全ての事業の源となる基礎力、営業職として求められる専門能力の育成を
目的とした教育システムです。

各階級に定めたビジネススキルを学ぶ基礎分野と、高品質なサービスを
提供していくため当社営業職に求められるスキルを学ぶ専門分野があります。
現場でのOJTに加えてテキストや動画コンテンツに基づく自己学習により
段階的に学ぶことができる階層別研修です。

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
東京大学、早稲田大学、慶應義塾大学、上智大学、明治大学、中央大学、東京理科大学、青山学院大学、法政大学、学習院大学、成蹊大学、日本大学、大阪大学、関西大学、関西学院大学、立命館大学、同志社大学、京都産業大学、近畿大学、甲南大学、龍谷大学、神戸学院大学、九州大学、熊本大学、北九州市立大学、鹿児島大学、長崎大学、西南学院大学

採用実績(人数) 2018年 220名
2017年 190名
2016年 223名
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2022年 223
    2021年 267
    2020年 333
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 14
    2021年 9
    2020年 10

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