最終更新日:2024/3/1

富士フイルム(株)

  • 正社員

業種

  • 化学
  • 精密機器
  • 医療用機器・医療関連
  • 印刷・印刷関連
  • 化粧品

基本情報

本社
東京都
資本金
400億円(2023年3月31日現在)
売上高
2兆8590億円(2023年3月期:連結)
従業員数
 単独)4,607名(2023年3月31日現在)  連結)73,878名(2023年3月31日現在)
募集人数
101~200名

社会課題に向き合い、解決し続ける。それが富士フイルムグループの存在意義です。

富士フイルムにご興味をお持ちいただき、ありがとうございます (2024/02/13更新)

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会社紹介記事

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東京ミッドタウンに富士フイルムホールディングス(株)、富士フイルム(株)、富士フイルムビジネスイノベーション(株)の本社を集結させ、連結経営の強化を目指す。
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1936年のレントゲンフィルム発売に始まり、X線画像診断・内視鏡・超音波診断・医用画像情報ネットワークなど医療現場を支える機器、ITシステムを提供しています。

コーポレートスローガン「Value from Innovation」

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富士フイルムのコア技術やその応用展開の事例を紹介し、課題解決や新たなビジネスのアイデアの具体化を進める「共創」の場としてOpen Innovation Hubを開設。

当社は創業後、X線フィルム、印刷用フィルムなど写真以外の多様な事業においても高い技術力をもとに高品質な製品を提供し、市場シェアを獲得してきました。その一方で、1980年代初頭からのデジタル化の兆しを敏感に感じ取り、時代の先を読んで率先して自社でデジタル技術の開発を進め、世の中に画期的な製品を提供してきました。世界初のX線画像診断のデジタル化を実現した「FCR」や世界初のフルデジタルカメラ「DS-1」の開発など、当社の歴史は社会のニーズに応え、自らを常に変化させてきた、イノベーションの連続だったと言えます。
写真フィルムの需要激減に対応して大きく事業構造を転換させてきた取組みも、まさに変革の一例です。
コーポレートスローガン「Value from Innovation」には、これからも富士フイルムが「イノベーターとしてのDNA」をもとに、社内外の知恵や技術を広く集めて融合させ、「新たな価値」を創出していくという想いが込められています。
富士フイルムは今後も「Value from Innovation」のスローガンのもと、変化を恐れず自らを変革させ、明日のビジネスや生活の可能性を拡げるチカラになるために、人々の心が躍る「技術」「製品」「サービス」を生み出し続けます。

会社データ

プロフィール

創業以来培ってきた「技術力」「マーケティング力」「財務力」「人材」などの強みを活かして既存の業界の垣根を超え幅広い領域で事業展開しています。中期経営計画「VISION2023」では、「ヘルスケア・高機能材料の成長加速」と「持続的な成長を可能とするさらに強靭な事業基盤の構築」を骨子とし、更なる成長を目指しています。
実現に向け、1.事業ポートフォリオマネジメントの強化、2.キャッシュフローマネジメントの強化、3.更なる成長に向けた新規市場参入、4.M&Aにより強化した事業の統合効果創出の4つを重点施策として推進していきます。
こうした当社の挑戦を成し遂げるための最大の原動力は「人材」です。どんな課題にも自分の想いをぶつけていける人材を求めています。

事業内容
<企業理念>
わたしたちは、先進・独自の技術をもって、最高品質の商品やサービスを提供する事により、社会の文化・科学・技術・産業の発展、健康増進、環境保持に貢献し、人々の生活の質のさらなる向上に寄与します。

◆ヘルスケア
トータルヘルスケアカンパニーとして「予防」「診断」「治療」の領域で幅広い事業を展開
・メディカルシステム、ライフサイエンス、コンシューマーヘルスケア、バイオCDMO、医薬品

◆マテリアルズ
AI、IoT時代の生活を支える通信機器、センサー、次世代ディスプレイなどに向けた高機能材料やグラフィックコミュニケーションを展開
・電子材料、ディスプレイ材料、その他高機能材料、グラフィックコミュニケーション

◆ビジネスイノベーション
新しい働き方への変革や生産性の向上、創造性の発揮をもたらす製品およびソリューションサービスを提供
・オフィスソリューション、ビジネスソリューション

◆イメージング
「撮影」から「出力」まで写真・映像に関わる製品、サービスを提供
・コンシューマーイメージング、プロフェッショナルイメージング

#富士フイルム #社会課題の解決 #事業を通して社会貢献 #新規事業の創出 #変化をつくりだす企業 #世界をより良い場所に変えていく #グローバル #NEVER STOP #化学・素材 #半導体材料 #医療機器 #医療IT #創薬支援 #MI #コングロマリット #DX

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写真で培った技術をもとに、先進独自の技術で「ヘルスケア」「マテリアルズ」「ビジネスイノベーション」「イメージング」4つを柱に事業を展開しています。

本社郵便番号 107-0052
本社所在地 東京都港区赤坂9-7-3
本社電話番号 03-6271-3111
創立 1934年1月20日
代表者 代表取締役社長・CEO 後藤 禎一
資本金 400億円(2023年3月31日現在)
従業員数  単独)4,607名(2023年3月31日現在)
 連結)73,878名(2023年3月31日現在)
売上高 2兆8590億円(2023年3月期:連結)
事業所 【本社】東京
【製造拠点】神奈川(小田原・足柄・開成)、静岡(富士宮、吉田南)
【研究開発・生産体制】
高機能材料研究所、有機合成化学研究所、バイオサイエンス&エンジニアリング研究所、解析技術センター、ディスプレイ材料研究所、エレクトロニクスマテリアルズ研究所、アドバンストマーキング研究所、グラフィックコミュニケーション研究所、メディカルシステム開発センター、イメージングソリューション開発センター、記録メディア開発センター、画像技術センター、インフォマティクス研究所、精密プロセス技術センター、マテリアル生産本部
財務指標 【株主資本比率】 66.83%
(2023年3月期:連結)
NEVER STOP  ~挑戦だけが未来をつくる~

写真フィルム全盛の時代、強力なライバルと渡り合い、世界市場で成長してきました。
デジタル化の時代、写真フィルム需要激減の危機を乗り越え新たな事業を開拓してきました。
つねに挑戦を重ねてきたFUJIFILMが激しい競争で培った幅広い高度な技術による製品やサービス。
それはいま、社会の新たな課題を解決しようとしています。
 職場にAIを駆使したスマートなワークスタイルを。
 先進のレンズ技術で4K・8Kのまだ見たことのない映像表現を
 最先端のインクジェット技術で商業印刷に革新を。
 3D画像解析システムで医師の診断の高度なサポートを。
 そして、治療法のない病気に応える再生医療のために。
私たちは立ち止まらない。

イノベーションに挑戦し続けることで、世界を、未来をより良い場所に変えていきます。
事業を通じた社会課題解決 当社はコーポレートスローガン「Value from Innovation」の下、中期CSR計画「Sustainable Value Plan 2030」を策定しています。
CSRの考え方にある「事業活動を通じて企業理念を実践することにより、社会の持続可能な発展に貢献すること」を積極的に進め、「環境」「健康」「生活」「働き方」の4重点分野を中心に社会に新たな価値を創出していきます。

【事業活動を通じての社会貢献】
・写真フィルムで培った技術を生かし環境課題解決を目指す材料を開発
 効率的な水利用をサポートするイオン交換膜、太陽電池の耐久性を高める太陽電池用バックシート等を開発しています。
・新興国の医療環境改善のために、医療従事者の教育研修をサポート
 中東・アフリカを初めとする各国で、医療技術の向上のためのサポートを実施しています。
・感染初期のインフルエンザでも早期発見を可能にした高感度検査技術を開発

 新型コロナウイルス感染症は未だ収束せず、世界中の人々の生命を脅かすだけではなく、生活や教育、働き方などあらゆる面で多大な影響を与えています。
 治療薬候補アビガン錠の供給、ワクチン候補原薬の製造受託、AIを活用した肺炎の画像診断ソフトウエアや、変異ウイルス検出試薬の開発・提供など、一日も早い終息に向けて、全力で貢献してきています。
多様な社員が活躍する会社  ~Work Style Innovation~
富士フイルムでは、多様な社員一人ひとりが能力を発揮できる会社を目指し、自分の強みを持ち、効率的な働き方で成果を出す風土へ変革する活動として「Work Style Innovation」を展開しています。
本活動では、以下の3つの柱に沿った活動を継続的に実施していきます。

(1)働き方の変革~一人ひとりが時間あたりの生産性と成果を高める
・定時退社日の設定
 週に2日「定時退社日」を設定し、定時後の時間を利用して、社員が自己啓発に取り組むことを奨励しています。
・会議効率化に向けた施策
 ファシリテーションセミナー等、会議の効率化に向けた取り組みを実施しています。
・仕事の質とスピードを上げるために、ITツールを梃子にした業務効率化

(2)多様な人材の能力発揮~性別・年齢関係なく、自分の強みを持って仕事に生かす
・社員のステージに応じた研修制度、セミナーの実施
・柔軟な働き方の実現と働く環境の改善に取り組む
・専門職制度
 専門性の高い人材が、マネジメントではなく、専門力の発揮そのもので適切に処遇される仕組みとして、フェローを始めとした専門職制度を設けています。

(3)支援の充実~育児・介護との両立など多様な働き方の実現をサポート
・短時間勤務制度の導入
 小学校3年生までの子を対象に、1日最大2時間の短時間勤務を認めています。
・看護休暇制度の拡充
 看護休暇の半日単位での取得の他、取得可能日数を延長
・出産祝金の支給
 第1子5万円、第2子10万円、第3子以降は1人あたり100万円を支給
・+STORY子育てサロン開設
 同じ境遇の社員同士が気軽にコミュニケーションを取れる場
・産休・育休
 産休:産前7週間・産後8週間
 育休:子どもが満3歳になるまでの期間において最長2年間取得可能
 復職4カ月前からの面談実施など、復職時手続きの早期・明確化を図り、スムーズな復職をサポートしています。
・私事休職制度
 配偶者の転勤の帯同など、私的な事情で仕事を離れざるを得ない場合、最長2年間取得可能
・再入社制度
 育児や配偶者の帯同を事由に退職する場合、事前に申請すれば5年以内であれば再入社可能
自己成長支援プログラム 当社らしい人材育成制度に「+STORY (プラストーリー)」があります。
これは、自己成長の基盤を身につけるための支援プログラムです。
従業員一人ひとりが一年に一度、自らの経験を振り返り、上長との対話を通じて新たな気づきや学びを得て、さらなる挑戦への意欲を醸成します。
また、上長は、部下との対話を通して部下の価値観や考えを理解しながら、個々の+STORYをどうサポートするか真剣に考える機会となります。
この制度はいわゆる“キャリア面談”と思われがちですが、 一人ひとりの「ストーリー」を大切にする 富士フイルムでは「キャリア」ではなく、あえて「ストーリー」という言葉を使っています。
一生懸命に仕事に取り組めば、やりがいや喜び、悔しさなどさまざまな思いを経験します。
多様な人との出会いもあるでしょう。その中で無駄な経験は一つもなく、全ての経験が従業員の成長の糧になっています。
それらの経験をつないでいくと、まさに従業員一人ひとりの独自のストーリーがあるのです。
そして、次なる挑戦に向けて必要なスキルや姿勢を身に付け、プラスしていくことで成長していきます。
そして、従業員が紡ぐ多様な+STORYが当社の原動力となっていくのだと考えています。
+STORY プラストーリー 従業員の+STORYをサポートするための施策や環境づくりにも注力しています。
例えば、従業員の+STORYを紹介するオンラインセミナー「+STORY LIVE」では、さまざまな専門性や個性、経歴を持つ従業員が自身の仕事や人生で得た気づきや目指す姿などを共有する企画として、2021年3月から月1回実施しており、毎回数百名が参加しています。
今年6月に開催した回では、後藤社長も参加し、自らの経験を交えながら激励の言葉を贈りました。
参加者の挑戦意欲の喚起にもつながったと感じています。
 また、「+STORY LIVE」にも登壇した富士フイルムベトナムの社長(30代後半の事務系社員)が現地従業員に向けて+STORYの対話会を実施したところ、高い評価を得ました。
今後はそれぞれの国・地域に合わせてローカライズさせながら、海外のグループ会社にも広げていきます。
従業員の経験や考え方を共有し、刺激し合う場を通じて企業文化の定着や継承につながっていることを実感しています。
平均年齢 43.03歳(2022年3月31日時点)
「健康経営宣言」 経済産業省と東京証券取引所が共同で選定する「健康経営銘柄」に3年連続で選ばれました。また、経済産業省と日本健康会議より、優良な健康経営を実践している法人として「健康経営優良法人ホワイト500」に7年連続で認定されました。
「健康経営銘柄」は、従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に健康経営に取り組む上場企業の中から、特に優れた取り組みを実践している企業を選定するものです。また、「健康経営優良法人ホワイト500」は、上場企業に限らず大規模法人のうち優良な健康経営を実践している上位法人500社を認定するものです。

今後も従業員一人ひとりが健康でいきいきと働き、充実した人生を送れる様、健康経営への取り組みを加速していきます。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17.9年
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13.8日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 30名 25名 55名
    2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
【階層別プログラム】  
 新入社員研修、新入社員ステップ2研修、3年目ステージアップ発表会、課題形成力強化研修、新任役職者研修 など多数
自己啓発支援制度 制度あり
【+STORYアカデミー】
 いつでもどこでも自分を磨く、能動的な学びを促進する為のプラットフォームとして「+STORY アカデミー」を開設。
ビジネス、課題形成、DX、語学、専門技術や技能に関する様々なプログラムを受講可能。
メンター制度 制度あり
入社3年間の指導員制度
キャリアコンサルティング制度 制度あり
自己成長支援プログラム+STORY

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
大阪大学、大阪公立大学、学習院大学、金沢大学、金沢美術工芸大学、関西学院大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、神戸市外国語大学、芝浦工業大学、上智大学、信州大学、千葉大学、筑波大学、電気通信大学、東京大学、東京外国語大学、東京海洋大学、東京工業大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、徳島大学、名古屋大学、一橋大学、法政大学、北海道大学、明治大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
沖縄工業高等専門学校、北九州工業高等専門学校、久留米工業高等専門学校、高知工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、佐世保工業高等専門学校、鶴岡工業高等専門学校、東京工業高等専門学校、米子工業高等専門学校

<海外大学>
National Taiwan University

※2024年4月入社者の採用実績校

採用実績(人数)      2020年 2021年 2022年 2023年 2024年(予)
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事務系  55名  48名   49名   51名   71名
技術系  58名  55名   58名   70名   89名
高専卒  ―    4名    6名   8名   12名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 96 33 129
    2022年 85 28 113
    2021年 83 24 107

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