最終更新日：2024/4/2

(株)電通PRコンサルティング

正社員
既卒可

現在、応募受付を停止しています。

業種

広告
専門コンサルティング
シンクタンク・マーケティング・調査
サービス（その他）

基本情報

本社: 東京都

資本金: 4,000万円

売上高: 86億9,041万円（2022年1～12月）

従業員: 280名（2024年1月現在）

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会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

PRは変えることができる。常識を。価値を。社会を。未来を。

2025年度採用は4/1をもって締め切りました。（2024/03/11更新）

2025年度採用のWEBエントリーシートは4月1日（月）をもって応募を締め切りました。
たくさんのご応募、ありがとうございました。

メディアをはじめ、情報発信において影響力の大きいインフルエンサーとの関係構築を図り、クライアントの情報発信・拡散のサポートをします。若手からベテランまで幅広い世代の社員が、それぞれの強みを生かして活躍できる環境です。

: メディアをはじめ、情報発信において影響力の大きいインフルエンサーとの関係構築を図り、クライアントの情報発信・拡散のサポートをします。

: 若手からベテランまで幅広い世代の社員が、それぞれの強みを生かして活躍できる環境です。

電通グループならではのダイナミックな仕事を若手のうちから経験！

PR会社は常に世の中の最新事情を読み取ることが欠かせません。テレビ・新聞・雑誌・WEBあらゆる情報を日々追っています。	電通グループであるからこその、規模が大きい仕事を若手のうちからどんどん経験することが可能。若手だからといって先輩のサポートをするだけでなく、早いうちから担当者の1人となって仕事を進めていくことになり、PRパーソンとして必要なスキルが早めに身につくのも特長です。若手から活躍できる環境や、社員数およそ300名という規模感からの風通しの良い社風もあって、当社は新卒入社社員の定着率が非常に高いです。2023年12月現在、新卒入社社員（入社1～3年目合計28名）の退職者は0名。これは、2020年3月新規大学卒業就職者の3年目までの離職率が32.3％（厚生労働省「新規学卒者の離職状況に関する資料一覧」2023年度データ）と言われている中で、とても低い数字と言えます。

PR会社は常に世の中の最新事情を読み取ることが欠かせません。テレビ・新聞・雑誌・WEBあらゆる情報を日々追っています。

電通グループであるからこその、規模が大きい仕事を若手のうちからどんどん経験することが可能。若手だからといって先輩のサポートをするだけでなく、早いうちから担当者の1人となって仕事を進めていくことになり、PRパーソンとして必要なスキルが早めに身につくのも特長です。

若手から活躍できる環境や、社員数およそ300名という規模感からの風通しの良い社風もあって、当社は新卒入社社員の定着率が非常に高いです。2023年12月現在、新卒入社社員（入社1～3年目合計28名）の退職者は0名。
これは、2020年3月新規大学卒業就職者の3年目までの離職率が32.3％（厚生労働省「新規学卒者の離職状況に関する資料一覧」2023年度データ）と言われている中で、とても低い数字と言えます。

会社データ

プロフィール	電通グループの中では国内で唯一、PR分野を総合的に扱う会社です。企業、官公庁、業界団体や教育機関にいたるまで、国内外の幅広いクライアントの課題解決に日々取り組んでいます。当社の歴史は長く、1961年の創業から60年もの間、日本のPR業界の第一線を歩んでいます。国内外でのアワードにおいても高い評価をいただいております。 2018年は国際的なPR業界専門メディア「The Holmes Report」が選出する、その年に日本・韓国でもっとも優れたPR会社に送る「北アジアPRコンサルタンシー・オブ・ザ・イヤー」を受賞。 2021年は、国際PR協会が主催する業界賞「ゴールデン・ワールド・アワーズ・フォー・エクセレンス」において、株式会社電通とともに当社がPRをサポートしたプロジェクトが部門最優秀賞を受賞しました。「PR Awards Asia」や「アジア・パシフィックSABREアワード」、「PRアワードグランプリ」など多数のアワードでも賞をいただき、毎年実績を残しています。さらに、2021年は当社が企画した広告が「日経広告賞」や「朝日広告賞」を受賞するなど、活躍の場を広げています。当社は、レピュテーション・マネジメント力で社会的合意を形成し、クライアントと共に、新たな社会的価値や、仕組みを創るソーシャル・イノベーションの実現に貢献していきます。
事業内容	PR（Public Relations）とは生活者をはじめとする世の中との「良い関係づくり」のこと。企業や団体がステークホルダーの声を聞き、そのニーズに応える形で情報発信をすることで信頼関係を構築し、組織の成長・発展を支えるとても重要な活動です。当社のサービス領域は多岐にわたり、新商品・新サービスの認知拡大をはじめとするマーケティングPRはもちろんのこと、社会的課題解決のための合意形成や、危機発生時のコミュニケーション・コンサルティング、企業トップのコミュニケーション・トレーニングなどのコーポレートPR領域にも強みをもっています。 2018年に「北アジアPRコンサルタンシー・オブ・ザ・イヤー」を受賞しました。

プロフィール

電通グループの中では国内で唯一、PR分野を総合的に扱う会社です。企業、官公庁、業界団体や教育機関にいたるまで、国内外の幅広いクライアントの課題解決に日々取り組んでいます。当社の歴史は長く、1961年の創業から60年もの間、日本のPR業界の第一線を歩んでいます。

国内外でのアワードにおいても高い評価をいただいております。
2018年は国際的なPR業界専門メディア「The Holmes Report」が選出する、その年に日本・韓国でもっとも優れたPR会社に送る「北アジアPRコンサルタンシー・オブ・ザ・イヤー」を受賞。
2021年は、国際PR協会が主催する業界賞「ゴールデン・ワールド・アワーズ・フォー・エクセレンス」において、株式会社電通とともに当社がPRをサポートしたプロジェクトが部門最優秀賞を受賞しました。「PR Awards Asia」や「アジア・パシフィックSABREアワード」、「PRアワードグランプリ」など多数のアワードでも賞をいただき、毎年実績を残しています。
さらに、2021年は当社が企画した広告が「日経広告賞」や「朝日広告賞」を受賞するなど、活躍の場を広げています。

当社は、レピュテーション・マネジメント力で社会的合意を形成し、クライアントと共に、新たな社会的価値や、仕組みを創るソーシャル・イノベーションの実現に貢献していきます。

事業内容

PR（Public Relations）とは生活者をはじめとする世の中との「良い関係づくり」のこと。企業や団体がステークホルダーの声を聞き、そのニーズに応える形で情報発信をすることで信頼関係を構築し、組織の成長・発展を支えるとても重要な活動です。

当社のサービス領域は多岐にわたり、新商品・新サービスの認知拡大をはじめとするマーケティングPRはもちろんのこと、社会的課題解決のための合意形成や、危機発生時のコミュニケーション・コンサルティング、企業トップのコミュニケーション・トレーニングなどのコーポレートPR領域にも強みをもっています。

2018年に「北アジアPRコンサルタンシー・オブ・ザ・イヤー」を受賞しました。

本社郵便番号	105-7001
本社所在地	東京都港区東新橋1‐8‐1　電通本社ビル19階
本社電話番号	03-6216-8980
関西オフィス郵便番号	530-8228
関西オフィス所在地	大阪市北区中之島3-2-4 中之島フェスティバルタワー・ウエスト
関西オフィス電話番号	06-6484-8850
設立	1961（昭和36）年9月20日
資本金	4,000万円
従業員	280名（2024年1月現在）
売上高	86億9,041万円（2022年1～12月）
事業所	東京本社（港区東新橋）、関西オフィス（大阪市北区）
株主構成	(株)電通グループ（100％）
主な取引先	産業各界の企業・団体、全国の官公庁、公共事業体
関連会社	(株)共同通信ピー・アール・ワイヤー
平均年齢	39.0歳（2023年12月現在）
沿革	1961年 (株)電通PRセンター創立（9月20日） 1964年大阪支社開設 1996年 (株)電通パブリックリレーションズに社名変更 2002年 (株)共同通信ピー・アール・ワイヤーに出資 2004年中国でのPRコンサルティングサービス本格開始国内のPR会社で初となる大学院（立教大学MBAビジネススクール）でのPR専門講座を開講 2010年合弁会社　電通藍標公共関係顧問有限公司　出資・設立 2011年創立50周年 2012年中央区築地へ本社社屋移転 2017年＜本社＞港区東新橋へ社屋移転＜関西支社＞大阪市北区中之島へ社屋移転 2021年創立60周年 (株)電通PRコンサルティングに社名変更 2022年電通本社ビル（港区東新橋）へ本社社屋移転

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 13.1年
2022年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	4名	5名	9名
	2022年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	4名	3名	7名
	2022年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 21.6%
  （102名中22名）
- 2022年度

社内制度

研修制度	制度あり・新入社員研修（座学・部署体験）・年次問わず電通グループ会社研修・社内研修としてビジネススキルアップ関連の研修（企画、財務、プレゼンテーション能力など）
自己啓発支援制度	制度あり PRSJ認定PRプランナー資格認定試験サポート…PRプランナー資格の取得に際し、社内研修の実施や受験料（1回目の受験のみ）の補助
メンター制度	制度あり

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞岩手大学、大阪公立大学、大阪市立大学、関西大学、筑波大学、東京外国語大学、法政大学＜大学＞青山学院大学、大阪市立大学、小樽商科大学、学習院大学、学習院女子大学、関西大学、関西学院大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、国際基督教大学、島根県立大学、上智大学、昭和女子大学、成蹊大学、成城大学、聖心女子大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、東京大学、同志社大学、東洋大学、徳島大学、獨協大学、長崎県立大学、日本大学、日本女子大学、法政大学、北海道大学、武蔵野美術大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学
採用実績（人数）	入社年　　2020年　2021年　2022年　2023年　2024年（予） ---------------------------------------------------------------- 大卒　　　 9名　　　10名　　 8名　　 10名　　 16名

採用実績（学校）

＜大学院＞
岩手大学、大阪公立大学、大阪市立大学、関西大学、筑波大学、東京外国語大学、法政大学
＜大学＞
青山学院大学、大阪市立大学、小樽商科大学、学習院大学、学習院女子大学、関西大学、関西学院大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、国際基督教大学、島根県立大学、上智大学、昭和女子大学、成蹊大学、成城大学、聖心女子大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、東京大学、同志社大学、東洋大学、徳島大学、獨協大学、長崎県立大学、日本大学、日本女子大学、法政大学、北海道大学、武蔵野美術大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学

採用実績（人数）

入社年　　2020年　2021年　2022年　2023年　2024年（予）
----------------------------------------------------------------
大卒　　　 9名　　　10名　　 8名　　 10名　　 16名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）