最終更新日:2024/6/11

原田工業(株)

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業種

  • 自動車・自動車部品
  • その他電子・電気関連
  • 半導体・電子・電気機器
  • 機械設計
  • 精密機器

基本情報

本社
東京都
資本金
20億1,918万円
売上高
2022年3月期 358億1,100万円
従業員
289名(グループ連結 約5,177名)

世界トップクラスの自動車アンテナメーカー/自動車アンテナメーカーの第一人者として世界をリード/年休122日/完全週休2日制/平均勤続勤務年数18.3年で安定就業

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【自動車アンテナメーカー】技術系・事務系総合職 エントリー受付中です! (2024/06/11更新)

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会社紹介記事

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デザイン性の高い「シャークフィン型」の車載アンテナをいち早く開発。車載アンテナ専業メーカーとして世界の自動車産業の革新に貢献している。
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日本、中国、アメリカに開発拠点を設け、グローバルな研究開発体制を構築。大型電波暗室などの最先端の技術・設備を駆使し、お客様の求める製品を開発し続けている。

自動車の進化に欠かせない車載アンテナの専業メーカー。世界でのさらなる飛躍を志す。

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世界で唯一グローバルネットワークを持つ車載アンテナ専業メーカー

私ども原田工業は1958年の創業以来、自動車用アンテナ(車載アンテナ)を専門とするメーカーとして、品質とデザイン性を兼ね備えた製品を提供し続けてまいりました。今やアメリカ、ヨーロッパ、アジアに販社・工場を10拠点構えるまでになり、日本はもとより世界の多くの自動車メーカーと取引するに至っています。

かつて車載アンテナといえば、シンプルな棒状のものが立っているのみでしたが、時代の変遷ともにその形は大きく変化していきました。自動で収納できる機能が付けられ、デザインにこだわった形状が求められるようになり、さらには外部からは全く見えないアンテナが不可欠となる。その変化の中で私どもは業界を牽引してきました。

車載アンテナの機能としても、単にAM・FMラジオを受信するだけではなく、テレビや電話、GPSなど、メディアが発展するに従い対応する周波数も格段に増えました。近い将来、ICT端末としての機能を有する「コネクテッドカー」、あるいは「自動運転」などの最新鋭の技術が実用化されていこうとしています。その中ではアンテナが対応すべき通信インフラは格段に増えていくと予想されます。例えば、自動運転なら、走行中の別の車や信号機などと通信をしていきますから、今までにないスタイルのアンテナが欠かせないのです。

この車載アンテナから派生して、車内のケーブルやノイズフィルターといった周辺機器も手掛けています。受信する情報量が増えれば、車内の通信の大容量化も欠かせません。ケーブルを生産する技術においても、ますます高いレベルが求められてくるでしょう。

企業理念として掲げるのは「共創と革新」。技術や営業、購買、生産管理、製造、管理部門といった一人ひとりのプロフェッショナル技術を重ね合わせて、常に新しい分野へのチャレンジをしていくことで、今後も車載アンテナとその周辺機器の進化の最先端に立ち続けていく所存です。

会社データ

プロフィール

経営理念は「共創と革新」
HARADAは、ベストを追求するプロフェッショナル集団であり続けます。

■自動車用アンテナで世界シェアトップクラス。

私たちHARADAは、自動車アンテナの老舗ブランドとして、いち早く世界に目を向け、グローバルに拠点を置き活動しています。それぞれの国や地域のお客様(=自動車メーカー)の近くで現地のニーズをくみ取り、当社ネットワークの中で最適な場所での開発・製造を行なっています。世界を舞台に一緒にモノづくりをしませんか?

■成長に必要なのは「素直さ」

まず、皆さんに持っていただきたいのは「素直さ」です。それがあれば「多くを学び、感じ」ながら着実に成長できます。また、各部門のプロが集結し、一つのチームとしてモノづくりをするという仕事柄、コミュニケーション力も大変重要な要素。社員全員が一つになり、本気で取り組む姿勢が、一流技術者としてだけではなく、社会人としても皆さんを大きく成長させてくれるでしょう。

■あなたらしく働き、活躍できる環境。

人を大切にする社風があります。自動車に関わる部品は「人の命、安心・安全」に関わるものであるため、要求される機能や品質のレベルも高く、開発期間が非常に長い事が大きな特徴。また仕事も多岐にわたるため、チームワークは必要不可欠。プロとして活躍できるフィールドと、誰もが同じ目線で働くことができるアットホームさ、その両方を合わせ持っていることが自慢です!

事業内容
自動車用通信アンテナ(ラジオ、GPS、電話、DSRC、ETC、自動運転技術、V2X、テレビ等)の企画、設計開発、製造、販売

■キーワード■
#自動車#自動車部品#アンテナ#ケーブル#通信#電波#無線#IOT
#CASE#グローバル#電波暗室#機械#電気#設計#品質管理#海外営業
#東京#新潟#愛知#広島#アメリカ#メキシコ#イギリス#ドイツ
#中国#タイ#ベトナム#フィリピン
本社郵便番号 140-0013
本社所在地 東京都品川区南大井6-26-2 大森ベルポートB館 4F
本社電話番号 03-3765-4321
創業 1947年11月10日 (有)原田電機製作所
設立 1958年3月29日
資本金 20億1,918万円
従業員 289名(グループ連結 約5,177名)
売上高 2022年3月期 358億1,100万円
売上高推移 2021年3月期 347億500万円
2020年3月期 411億3,600万円
2019年3月期 431億3,500万円
事業所・営業所 ■ 本社
・ 本社(東京都品川区)
・ 新潟本社(新潟県長岡市)
■ 営業所
・ 広島営業所(広島県広島市)
・ 中部営業所(愛知県岡崎市)
関連会社 ・ HARADA INDUSTRY OF AMERICA, INC. (アメリカ)
・ HARADA INDUSTRIES (MEXICO), S.A. DE C.V. (メキシコ)
・ HARADA INDUSTRIES (EUROPE) LIMITED (イギリス)
・ HARADA INDUSTRIES (EUROPE) LIMITED GERMAN OFFICE(ドイツ)
・ 大連原田工業有限公司 (中国)
・ 上海原田新汽車天線有限公司 (中国)
・ HARADA INDUSTRIES VIETNAM LIMITED (ベトナム)
・ HARADA AUTOMOTIVE ANTENNA (PHILIPPINES), INC. (フィリピン)
・ HARADA ASIA-PACIFIC LTD. (タイ)
経営理念 共創と革新
HARADAは、ベストを追求するプロフェッショナル集団であり続けます。

CO-CREATION & INNOVATION
HARADA continues to exist
as a group of professionals pursuing the very best.
行動指針 明るく、楽しく、真剣に
平均年齢 47歳
平均勤続年数 18.3年
沿革
  • 1947年
    • 有限会社原田電機製作所として創業
  • 1958年
    • 原田工業株式会社として設立
  • 1976年
    • アメリカにHarada Industry of America, Inc.を設立
  • 1988年
    • 中国に大連原田工業有限公司を設立
  • 1988年
    • メキシコにHarada Industries (Mexico), S.A. DE C.V.を設立
  • 1989年
    • イギリスにHarada Industries (Europe) Limitedを設立
  • 1997年
    • ベトナムにHarada Industries Vietnam Limitedを設立
  • 2009年
    • タイにHarada Asia-Pacific Ltd.を設立
  • 2021年
    • ドイツに営業・開発拠点であるHarada Industries (Europe) Ltd.German Branchを新設

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 19.3年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 5.5時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 11.3日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 1名 3名 4名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 1名 1名 2名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 3.6%
      (56名中2名)
    • 2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
【新入社員研修(1.5カ月程度)】
○ビジネスマナー・スキル研修
・ビジネスマナー
・職場におけるコミュニケーションとチームワーク
・マネジメントサイクル(PDCA)の理解 など
○部門研修
・会社組織のしくみ
・製造業の基礎知識
・各部門の業務理解
・社会保険に関する基礎知識など

【入社前研修】
通信教育(製造業の基礎知識)、Eラーニング(ビジネススキル・マナー等)

【全社共通教育】
専門教育(OJT・OFF-JT研修)、コンプライアンス研修、知的財産研修、
情報セキュリティ研修、環境ISO14001教育 他

【階層別教育】
等級毎に定められた必須セミナーの受講(聞く力、話す力、ロジカルシンキング、経営数字の基礎等)、管理職研修、メンタルヘルス研修、考課者訓練他
自己啓発支援制度 制度あり
自己啓発により各種講座の受講や資格の取得を行った場合、規程に従い費用の一部もしくは祝金を支給します。
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
神奈川工科大学、金沢工業大学、近畿大学、国士舘大学、佐賀大学、信州大学、電気通信大学、東京大学、東京学芸大学、東京工業大学、東京農工大学、東京理科大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、新潟大学、福井工業大学、法政大学、明治大学、山梨大学、立命館大学
<大学>
青森公立大学、茨城大学、いわき明星大学、大阪工業大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、北九州市立大学、京都大学、京都外国語大学、京都産業大学、慶應義塾大学、工学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、芝浦工業大学、首都大学東京、白百合女子大学、聖学院大学、成蹊大学、聖心女子大学、清泉女子大学、専修大学、大正大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、中部大学、津田塾大学、帝京大学、帝京科学大学(東京)、帝京平成大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京家政大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北学院大学、東北福祉大学、東洋大学、富山県立大学、同志社大学、獨協大学、長岡技術科学大学、名古屋産業大学、南山大学、新潟大学、新潟経営大学、新潟工科大学、新潟産業大学、日本大学、日本工業大学、八戸工業大学、一橋大学、広島大学、広島修道大学、福井工業大学、福岡大学、法政大学、北海道科学大学、武蔵大学、室蘭工業大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、山梨大学、山梨学院大学、横浜商科大学、立教大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、和歌山大学、和光大学、早稲田大学

California State University、Concord University、Monterey Institute of International Studies、University of Notre Dame、Gonzaga University、University of Wales、University of Kent、Oxford Brookes University、Royal College of Art、University of Queensland、University of Otago、中国浙江大学院、モスクワ技術大学、ミラーユ大学

採用実績(人数)         2021年 2022年  2023年 
────────────────────
大卒・大学院了   2名   ―  3名
短大卒       ─    ―    ―
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 1 2 3
    2022年 0 0 0
    2021年 2 0 2
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 3
    2022年 0
    2021年 2
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0
    2022年 0
    2021年 0

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