最終更新日:2023/8/15

(株)高田工業所【東証スタンダード市場上場】

  • 上場企業

業種

  • プラント・エンジニアリング
  • 設備工事
  • 精密機器

基本情報

本社
福岡県
資本金
36億4,235万円
売上高
【個別】508億2,696万円(2023年3月期) 【連結】578億8,182万円(2023年3月期)
従業員
1,448名(2023年4月)

~TAKADAの〔技・能〕は人から生まれる~

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会社紹介記事

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【教育体制】福岡県にある自社研修センターでは、化学プラントをモデルにした実習設備、セミナー室、グラウンド、テニスコートなどを完備。幅広い教育体制を整えています。
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【当社の強み】高度な設計力と蓄積した製作・施工技術を生かし、合理的で信頼性の高いプラント設計を施工いたします。

【創業82年】あらゆるフィールドを支える総合プラントエンジニアリング会社です

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近年プラント業界においては、カーボンニュートラルやSDGs、デジタル社会などの新しい社会に対応するため、設備の機能性向上や生産プロセスの変革が求められています。

■国内外の社会基盤を支えるプラントエンジニアリング
TAKADAは1940年の創業以来、製鉄、化学、半導体、石油・天然ガス、原子力など
あらゆる産業設備を手がける「総合プラントエンジニアリング会社」として
国内外の産業発展に貢献してきました。

■TAKADAの〔技・能〕は人から生まれる
事務・技術・技能の3職種ごとに段階別の人材育成を実施。
技術力×技能力のプラントエンジニアリングを強みとしています。
 ○当社の技術社員のうち国家資格である「施工管理技士」取得件数は200件超。
 ○溶接日本一の栄誉!2022年度 第67回全国溶接技術競技会にて当社の技能社員が最優秀賞を受賞!
 ○溶接施工法の開発、産学共同研究の実施など

■2040年に向け、“はたらくを科学する”企業を目指します。
建設業の「人手不足」「長時間労働」問題の解消に向け、2020年にデジタル改革推進部を新設。
現場資料や図面などのデータ化をはじめ、全部門でのICT化を推進しています。

また、本社のある福岡県では、「磯焼け」を引き起こす一因として駆除されていたウニを養殖し、
新たなブランドウニの生産に向けた研究をスタート。
県内の教育機関とも連携し、持続可能な循環型社会の発展に貢献してまいります。

会社データ

正式社名
株式会社高田工業所
正式社名フリガナ
タカダコウギョウショ
事業内容
■プラントエンジニアリング事業
○プラント(設計、調達、製作、建設、メンテナンス)
TAKADAは1940年の創業以来、製鉄、化学、石油・天然ガス、原子力など
あらゆる産業設備を手がける「総合プラントエンジニアリング会社」として広く産業の発展に貢献してきました。
設計から製作、建設、メンテナンスまでを一手に引き受ける一貫体制で、
国内はもとより海外諸国のお客様からの高い評価を得ています。

○専門技術
有資格者による特殊配管施工技術や特殊材質を含む様々な材質に対応できる高度な溶接技術、プラントの安定稼働を維持するための保全技術を持ち合わせ、お客様設備の安定・安全操業に寄与しています。

○海外展開
海外では、シンガポール、マレーシア、タイの3ヶ国に拠点を持ち、現地での工事も多数手掛けています。

■設備診断事業
主に回転機械の診断技術や、静止機器や配管に対する腐食・損傷解析技術において、長年に渡って研究開発を重ね、お客様の設備の延命化に取り組んでいます。
TAKADAが開発した電流情報診断システムでは、モータの電流信号を多重解析し、回転機械の状態診断を発展させました。従来測定が難しかった水中・高所エリアや、遠隔地からの状態監視を行い、設備の損傷コストの削減に貢献しています。

■装置事業
当社では、お客様のニーズに応じた先進的な装置開発に取り組んでいます。SiC、LTCCなどの難切材から、ガラス、樹脂などの複合部材まで、多様な材料を切断する「超音波カッティング装置」は、断面観察作業の省力化・時間短縮を実現。
日進月歩で技術革新が進むエレクトロニクス業界において、半導体製造プロセスでの装置技術の需要が高まっています。
本社郵便番号 806-8567
本社所在地 福岡県北九州市八幡西区築地町1-1
本社電話番号 093-632-2631
創業 1940年9月26日
設立 1948年6月30日
資本金 36億4,235万円
従業員 1,448名(2023年4月)
売上高 【個別】508億2,696万円(2023年3月期)
【連結】578億8,182万円(2023年3月期)
代表者 代表取締役社長 高田 寿一郎
国内事業所 ■本社  :福岡県北九州市八幡西区築地町1番1号
■営業拠点:東京都港区、福岡県北九州市

■国内支社:
千葉県(君津市、市原市)、岡山県倉敷市、福岡県北九州市

■国内事業所:
茨城県神栖市、三重県四日市市、滋賀県長浜市、大阪府堺市、福岡県北九州市

■国内工場:
千葉県君津市、三重県四日市市、滋賀県長浜市、岡山県倉敷市、山口県宇部市

■研修センター:福岡県北九州市
■テクニカルセンター(装置事業部):福岡県北九州市
経常利益 【個別】2,197百万円(2023年3月期)
【連結】2,720百万円(2023年3月期)
主な取引先 旭化成(株)
出光興産(株)
エア・リキードグローバルE&Cソリューションズジャパン(株)
AGC(株)
九州電力(株)
JFEエンジニアリング(株)
住友化学(株)
日鉄エンジニアリング(株)
日本製鉄(株)
三菱ケミカル(株)
三菱ケミカルエンジニアリング(株)
三菱重工エンジニアリング(株)
三菱マテリアル(株)
UBE(株)
(50音順)
国内関連会社 高田プラント建設(株)
高田サービス(株)
渡部工業(株)
海外拠点・関連会社 高田アジア(TAKADA CORPORATION ASIA LTD.)
シンガポール高田工業(SINGAPORE TAKADA INDUSTRIES PTE.,LTD.)
高田マレーシア(SRI TAKADA INDUSTRIES (MALAYSIA) SDN.BHD.)
菊池タイ(KIKUCHI INDUSTRY (THAILAND) CO.,LTD.)
平均年齢 39.6歳(2022年4月現在)
沿革
  • 1940年
    • 9月 現 三菱ケミカル(株)殿福岡事業所内で高田組を創業
  • 1948年
    • 6月 (株)高田工業所を設立
      12月 現 日本製鉄(株)殿九州製鉄所に八幡事業所(現 八幡支社)を設置
  • 1965年
    • 11月  東海村日本原子力研究所の燃料再処理実験装置配管工事を施工し、原子力関連分野の第一歩を記す
  • 1966年
    • 1月 インド・バローダ市へ、アンモニア・ユリアプラント建設で、初の海外進出
  • 1971年
    • 2月 シンガポール高田工業を設立
  • 1981年
    • 9月 高田プラント建設(株)を設立
  • 1982年
    • 4月 高田サービス(株)を設立
      9月 高田マレーシアを設立
  • 1983年
    • 11月  福岡証券取引所に株式上場
  • 1993年
    • 1月 大阪証券取引所市場(現 東京証券取引所市場)第二部に株式上場
  • 1995年
    • 6月 TAKADA研修センターを落成
  • 2005年
    • 2月 第1回技能オリンピック全社大会を開催
      4月 TAKADA研修センターに教育訓練用モデルトレーニング設備を設置
  • 2007年
    • 4月 超音波関連事業へ参入
  • 2010年
    • 12月 電流情報量診断システムが『TPM優秀商品賞』を受賞
  • 2011年
    • 11月 超音波切断装置を商品化
  • 2012年
    • 12月 タイ高田(現 高田アジア)を設立
  • 2015年
    • 11月 菊池タイの株式を取得
  • 2016年
    • 4月 電流情報量診断システムを販売開始
  • 2019年
    • 4月 クラウド型回転機械診断サービス「TM-CLOUD」を販売開始
  • 2020年
    • 7月 渡部工業株式会社の株式を取得
  • 2022年
    • 5月 「宗像市SDGs豊かな海づくりに関する連携協定」を締結

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 15.3年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 24.7時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 15.4日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 4名 26名 30名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 4名 7名 11名
    2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
●新入社員教育
 (事務系/7ヶ月)現場実習や生産拠点でのOJT教育を通して、
          生産管理や調達業務について学びます。
 (技術系/9ヶ月)現場実習、技術教育(設計・工事管理)、工事管理OJTを実施。
          設計図作成、積算・見積、工事計画について学びます。
●3年目・5年目フォローアップ研修
●中堅技術社員教育、工事マネジメント教育
●昇格者研修 ほか
自己啓発支援制度 制度あり
●資格取得支援制度
 資格免許手当の対象となる資格は、会社で取得費用を全額負担しています。

●社内通信教育(無料)の実施
 法制度・専門知識などの業務上必要な知識の習得を目指します。

●その他、社外通信教育/講習会の受講料補助など
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度あり
●配属面談(入社1年目~配属)
 個人ごとに育成状況や希望配属先のヒアリングを実施。
●部門長面談(配属後)
 各部門にて、定期的な部門長との面談を実施。
社内検定制度 制度あり
●技術社員対象
クリーンパイピング自動溶接士技量認定、高圧ガス配管認定検査員、高圧ガス配管補助検査員

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 25 5 30
    2022年 29 7 36
    2021年 37 7 44
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 30
    2022年 36
    2021年 44
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0
    2022年 2
    2021年 4

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
青山学院大学、大分大学、香川大学、鹿児島大学、北九州市立大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、近畿大学、熊本大学、慶應義塾大学、佐賀大学、信州大学、崇城大学、東海大学、東京大学、東京都市大学、東京農工大学、徳島大学、同志社大学、長崎大学、長崎総合科学大学、新潟工科大学、日本大学、福岡大学、北海道大学、宮崎大学、室蘭工業大学、山口大学、山梨大学、琉球大学、山陽小野田市立山口東京理科大学、京都大学、芝浦工業大学、和歌山大学
<大学>
愛知工業大学、秋田大学、朝日大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪産業大学、大阪市立大学、岡山大学、岡山理科大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、北九州市立大学、北見工業大学、九州大学、九州共立大学、九州工業大学、九州国際大学、九州産業大学、京都大学、近畿大学、熊本大学、久留米大学、工学院大学、高知大学、佐賀大学、山陽小野田市立山口東京理科大学、滋賀大学、芝浦工業大学、島根大学、白百合女子大学、成城大学、西南学院大学、摂南大学、崇城大学、拓殖大学、大同大学、千葉工業大学、中央大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京都市大学、東京理科大学、東邦大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、同志社大学、長崎大学、長崎総合科学大学、名古屋大学、奈良女子大学、西日本工業大学、日本大学、日本文理大学、広島工業大学、広島国際大学、福井大学、福岡大学、福岡教育大学、福岡工業大学、法政大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、山口大学、山梨大学、立正大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、早稲田大学、東京都立大学
<短大・高専・専門学校>
秋田工業高等専門学校、茨城工業高等専門学校、宇部工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、香川高等専門学校、北九州工業高等専門学校、久留米工業高等専門学校、佐世保工業高等専門学校、鈴鹿工業高等専門学校、津山工業高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、新居浜工業高等専門学校、都城工業高等専門学校

青森職業能力開発短期大学校、九州職業能力開発大学校、千葉職業能力開発短期大学校、東北職業能力開発短期大学校

前年度の採用実績(人数) 入社年度  2019年 2020年 2021年 2022年 2023年
───────────────────────────
技術総合職  28名  23名  28名  26名  22名
技術一般職  0名  1名  5名  3名   2名
事務総合職  5名  7名  11名  7名   5名

先輩情報

専攻を活かすもよし!入社して習得するもよし!元気な人募集!
S.F
2010年入社
北九州市立大学
環境機械システム工学科
品質保証部
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取材情報

「人が真ん中」をモットーにした教育環境のもと、国内外の産業発展を支え続ける
巨大なプラントの配管設計に立ち向かう若手社員の仕事に迫る
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会社概要に記載されている内容はマイナビ2024に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2025年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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