最終更新日:2024/3/15

日本新薬(株)

  • 正社員
  • 既卒可
  • 上場企業

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 薬品
  • 食品

基本情報

本社
京都府
資本金
51億7,400万円
売上高
1,441億7,500万円(2022年度、連結)
従業員
2,186名(2023年3月末現在)

日本新薬は機能食品事業も手掛ける製薬メーカーです。未だ有効な治療法がない疾患の医薬品を開発し、日本新薬にしか創れない薬で未来の健康創りに貢献しています。

採用担当者からの伝言板 (2024/03/04更新)

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こんにちは!日本新薬株式会社 採用担当です!
当社の採用ページをご覧いただき、誠にありがとうございます。

この度、採用募集情報を公開いたしました。
エントリー締切日は職種毎に異なりますため、弊社採用マイページよりご確認願います。

採用マイページでは、各職種の業務詳細に関する動画も公開しております。
皆さまのエントリーお待ちしております!

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会社紹介記事

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社名には"日本人の手で純良医薬品をつくる"という創業者の強い想いと"海外に発展する会社に"との願いが込められています。
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東部創薬研究所では、核酸合成や配列設計などの基盤技術を生かした創薬研究を推進しています。

日本新薬にしか創れない薬、日本新薬だから創れる未来

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京都本社創薬研究所

私たちは、会社創立の大正8年(1919年)以来、約100年間にわたって研究開発型の新薬メーカーとして特長あるくすりづくりに取り組んできました。たとえ患者数の少ない疾患や難病の治療薬であっても、病気に苦しむ患者さんにとって福音となるくすりの開発に、積極的に取り組んでいます。創立以来受け継がれてきた、「自分たちの手で新しいくすりを創ろう」という熱い思いは、日本新薬社員のDNAとして受け継がれています。時代のニーズに合わせた研究開発の姿勢は、現在に至るまで脈々と受け継がれており、創業当初より培ってきた研究開発力は日本新薬の強みとなっています。

~国産初の核酸医薬品上市~
独自性のある製品を生み出す研究開発の一つに、東部創薬研究所で取り組む核酸医薬品が挙げられます。病因遺伝子を直接標的とする核酸医薬品は、低分子医薬品では治療が難しい疾患に、新しい原理に基づく治療の可能性をもたらすことから、抗体医薬に次ぐ次世代医薬品として世界中から期待されています。日本新薬では、核酸医薬品の創薬として、デュシェンヌ型筋ジストロフィーに有効な新薬の開発に長年取り組んできました。その結果、国産初の核酸医薬品であるデュシェンヌ型筋ジストロフィー治療薬「ビルテプソ」を2020年に国内および米国で発売しました。

~特長のあるくすりを患者さんに1日も早く提供する~
私たちのこれまでの取り組みは、肺動脈性肺高血圧症(PAH)治療剤「ウプトラビ」、デュシェンヌ型筋ジストロフィー治療剤「ビルテプソ」など、さまざまな製品となって実を結んでいます。今後は低分子医薬品の「ウプトラビ」を生み出した創薬基盤に、核酸医薬品や遺伝子治療などの新規創薬モダリティなどを加えることで、独自の創薬力を強化していきます。有効な治療薬を一日でも早く、そして一人でも多くの世界の患者さんに届けるために事業活動を推進していきます。

会社データ

プロフィール

日本新薬は、会社創立の1919年以来、約100年間にわたって研究開発型の新薬メーカーとして特長あるくすり創りに取り組んできました。
有効な治療法が確立していない病気の治療剤を開発・販売し、医療現場や患者さんの声に耳を傾けることで、その想いを叶えてきました。
さらに当社は、1961年より医薬品事業で培った技術とノウハウを駆使した機能食品事業に進出し、多方面から高い評価と厚い信頼を得ています。近年は健康の維持増進に役立つ食品や食品成分である「ニュートラシューティカル」分野での健康食品素材の開発を推進。
「医食同源」という言葉の通り、医薬品だけでなく、機能食品素材も社会に提供することで、ヘルスケア分野になくてはならない事業体として、社会から信頼され尊敬される会社、すなわち「存在意義のある会社」となることを目指しています。
そして創業以来、日本新薬を今日まで成長させてきたのは「自分たちの手で新しいくすり、必要とされる製品を創ろう!」という社員全員の熱い思いにほかなりません。いまだ満たされていないメディカルニーズに応えるため、患者さんやご家族の笑顔、そして、すべての人々の明るい未来のために、私たちはこれからも挑戦し続けます。

事業内容
医薬品・機能食品の製造及び販売
本社郵便番号 601-8550
本社所在地 京都府京都市南区吉祥院西ノ庄門口町14
本社電話番号 075-321-1111(大代表)
創業 1911年11月20日
創立 1919年10月1日
資本金 51億7,400万円
従業員 2,186名(2023年3月末現在)
売上高 1,441億7,500万円(2022年度、連結)
事業所 【本社・支社】
京都本社 東京支社

【営業事業所(支店)】
札幌支店 東北支店 関越支店 東京支店 千葉埼玉支店  横浜支店 名古屋支店 京滋北陸支店 関西支店 中四国支店 九州支店

【研究所・植物資料館】
創薬研究所 東部創薬研究所 食品開発研究所 山科植物資料館

【生産・配送】
小田原総合製剤工場 東部流通センター 西部流通センター

【海外拠点】
London Office
代表者 代表取締役会長
 前川 重信
代表取締役社長
 中井 亨
平均年齢 41.4歳(2022年度末)
業績 決算期     売上高  営業利益
─────────────────
2014.3     765    80
2015.3     799    85
2016.3     842    85
2017.3     987     152
2018.3     1,014    170
2019.3     1,147    206
2020.3     1,166    216
2021.3     1,218    261
2022.3     1,374    283
2023.3     1,441    300
           (単位:億円)
売上構成 医薬品事業       85.2%
機能食品事業      14.8%
(2022年度)
子会社 NS Pharma,Inc.
北京艾努愛世医薬科技有限公司
天津艾努愛世医薬有限公司
シオエ製薬(株)
タジマ食品工業(株)
NSシェアードサービス
平均年収 828万円
沿革
  • 1911年 11月
    • 京都新薬堂創業
  • 1919年 9月
    • 個人経営の京都新薬堂の事業を継承、日本新薬(株)を設立
  • 1919年 10月
    • 営業開始(創立)
  • 1940年 5月
    • 日本新薬製造の国産駆虫薬サントニンが初めて市場に出る
  • 1944年 2月
    • 「サントニンの研究及び製造」に対し第一回技術院賞を受賞
  • 1952年 1月
    • サントニンを初めて海外輸出
  • 1953年 10月
    • 山科薬用植物研究所開設
  • 1961年 4月
    • 食品部新設
  • 1962年 3月
    • 研究所(現、創薬研究所3号館)竣工
  • 1962年 9月
    • 株式を東京証券取引所に上場
  • 1964年 7月
    • 小田原工場竣工
  • 1982年 9月
    • 中央研究所本館(現、創薬研究所1号館)竣工
  • 1991年 4月
    • ドイツ・デュッセルドルフ事務所開設
  • 1997年 6月
    • 東部創薬研究所竣工
  • 1997年 10月
    • ニューヨーク事務所開設
  • 1999年 7月
    • 米国子会社「NS Pharma,Inc.」設立
  • 2009年 1月
    • 創立90周年を機に、「日本新薬こども文学賞」を創設
  • 2011年 12月
    • 中国・北京事務所開設
  • 2012年 4月
    • デュッセルドルフ事務所を英国に移転しロンドン事務所開設
  • 2016年11月
    • 肺動脈性肺高血圧症治療薬 「ウプトラビ」を国内で発売
  • 2017年7月
    • 小田原総合製剤工場高生理活性固形製剤棟竣工
  • 2019年10月
    • 日本新薬株式会社 10月1日に創立100周年を迎える
  • 2020年5月
    • DMD治療剤「ビルテプソ」を国内で発売(同年8月には米国でも発売)
  • 2021年11月
    • 中国現地法人「北京艾努愛世医薬科技有限公司」「天津艾努愛世医薬有限公司」設立

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17.5年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 10時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13.4日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 25名 88名 113名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 25名 61名 86名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 13.3%
      (301名中40名)
    • 2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
NSアカデミーに基づいた教育研修プログラム
新入社員研修、キャリア開発研修、グローバル人財育成プログラム、海外留学支援制度、博士学位取得支援制度、MBA取得支援制度、HONKI塾、DX育成プログラム、MR導入教育、MR継続教育、ほか
自己啓発支援制度 制度あり
海外留学支援制度、博士学位取得支援制度、MBA取得支援制度、語学学習支援、ほか
メンター制度 制度あり
ブラザー・シスター制度
新入社員一人に対し、同じ職場の先輩社員一人がブラザー・シスターとして、1対1で指導・ケアをする制度です。もちろん担当社員のみではなく、他の社員も一緒に指導・ケアをしていく環境があります。

ブラザー・シスター研修
ブラザー・シスターとなる社員に対して、新入社員への指導・ケアにおけるポイントなどを研修することで、よりブラザー・シスター制度を実りあるものとしています。
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度あり
MR社内認定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、茨城大学、岩手大学、愛媛大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、大阪薬科大学、大妻女子大学、岡山大学、小樽商科大学、帯広畜産大学、香川大学、鹿児島大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、北九州市立大学、北里大学、九州大学、京都大学、京都産業大学、京都女子大学、京都府立大学、京都薬科大学、近畿大学、岐阜大学、岐阜薬科大学、熊本大学、熊本県立大学、久留米大学、慶應義塾大学、県立広島大学、高知大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸薬科大学、国際教養大学、駒澤大学、佐賀大学、静岡大学、静岡県立大学、島根大学、下関市立大学、昭和薬科大学、信州大学、城西大学、上智大学、成城大学、西南学院大学、専修大学、千葉大学、筑波大学、東京大学、東京医科歯科大学、東京工業大学、東京農業大学、東京薬科大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東洋大学、徳島大学、徳島文理大学、鳥取大学、富山大学、同志社大学、同志社女子大学、獨協大学、長崎大学、長崎県立大学、名古屋大学、名古屋市立大学、奈良女子大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、兵庫県立大学、広島大学、福井県立大学、福岡大学、福島大学、法政大学、星薬科大学、北海道大学、北海道教育大学、三重大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、横浜市立大学、横浜薬科大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学

ほか

採用実績(人数) (職種別)  2021年 2022年 2023年
───────────────────────────
医薬品研究職  17名  23名  28名 
臨床開発職   10名  4名   6名
信頼性保証職  -    2名  4名
MR職     14名   9名  11名
MA職/学術職  4名    5名  4名
食品研究職   -    3名   -
食品営業職   2名   -   2名
生産技術職   2名   6名   9名
スタッフ職   4名   4名   2名
硬式野球部   4名   6名   2名

        2021年 2022年 2023年
───────────────────────────
大学院了     23名  35名  39名
大学卒(理系)  23名  17名  20名
大学卒(文系)  11名  10名  9名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 41 27 68
    2022年 42 20 62
    2021年 29 28 57
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 68
    2022年 62
    2021年 57
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 1
    2022年 0
    2021年 2

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