最終更新日:2024/3/1

サンケン電気(株)【東証プライム上場】

  • 正社員
  • 上場企業

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 半導体・電子・電気機器
  • 精密機器
  • その他電子・電気関連

基本情報

本社
埼玉県
資本金
208億9,678万円(2023年3月現在)
売上高
2,253億円(2023年3月 連結)
従業員
8,707名(2023年3月 連結) 835名(2023年3月 単体)

パワー半導体が世界を変える!『 パワーエレクトロニクスの専門メーカー 』

採用担当者からの伝言板 (2024/02/13更新)

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こんにちは!! サンケン電気 人事課です。

この度は当社にご興味をお持ち頂きありがとうございます。

サンケン電気は日本におけるパワーエレクトロニクス分野の先駆的企業です。
設立から70年以上が経過し、長い歴史の中で高い技術力とお客様からの信頼を蓄積してきました。パワーエレクトロニクス技術を中心に、世界の産業、経済、文化の発展のために私たちと一緒に価値を創造していく人材を募集しています。

半導体業界・B to B企業を詳しく知りたい方、サンケン電気に興味がある方、海外を相手に仕事をしたい方、充実した教育制度の中で自己成長したい方等、ご応募お待ちしております!!

私たちと一緒に、エコ&省エネを実現するパワー半導体を作りませんか?
少しでもご興味をお持ちい頂けましたら、是非お気軽にエントリーして下さい!
エントリー頂きましたら会社説明会や選考についてご案内する専用ベージへご案内致します!
新卒採用担当一同、お待ちしております!

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会社紹介記事

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白物家電、自動車製品分野等で高いシェアを誇るパワー半導体製品。
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最先端の製品開発に携わりながら、仕事と家庭を両立できる、充実した環境です

パワーエレクトロニクス技術をコアに最先端技術を生み出しています。

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ものづくり開発センターを新設(2021年)/主力事業の成長戦略の加速、かつ一層の競争力確保のため、最適生産体制の整備を行っています。

人々が普段何気なく使用する電気・電力ですが、実は自動車やデジタル家電の内部では非常に高度な電力変換・制御が行われています。その中核となる技術がパワーエレクトロニクスです。この技術がないと、各機器を動かすことはできず、当社の製品は各機器の"心臓部"とも言われます。
すでに地球規模で省エネ・省資源化が叫ばれ、求められるなかにあって、電力を、そして限られた資源を有効に活用するため、電力変換効率を最大限に追求した新技術を生み出し、社会に貢献していくことが当社の使命です。
また、当社売上高全体での海外売上高比率は60%を超えており、全世界を相手にしていることも大きな特徴です。

会社データ

プロフィール

サンケン電気は、1946年 財団法人東邦産業研究所の半導体研究室を母体に創立されました。
創立以来、日本における半導体産業のパイオニア企業として、パワー系主体の特色ある半導体事業を発展させてきました。
近年では独創的かつ先進的な技術を駆使し、パワー半導体のさらなる技術革新のためGaN・SiC等の化合物半導体開発や、LED照明開発など、業界最先端の「エコ・省エネ」への取り組みに力を注いでいます。
未来の自動車、デジタル家電に不可欠なパワーエレクトロニクス技術を武器に、
次世代の製品開発に向けて、意欲的に取り組んでいます。

事業内容
【半導体の設計・開発・製造・販売】
「電気」という幅広い領域の中で、半導体をコアビジネスに、パワーエレクトロニクスとその周辺領域を含めた最適なソリューションを提供することを使命としている会社です。
自動車やエアコン、テレビなど身近なものに、サンケン電気の製品が使用され、人々の暮らしを70年以上に亘って支えてきました。

【半導体部門】
IPM、電源IC、モータドライバ、デジタル電源用マイコン、パワーMOSFET、IGBT、ダイオード、LED など

開発設計部門、製造部門、資材調達・生産管理等の事務部門、国内・海外営業部門、総務・人事・経理等の管理部門 等、全社員一丸となってものづくりを進めています!

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本社郵便番号 352-8666
本社所在地 埼玉県新座市北野三丁目6番3号
本社電話番号 048-472-1111
設立 1946年9月5日
資本金 208億9,678万円(2023年3月現在)
従業員 8,707名(2023年3月 連結)
835名(2023年3月 単体)
売上高 2,253億円(2023年3月 連結)
売上高推移 2,253億円(2023年3月 連結)
1,756億円(2022年3月 連結)
1,567億円(2021年3月 連結)

市場別売上構成 自動車   51.9%
白物家電  25.3%
産機・民生 22.8%
国内外売上構成 海外 77.5%
国内 22.5%
事業所 本社/埼玉(新座市)
営業所/東京、大阪、名古屋
主な取引先 国内外自動車部品メーカー、国内外家電機器メーカー など
代表者 代表取締役社長 高橋 広
平均年齢 45.7歳
関係会社 【国内】
 石川サンケン(株)
 山形サンケン(株)
 福島サンケン(株)
新潟サンケン(株) 他

【海外】
 アレグロ マイクロシステムズ エルエルシー
 大連三墾電気有限公司
 三墾力達電気(江陰)有限公司
 三墾電気(上海)有限公司
 三墾電気(上海)有限公司 深セン分公司
 サンケン エレクトリック ホンコン カンパニー リミテッド
 サンケン エレクトリック コリア(株)
 サンケン エレクトリック(タイランド)カンパニーリミテッド
 サンケン エレクトリック シンガポール プライベート リミテッド
 サンケン エレクトリック(マレーシア)エスディーエヌ ビーエイチディー
 台湾三墾電気股フン有限公司
 ピーティーサンケン インドネシア
 アレグロ マイクロシステムズ ヨーロッパ リミテッド 他
沿革
  • 1946年
    • 東邦産研電気(株)設立
  • 1962年
    • サンケン電気(株)に社名変更
  • 1970年
    • 東証一部上場
  • 1990年
    • 「アレグロマイクロシステムズインク」(米国)を設立
  • 1997年
    • 「PT・サンケン・インドネシア」を設立
  • 2000年
    • 「サンケンエレクトリックコリア(株)」を設立
  • 2001年
    • 「台湾三墾電気股分有限公司」を設立
  • 2003年
    • 「三墾力達電気有限公司」(江陰)に出資し、子会社化
      「三墾電気(上海)有限公司」(上海)を設立
  • 2005年
    • 「ポーラーセミコンダクターインク」(米国)を設立
  • 2009年
    • 中国深セン市に「三墾電気(上海)有限公司 深セン分公司」を開設
  • 2012年
    • 「大連三墾電気有限公司」にて半導体組立工場を建設・稼働
  • 2013年
    • 北米地域統括会社 サンケン ノース アメリカ インクを設立
      (現「アレグロ マイクロシステムズ インク」)
  • 2017年
    • サンケン エレクトリック (タイランド) カンパニーリミテッドを設立
  • 2019年
    • 半導体信頼性評価センターを石川県(志賀町)に設立
  • 2020年
    • サンケン エレクトリック ヨーロッパ ジーエムビーエイチ(ドイツ)
      サンケン エレクトリック ユーエスエー インク(米国)を設立
  • 2021年
    • パワーシステム事業を吸収分割によりサンケン電設(株)へ承継。
  • 2022年
    • 東京証券取引所プライム市場に上場
  • 2023年
    • 新潟サンケン(株)設立

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 19.9年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 14時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13.4日
    2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
◆新入社員研修
社会人としての基本的な知識、マナーを身に付ける研修を行っています。

<入社~配属前(3~6カ月程度)>
会社の理解を深める座学研修や、実際に製品を作り、現場で体験して理解を深める生産実習等があります。数カ月間ともに過ごすので、新入社員同士の絆が深まります。

<配属後~>
各職場に配属になりその後はOJTを行い実際の仕事を覚えていきます。1年経過した時点でフォローアップ研修を実施します。また、英会話研修を必須としています。

◆語学教育
技術面に特化した内容のものや、ビジネス文書の書き方など実際のビジネスで活かせる内容となっています。TOEIC試験のスコアアップに向けた研修もあります。また、英語だけでなく中国語の研修もあります。

◆職種別教育
事務、営業、技術と様々な職種で必要とされる知識を習得するために実施しています。仕事上必要とされる知識、ノウハウなどを外部から講師を招いて実施したり、社内のスタッフが講師となり教育しています。

◆選抜教育
1)次世代経営幹部育成研修
将来の経営幹部候補者を選抜し、経営者として必要な知識・視野・リーダーシップ等の習得のための研修を継続かつ計画的に実施しています。

2)海外出向研修(GCD)
語学だけでなく、異文化におけるビジネス習慣や技術や知識の習得のための海外研修を実施し、海外のグループ会社へ若手を中心に1年間派遣しています。

◆階層別教育
各階層に相応しい知識を基礎から身に付ける研修を実施しています。入社当初は会社のありかたや仕事のやり方などについて、管理職になる際には人を管理する上で必要となる知識などを身につけます。

◆キャリアデザイン研修
当社では60歳の定年退職以降、65歳まで働くことのできるシニアパートナー社員制度を設けています。こうしてキャリアが長期化し、働き方も多様化するなかで、時流に沿った能力開発、仕事に対するモチベーションの維持向上、そして家庭やマネーに関する事まで含めたライフプランを考えた上での個人個人に合った将来のキャリアプランを見出すため、30代、40代、50代と、年齢の節目ごとに研修を行っています。
自己啓発支援制度 制度あり
◆上記研修制度の「語学教育」「職種別教育」は自己啓発として受講できます。

◆通信教育
会社指定の通信講座を受講し、合格終了した受講料の会社補助が受けられます。

◆TOEIC報奨金
TOEICの結果が一定の基準を満たした方は、報奨金が支給されます。

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、跡見学園女子大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、大阪大学、大阪工業大学、大妻女子大学、岡山理科大学、お茶の水女子大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、神田外語大学、学習院大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、近畿大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸大学、国際基督教大学、埼玉大学、埼玉工業大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、信州大学、上智大学、拓殖大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京国際大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、獨協大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、一橋大学、広島大学、法政大学、北陸先端科学技術大学院大学、北海道大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、早稲田大学
<大学>
青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、足利大学、跡見学園女子大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、大阪大学、大阪工業大学、大妻女子大学、岡山理科大学、お茶の水女子大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、神田外語大学、学習院大学、学習院女子大学、九州大学、京都大学、近畿大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸大学、国際基督教大学、埼玉大学、埼玉工業大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、首都大学東京、信州大学、上智大学、拓殖大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京国際大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、獨協大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、一橋大学、広島大学、法政大学、北海道大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、早稲田大学

その他多数。
上記、採用実績校は大学院・大学の実績校を五十音順で記載しています。

採用実績(人数)      2021年 2022年 2023年 
-------------------------------------------------
大 学   9名   9名   15名    
大学院   8名   7名   7名
博 士   ―    ―     ―
海外大学採用実績 【韓国】
延世大学、韓国外国語大学、中央大学校、弘益大学校、仁荷大学、光云大学、檀国大学、忠南大学校、大邱カトリック大学、ソウル科学技術大学、仁川大学校 他

【中国】
黒竜江大学、大連理工大学、大連海事大学 他

【台湾】
国立清華大学
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 14 4 18
    2022年 14 2 16
    2021年 16 1 17
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 18
    2022年 16
    2021年 17
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 1
    2022年 0
    2021年 0

取材情報

未来の社会を創造するパワー半導体デバイスの設計
省エネルギーを支える半導体デバイス設計の仕事
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