最終更新日:2024/4/12

(株)K&G

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • ソフトウエア
  • 情報処理
  • 通信・インフラ
  • 空輸
  • 官公庁・警察

基本情報

本社
東京都
資本金
8,000万円
売上高
18億 6,300万円(2023年6月期 実績)
従業員
152名 (2023年7月1日時点)
募集人数
11~15名

【内々定まで最短2週間】IT知識がなくても安心。新卒社員約6割が文系出身です!航空機や自動運転、携帯電話等をITで支え安全な暮らしを創る会社です。

  • 積極的に受付中
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【内々定まで最短2週間】説明会終了後に希望者全員一次選考を受検いただけます【文理不問/既卒可】 (2024/04/10更新)

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直近の会社説明会の予定は以下となっております。

<web版>
 04/16(火)、04/26(金)


詳細は、説明会ページをご確認ください。
 
エントリーいただいた学生さまへも
優先的に説明会の追加日程などの情報もお送りいたしますので
ぜひエントリーをお願いいたします。

(株)K&G/採用担当

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会社紹介記事

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通信・自動車・航空をはじめ、幅広い業界を支えるITソリューションを展開。最先端技術を駆使した開発にも注力しており、大手企業からも厚い信頼を寄せられている。
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新卒社員の約6割は文系出身。3カ月間の新人研修をはじめ、手厚い教育制度が整っているので安心だ。知識ゼロで入社した先輩たちが多く、新人たちへのサポートも万全だ。

高い技術力と人間力を強みに、さらなる成長フェーズに突入!手厚い教育制度も自慢です

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「新人研修では、20年近くにわたって数千人の育成に携わってきた私が、直接指導を行うことも。文系出身者がたくさん活躍しているので安心してください」と三浦社長。

通信システム開発やネットワーク構築・保守、基幹業務システム開発を手掛ける会社として、2002年に誕生した当社。通信インフラの安定稼働や自動運転技術の進歩、航空機の安全なフライトの舞台裏で、私たちの技術が生かされています。また、幅広い業界の業務効率化をサポートする、多彩なITソリューションを展開。AIやロボット技術の活用に力を注いでいるほか、企業のDX化(デジタル変革)の支援にも携わっています。

当社の強みは、幅広い業界と取引を行っていること。特定の業界が不振になっても、ほかでカバーできるので、高い安定性を誇っています。エンジニア一人ひとりの技術力もさることながら、高い人間力も私たちの強みのひとつ。大手クライアントから特別なパートナーに選出されたり、当社のエンジニアが担当したプロジェクトが表彰を受けたりしたことは、一度や二度ではありません。

クライアントから厚い信頼を寄せられるエンジニアを輩出できる理由は、人材育成に力を注いでいるからです。入社後は外部研修ではなく、独自のカリキュラムによる3カ月間の新人研修を用意。ITの知識やプログラミングのスキルだけでなく、ヒューマンスキルも磨ける内容です。配属後はメンターの先輩が丁寧に指導するほか、定期的にフォローアップ研修も実施。また、最先端技術について情報を共有し合うなど、自主的な成長機会も多くあります。

設立から20年以上が過ぎ、当社はようやく会社の基盤が整いました。今後は技術力と人間力を武器に、さらなる成長フェーズに突入します。まずは、現在の150名から200名体制へと規模を大きくしていく予定。その後も、時代のニーズや技術の進歩に合わせて、事業拡大を目指していきます。「自分たちの未来は、自分たちで切り拓いていこう」という理念を大切にしている当社では、エンジニアが中心となって会社の未来を創っていける環境。実際、若手によるワーキンググループが立ち上がるなど、新事業の芽を育む取り組みがスタートしています。

当社の新卒社員の約6割は、文系出身者です。知識ゼロからのスタートが、ハンデになることはありません。すぐに成果が出せる仕事ではないので、必要なのは5~10年先をイメージしながら地道にコツコツ学びつづける力。好奇心を持って継続的に新しいことを吸収していける方なら、きっと大きく成長していけるでしょう。

〈代表取締役社長/三浦徹也〉

会社データ

プロフィール

(株)K&Gは、2002年に設立した、まだまだ若い会社です。
私たちはプロセスを重視し、コミュニケーションを大切にしています。
それは、当社にとって人が最も重要な財産だと考えているからです。
個人の努力と人材の育成が組織や会社を成長させ、
それが社会を成長させると考えています。

「自分たちの未来は自分たちで切り拓いていこう。」という企業理念の元、
「みんなが安心して暮らせる社会を創り出す」ことを目標に、
会社と社員が協力して、日々成長を続けています。


私たちの暮らしを
より便利で快適にするために必要とされるIT技術。

私たちは通信ネットワークや業務系システムといった
社会インフラを支える幅広いサービスの展開をすることで
人々が安心して暮らせる社会に貢献しています。

“当たり前に便利で、今より新しい暮らし”

これを<< 航空機 ・ 自動車 ・ スマホアプリ ・ IoT ・ AI ・ ビッグデータ >>
といった多彩なプロジェクトを通して支えませんか?

大手通信会社や商社などと取引を持つ当社は
通信ネットワーク・業務系システムなどの社会インフラを築く幅広いサービスを展開。

同時に、文系・理系を問わない未来のITエンジニアの育成にも力をいれ、
チームで様々なソリューションを提供しています!

事業内容
  • 受託開発
  • 技術派遣
「システム構築・SE」、「ソフトウェア・ファームウェア開発」の2つの事業を主軸に、幅広いサービスを展開しています。

これらのサービスの中で、現在は2つの分野をメインに業務を行っています。

1)通信系システム 関連

 一人1台持っているのが当たり前になった携帯電話。
 主に、これらが繋がる仕組みを支える為の様々な業務を行っています。
 大容量のデータ通信や次世代の画期的な通信方法など、
 時代に大きな影響を与えるシステムに携わることができます。

2)業務系システム 関連

 企業内で、より便利で使いやすく
 財務管理が行えるような仕組みを支える業務や、
 官公庁内のネットワークが安心・安定して使えるようにする為の
 業務を行っています。
 生活基盤や公共事業のなくてはならないシステムに携わる、
 責任感ある開発が待っています。


▼詳細な業務内容は以下になります

【 システム構築・SE 関連業務 】

移動体通信コアネットワークシステム構築/評価/運用/保守
移動体通信無線系ネットワークシステム 構築/評価/運用/保守
IP通信(VoIP)システム構築/評価/運用/保守
次世代通信(NGN)コアネットワークシステム構築/評価/運用/保守
次世代通信(NGN)サービス基盤(SDP)システム構築/評価/運用/保守
官公庁向けシステム基盤構築
IP-PBXシステム構築
財務系基幹システム運用/保守
販売代理店向けシステムソリューション業務


【 ソフトウェア・ファームウェア開発 関連業務 】

移動体通信コアネットワークシステム開発
移動体通信無線系ネットワークシステム開発
IP通信(VoIP)システム開発
次世代通信(NGN)コアネットワークシステム開発
次世代通信(NGN)サービス基盤(SDP)システム開発
通信制御システム向け各種試験用ツール開発
IP-PBXシステム開発
帳票システム開発
WEBコンテンツ制作
本社郵便番号 110-0005
本社所在地 東京都台東区上野1-10-10 うさぎやビル4F
本社電話番号 03-5941-7800 
設立 2002(平成14)年7月
資本金 8,000万円
従業員 152名 (2023年7月1日時点)
売上高 18億 6,300万円(2023年6月期 実績)
売上高推移(直近3年) ↑旧 ↓新

15億 4,600万円 (2020年7月~2021年6月)
16億 5,100万円 (2021年7月~2022年6月)
18億 6,300万円 (2022年7月~2023年6月)
主な取引先 (株)NTTドコモ
ドコモ・データコム(株)
KDDI(株)

(株)NTTデータ
(株)NTTデータ・ビジネス・システムズ
(株)NTTデータウェーブ
(株)NTTデータオーロラ
(株)NTTデータNJK

SCSK(株)
(株)NSD
(株)NTC
(株)NTCシステム
(株)ジャステック
エクシオグループ(株)
伊藤忠テクノソリューションズ(株)
CTCテクノロジー(株)
Sky(株)
日本情報通信(株)
エヌアイシー・ソフト(株)
BIPROGY(株)

パイオニア(株)
アラクサラネットワークス(株)
(株)OKIソフトウェア
東芝デジタルエンジニアリング(株)

その他

(※敬称略、順不同)
平均年齢 32.2歳
沿革
  • 2002年7月
    • 荒川区西日暮里にて(有)ケイアンドジー設立
  • 2004年8月
    • 荒川区東日暮里に本社を移転
  • 2005年1月
    • (株)K&Gに組織変更
      文京区千駄木に本社を移転
      資本金を1,000万円に増資
  • 2005年6月
    • 千葉県柏市に柏事業所を開設
  • 2007年4月
    • 台東区上野に本社を移転
  • 2007年10月
    • 柏事業所を本社(上野)へ移転
      特定労働者派遣事業認可
  • 2008年5月
    • 一般労働者派遣事業認可 (般13-303640)
  • 2012年5月
    • プライバシーマーク取得 17001136(01)
  • 2012年8月
    • 資本金を2,000万円に増資
  • 2013年4月
    • 資本金を4,000万円に増資
  • 2014年5月
    • プライバシーマーク更新 17001136(02)
  • 2016年5月
    • プライバシーマーク更新 17001136(03)
  • 2017年7月
    • 資本金を8,000万円に増資
  • 2018年5月
    • プライバシーマーク更新 17001136(04)
  • 2018年11月
    • 認定個人情報保護団体(JUAS)に加盟
  • 2019年7月
    • 代表取締役社長に 三浦 徹也 が就任
  • 2020年9月
    • プライバシーマーク更新 17001136(05)
  • 2022年7月
    • 設立20周年を迎えました
  • 2022年8月
    • プライバシーマーク更新 17001136(06)

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 7.6年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 17.3時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 19.1日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 0名 3名 3名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 0名 1名 1名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 0.0%
      (24名中0名)
    • 2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
◎新入社員研修
 全新入社員に対し、入社後2カ月間実施。
 主な内容は、エンジニア基礎(基礎知識、プログラミングなど)や、
 社会人基礎(社会人マナー、ビジネスマナーなど)。

◎フォローアップ研修(1年目)
 新卒入社社員が2年目になる直前に実施。
 主な内容は、社会人基礎の振り返りや、中長期的な目標立て。

◎フォローアップ研修(4年目)
 中堅になる前(おおよそ4年目)に実施。
 主な内容は、コーチングスキルの活かし方、
 ビジネスマナーや今後の意識向上、実行力強化について。

◎中堅社員研修
 5年目以降に実施。
 主な内容は、チームのスケジュール管理方法や、
 メンバーの育成方法などについて。

◎管理職研修
 管理職者に対して実施。
 主な内容は、業績を意識したプロジェクト管理方法や、
 人材管理法などについて。
自己啓発支援制度 制度あり
社内規定の国家資格、ベンダー試験に対して、資格手当を支給
メンター制度 制度あり
上司とは別に、年齢や社歴の近い先輩社員が、
仕事における不安や悩みの相談、業務の指導なども行っています
キャリアコンサルティング制度 制度なし
年に2回、役職者との面談があります
社内検定制度 制度なし
社内検定制度はありませんが、
社内規定の国家資格、ベンダー資格を取得すると資格手当てが出ます

例)
●基本情報技術者試験        5,000/月(3年間支給) ※総額180,000円
●LPIC(level1)          3,000/月(1年間支給) ※総額36,000円
●AWS認定資格(FOUNDATIONAL) 5,000/月(1年間支給) ※総額60,000円
●Cisco(CCNA/CCDA)      5,000/月(2年間支給) ※総額120,000円
●TOEIC(650点)         5,000/月(2年間支給) ※総額120,000円

★このほか、初級資格~上級資格まで40種以上の資格手当があります。

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
石川県立大学、岩手大学、埼玉工業大学、静岡理工科大学、成蹊大学、中央大学、東京工業大学、東京電機大学、日本大学、山形大学
<大学>
青山学院大学、亜細亜大学、石川県立大学、茨城大学、岩手大学、岩手県立大学、愛媛大学、桜美林大学、大阪工業大学、沖縄国際大学、神奈川大学、金沢工業大学、川村学園女子大学、関東学院大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、静岡理工科大学、湘南工科大学、上武大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、創価大学、大東文化大学、拓殖大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中部大学、筑波大学、帝京大学、帝京平成大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京家政大学、東京経済大学、東京工芸大学、東京女子大学、東京電機大学、東京農業大学、東京薬科大学、東京理科大学、東北学院大学、東洋大学、獨協大学、鳥取大学、新潟国際情報大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、広島修道大学、福井工業大学、文教大学、法政大学、北海道教育大学、室蘭工業大学、明海大学、明治大学、明星大学、目白大学、山形大学、横浜商科大学、立教大学、立正大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、琉球大学、流通経済大学(茨城)、麗澤大学、和光大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
国際情報ビジネス専門学校、自由が丘産能短期大学、筑波研究学園専門学校、東京ITプログラミング&会計専門学校、東京工学院専門学校、東洋美術学校、日本工学院八王子専門学校、船橋情報ビジネス専門学校

採用実績(人数) 2023年 7名(大学院卒:0名/大卒:7名/専卒:0名)
2022年 11名(大学院卒:2名/大卒:9名/専卒:0名)
2021年 7名(大学院卒:0名/大卒:6名/専卒:1名)
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 6 1 7
    2021年 9 2 11
    2020年 5 2 7
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 7
    2022年 11
    2021年 7
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0
    2022年 0
    2021年 0

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