最終更新日：2025/4/12

(株)信毎販売センターふれあいネット

正社員
既卒可

業種

商社（出版）
専門店（その他小売）
広告
損害保険

基本情報

本社: 長野県

資本金: 7,000万円

売上高: 84億円（2023年度実績）

従業員: 200名

募集人数: 1～5名

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

信毎ふれあいネットは地域に寄り添い、人と人との心のふれあいを通じてニュースと一緒に、ぬくもりや安心を伝えていきたいのです。

採用担当者からの伝言板（2025/02/12更新）

2026卒採用スタート！　面接1回、採用試験から内定まで1週間！！

信毎販売センターふれあいネットのページをご覧いただき、ありがとうございます。
ご応募をお待ちしています。

信濃毎日新聞社の販売子会社として長野県内全域で事業を展開。新聞販売をはじめ折込センター、旅行業、保険販売、配食、物品販売など手掛けるサービスは多岐に渡ります。チームワークが良く、コミュニケーションの取りやすい職場。本社や支社、営業所でさまざまな業務を経験しながら、将来の幹部候補としてスキルアップできます。

: 信濃毎日新聞社の販売子会社として長野県内全域で事業を展開。新聞販売をはじめ折込センター、旅行業、保険販売、配食、物品販売など手掛けるサービスは多岐に渡ります。

: チームワークが良く、コミュニケーションの取りやすい職場。本社や支社、営業所でさまざまな業務を経験しながら、将来の幹部候補としてスキルアップできます。

全県に広がるネットワークで、確かな情報と安心を皆さまの心に届けます。

「新聞を届けることは地域を知ること」と話す宮坂社長。「新聞の販売を中心に、安心して暮らせる地域づくりの下支えができるのは、私たちの仕事の醍醐味です」	当社が手掛ける事業は、新聞販売から折込センター、旅行代理店業務、保険販売などさまざま。長野県内で圧倒的な普及率を誇る信濃毎日新聞社のグループ企業として、長野市から飯田市まで各地に営業所を展開し、地域の皆さまが安心して暮らせる総合的なサービスを目指しています。近年では配達網を活用した食品・生活必需品等の物品販売事業や長野市内での高齢者向け配食サービスも手掛けています。「新聞社がお弁当？」と驚かれることも多いですが、事業の根本にあるのは地域の方の暮らしを支えること。信毎ブランドを生かして、価値ある情報と共に、日々の安心も届けています。その中で創業以来の使命として力を入れているのは、新聞の購読者層を増やすことです。毎朝届く紙面には、地域を深く知る多くの記者が、時間と労力をかけて取材した情報が凝縮されています。フェイクも多くなるネット上の情報に比べ、世の中を知る道具としての優位性は新聞にあると私は考えています。そういう便利なツールを毎日、高齢の方から若い世代まで広く届けられるのは、この仕事のやりがい。不安定な社会情勢が続く今だからこそ、誰もが自由に考え、自由に発言できる環境を手放さないように、信頼できる情報の価値は見失ってはいけないと思うのです。新聞販売には早朝業務もあり、不安に思う方も多いかもしれません。ですが当社では朝の勤務後は、午後の出勤まで自由に過ごせます。仮眠を取ったり、ジムや映画に出かけたり、家族と過ごしたり、先輩社員はそれぞれの生活リズムに合わせて上手に時間を使っています。5日間連続休暇制度もあり、プライベートを大事にしながら働ける環境です。求めているのは長野が好きで、自分から積極的に人と関わっていける方。さまざまな場所や業務を経験しながらスキルアップできる環境も整っています。どんな部署でも共通するのは、地域の皆さまにホッと心が解きほぐされるような「安心」を届けること。そのために、楽しみながら粘り強く、信州への思い・新聞への思いを形にしていただける方をお待ちしています。（代表取締役社長／宮坂博昭さん）

「新聞を届けることは地域を知ること」と話す宮坂社長。「新聞の販売を中心に、安心して暮らせる地域づくりの下支えができるのは、私たちの仕事の醍醐味です」

当社が手掛ける事業は、新聞販売から折込センター、旅行代理店業務、保険販売などさまざま。長野県内で圧倒的な普及率を誇る信濃毎日新聞社のグループ企業として、長野市から飯田市まで各地に営業所を展開し、地域の皆さまが安心して暮らせる総合的なサービスを目指しています。
近年では配達網を活用した食品・生活必需品等の物品販売事業や長野市内での高齢者向け配食サービスも手掛けています。「新聞社がお弁当？」と驚かれることも多いですが、事業の根本にあるのは地域の方の暮らしを支えること。信毎ブランドを生かして、価値ある情報と共に、日々の安心も届けています。

その中で創業以来の使命として力を入れているのは、新聞の購読者層を増やすことです。毎朝届く紙面には、地域を深く知る多くの記者が、時間と労力をかけて取材した情報が凝縮されています。フェイクも多くなるネット上の情報に比べ、世の中を知る道具としての優位性は新聞にあると私は考えています。そういう便利なツールを毎日、高齢の方から若い世代まで広く届けられるのは、この仕事のやりがい。不安定な社会情勢が続く今だからこそ、誰もが自由に考え、自由に発言できる環境を手放さないように、信頼できる情報の価値は見失ってはいけないと思うのです。

新聞販売には早朝業務もあり、不安に思う方も多いかもしれません。ですが当社では朝の勤務後は、午後の出勤まで自由に過ごせます。仮眠を取ったり、ジムや映画に出かけたり、家族と過ごしたり、先輩社員はそれぞれの生活リズムに合わせて上手に時間を使っています。5日間連続休暇制度もあり、プライベートを大事にしながら働ける環境です。
求めているのは長野が好きで、自分から積極的に人と関わっていける方。さまざまな場所や業務を経験しながらスキルアップできる環境も整っています。どんな部署でも共通するのは、地域の皆さまにホッと心が解きほぐされるような「安心」を届けること。そのために、楽しみながら粘り強く、信州への思い・新聞への思いを形にしていただける方をお待ちしています。
（代表取締役社長／宮坂博昭さん）

会社データ

プロフィール	1969年に信濃毎日新聞社直営の12直売所を引き継いで創業した株式会社信毎販売センター、1980年に中南信エリアに強固な地盤を築くため分社化した信毎販売株式会社、この2社が2015年に合併して株式会社信毎販売センターふれあいネット（通称：信毎ふれあいネット）が誕生しました。信毎ふれあいネットは、地域とともに歩む企業として多様なサービスを提供し、だれもが安心して心豊かに暮らせる社会づくりに貢献してまいります。
事業内容	・新聞販売事業・折込広告取次事業・書籍販売・旅行業・広告営業、広告制作・生命保険・損害保険代理店・高齢者向け弁当宅配サービス・クオカード販売・日本漢字能力検定・空き家管理・販売網、配達網を活用した物販、配布

プロフィール

1969年に信濃毎日新聞社直営の12直売所を引き継いで創業した株式会社信毎販売センター、1980年に中南信エリアに強固な地盤を築くため分社化した信毎販売株式会社、この2社が2015年に合併して株式会社信毎販売センターふれあいネット（通称：信毎ふれあいネット）が誕生しました。信毎ふれあいネットは、地域とともに歩む企業として多様なサービスを提供し、だれもが安心して心豊かに暮らせる社会づくりに貢献してまいります。

事業内容

・新聞販売事業
・折込広告取次事業
・書籍販売
・旅行業
・広告営業、広告制作
・生命保険・損害保険代理店
・高齢者向け弁当宅配サービス
・クオカード販売
・日本漢字能力検定
・空き家管理
・販売網、配達網を活用した物販、配布

本社郵便番号	381-0024
本社所在地	長野県長野市南長池138番地
本社電話番号	026-251-1500
設立	昭和44年12月1日
資本金	7,000万円
従業員	200名
売上高	84億円（2023年度実績）
事業所	・長野本社（長野市）・中南信支社（塩尻市）・長野県内26営業所
関連会社	・信濃毎日新聞(株) ・長野市民新聞(株)
平均年齢	48.1歳
平均勤続年数	15.3年
沿革	昭和44年12月 (株)信毎販売センターを設立　資本金1,000万円本店所在地は長野市東鶴賀昭和50年5月 (株)信毎観光を設立昭和51年7月資本金3,500万円に増資昭和55年4月塩尻市に信毎販売(株)を設立、中南信地区の7営業所を移管平成元年6月資本金5,000万円に増資平成6年6月本店を長野市南長池へ移転平成7年12月信濃毎日新聞社と共同出資により長野市民新聞株式会社を設立平成27年5月 (株)信毎販売センターと信毎販売(株)が合併、(株)信毎販売センターふれあいネットに社名を変更（通称：信毎ふれあいネット）資本金7,000万円　本店所在地は長野市南長池平成28年6月日本漢字能力検定（漢検）の代理店業務開始令和2年1月高齢者向け配色サービス「配色のふれ愛　信毎ふれあいネット長野店」をオープン令和2年7月一般社団法人日本SDGs協会の認定、長野県のSDGs推進企業に登録令和3年1月 (株)信毎観光と合併

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 15.3年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 15.0時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 6.5日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	0名	1名	1名
取得者	0名	1名	1名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり・新入社員研修・職種別研修・テーマ別研修・管理職研修
自己啓発支援制度	制度あり・資格取得支援　資格取得に関する受験料や研修費などの補助
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞亜細亜大学、金沢工業大学、国士舘大学、駒澤大学、静岡大学、静岡県立大学、城西国際大学、駿河台大学、清泉女学院大学、大東文化大学、都留文科大学、東海大学、東洋大学、長野大学、新潟医療福祉大学、日本大学、日本工業大学、松本大学、龍谷大学＜短大・高専・専門学校＞清泉女学院短期大学、松本大学松商短期大学部、大原簿記情報ビジネス医療専門学校松本校、国際外語・観光・エアライン専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2023年　2024年　2025年（予） ----------------------------------------------- 2名　　　3名　　　1名

採用実績（学校）

＜大学＞
亜細亜大学、金沢工業大学、国士舘大学、駒澤大学、静岡大学、静岡県立大学、城西国際大学、駿河台大学、清泉女学院大学、大東文化大学、都留文科大学、東海大学、東洋大学、長野大学、新潟医療福祉大学、日本大学、日本工業大学、松本大学、龍谷大学
＜短大・高専・専門学校＞
清泉女学院短期大学、松本大学松商短期大学部、大原簿記情報ビジネス医療専門学校松本校、国際外語・観光・エアライン専門学校

採用実績（人数）

2023年　2024年　2025年（予）
-----------------------------------------------
2名　　　3名　　　1名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）