最終更新日：2025/4/8

JPシステム開発(株)【日本郵政グループ】

正社員
既卒可

業種

ソフトウエア
情報処理
受託開発

基本情報

本社: 東京都

資本金: 9,900万円

売上高: 14億8,400万円（2023年度実績）

従業員: 94名（2024年11月現在）男子64名、女子30名

募集人数: 1～5名

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セミナー／説明会	【WEB開催】採用担当者からのダイレクトな会社説明会です。

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会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

日本郵政グループを支える「ITの相談役」

【日本郵政グループのITの相談役】上流～下流までしっかり経験、生涯通用するキャリアを身に付けよう！（2025/02/26更新）

伝言板画像

弊社採用ページをご覧いただきありがとうございます。

26年３月卒業者向け採用活動を3月１日より開始いたします。

＜＜【WEB開催】採用担当者からのダイレクトな会社説明会＞＞で、
皆様と気軽にお話ができることを楽しみにしております。

　　
　　　
＃生涯通用するITスキルを身に付けるチャンス
＃日本の郵便や物流インフラにかかわるお仕事にゼロから携われます。
＃文系積極採用中　＃文系でも活躍できるエンジニア職　
#エンジニアの65％が文系出身の育成実績

郵便、銀行、生命保険など社会インフラ事業を展開する日本郵政グループ。JPシステム開発は蓄積された知識と技術で、それら業務の円滑な運用をITの技術で支えてきた。社内の風通しも良く、若手社員も積極的に意見を発信している。より良いシステムづくりに向けて、一人ひとりの強みを活かしながらチームで課題の解決に挑戦していく。

: 郵便、銀行、生命保険など社会インフラ事業を展開する日本郵政グループ。JPシステム開発は蓄積された知識と技術で、それら業務の円滑な運用をITの技術で支えてきた。

: 社内の風通しも良く、若手社員も積極的に意見を発信している。より良いシステムづくりに向けて、一人ひとりの強みを活かしながらチームで課題の解決に挑戦していく。

郵便局のDXを推進するグループ企業として、未来のシステム開発を手掛けています

私たちに期待される責任を一緒に果たすことのできる人材との新たな出会いに期待しています。（代表取締役社長　清水不二雄）	皆さん、こんにちは。私たちJPシステム開発は、1989年の創業以来「社会・お客さま・株主・社員の4つの幸福」の実現を目指し、信託銀行等の金融系システムを手掛けるソフトウエアの会社として成長してきました。2018年からは日本郵政グループの一員としてグループが推進する事業のDX化（PDX：Postal Digital Transformation）を担うなど、重要な役割を果たしています。皆さんご存じのとおり日本郵政グループは、郵便、銀行、生命保険など多岐にわたる事業を展開し、全国に約2万4000局、40万人の社員を擁する巨大な事業体です。全国津々浦々に綿密な拠点ネットワークを持ち、そこで暮らす一人ひとりに直接アプローチできるチャンスを持つ大きな強みを持っています。私たちJPシステム開発は、こういった日本郵政グループのサービスを支える重要な役割を果たしており、このような環境でエンジニアとしての経験を積むことができるのも当社の魅力です。私たちは、文系・理系を問わず、ポテンシャルを重視した新卒採用を行っています。入社後は、研修やOJTを通じて、プログラムの作成だけでなく、システムの企画や設計にも関わることができます。新しい仕事は未知の領域に挑むことになるため、簡単ではないかもしれませんが、スケールの大きなプロジェクトに関わり、社会に貢献したいと考える皆さんにとっては、素晴らしいチャンスです。ぜひ、私たちと一緒に、未来のシステムを創り上げていきましょう。あなたの挑戦を心からお待ちしています。（代表取締役社長　清水不二雄）

私たちに期待される責任を一緒に果たすことのできる人材との新たな出会いに期待しています。（代表取締役社長　清水不二雄）

皆さん、こんにちは。私たちJPシステム開発は、1989年の創業以来「社会・お客さま・株主・社員の4つの幸福」の実現を目指し、信託銀行等の金融系システムを手掛けるソフトウエアの会社として成長してきました。2018年からは日本郵政グループの一員としてグループが推進する事業のDX化（PDX：Postal Digital Transformation）を担うなど、重要な役割を果たしています。

皆さんご存じのとおり日本郵政グループは、郵便、銀行、生命保険など多岐にわたる事業を展開し、全国に約2万4000局、40万人の社員を擁する巨大な事業体です。全国津々浦々に綿密な拠点ネットワークを持ち、そこで暮らす一人ひとりに直接アプローチできるチャンスを持つ大きな強みを持っています。私たちJPシステム開発は、こういった日本郵政グループのサービスを支える重要な役割を果たしており、このような環境でエンジニアとしての経験を積むことができるのも当社の魅力です。

私たちは、文系・理系を問わず、ポテンシャルを重視した新卒採用を行っています。入社後は、研修やOJTを通じて、プログラムの作成だけでなく、システムの企画や設計にも関わることができます。新しい仕事は未知の領域に挑むことになるため、簡単ではないかもしれませんが、スケールの大きなプロジェクトに関わり、社会に貢献したいと考える皆さんにとっては、素晴らしいチャンスです。

ぜひ、私たちと一緒に、未来のシステムを創り上げていきましょう。あなたの挑戦を心からお待ちしています。
（代表取締役社長　清水不二雄）

会社データ

プロフィール	「もっと知りたい」という気持ちが世界を変える。わたしたちはそう信じています。目の前の物事を一歩深掘りする探究心、好奇心。それが世の中を便利にしたり、不可能を可能にしたりするのです。 IT化が進むこれからの時代、システム開発はそのための強い武器。あなたの「知りたい」で、世界を変えてみませんか。
事業内容受託開発	【システム開発支援】日本郵政グループならではの技術力でぬくもりのあるシステム開発を実現。創業以来、信託銀行システムをはじめとする社会インフラを支えてきた確かな技術力。 2018年からは日本郵政のグループ企業となり、全国の郵便局や日本郵政グループを支える各種システムの開発を行っています。【コンサルティングサービス】専任のコンサルタントが課題を抽出。課題の抽出から要件の検討や導入準備、社内の合意形成までをお客さまの立場に立って支援し、 ITプロジェクトを成功に導くサービスです。

プロフィール

「もっと知りたい」という気持ちが世界を変える。わたしたちはそう信じています。
目の前の物事を一歩深掘りする探究心、好奇心。
それが世の中を便利にしたり、不可能を可能にしたりするのです。
IT化が進むこれからの時代、システム開発はそのための強い武器。
あなたの「知りたい」で、世界を変えてみませんか。

事業内容

受託開発

【システム開発支援】
日本郵政グループならではの技術力でぬくもりのあるシステム開発を実現。
創業以来、信託銀行システムをはじめとする社会インフラを支えてきた確かな技術力。
2018年からは日本郵政のグループ企業となり、
全国の郵便局や日本郵政グループを支える各種システムの開発を行っています。

【コンサルティングサービス】
専任のコンサルタントが課題を抽出。
課題の抽出から要件の検討や導入準備、社内の合意形成までをお客さまの立場に立って支援し、
ITプロジェクトを成功に導くサービスです。

本社郵便番号	141-0031
本社所在地	東京都品川区西五反田7-21-1　第5TOCビル8階
本社電話番号	03-5719-6626
設立	1989年8月1日
資本金	9,900万円
従業員	94名（2024年11月現在）男子64名、女子30名
売上高	14億8,400万円（2023年度実績）
事業所	五反田本社、五反田SIセンター
株主構成	日本郵政インフォメーションテクノロジー(株)：51%、日本郵便(株)：49%
主な取引先	日本郵便(株) 日本郵政インフォメーションテクノロジー(株) (株)日本カストディ銀行
平均年齢	42歳（男子45歳、女子35歳）
新卒者入社後の離職率	＜入社3年＞15名中13名在職（離職率13.3％）＜入社5年＞24名中22名在職（離職率 8.3％）
文理比率	●エンジニア職80名中　文系出身者64％、理系出身者36％

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 10.5年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 18時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 14.2日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	1名	0名	1名
取得者	0名	0名	0名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

0%

女性

0%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 3.9%
  （51名中2名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり 1．新人研修（4ヶ月） 2．配属後のＯＪＴ教育（8ヶ月） 3．各種ビジネススキル＆ヒューマンスキル研修（外部研修・内部研修） 4．e-learningによる自己啓発コースの設定と参加支援 5．各種資格、技術関連資格等の取得支援（受講料支援、取得後の一時金支給） 6．業務に関連する研修への参加支援、資格取得支援　など
自己啓発支援制度	制度あり 1．各種ビジネススキル＆ヒューマンスキル研修（外部研修・内部研修） 2．e-learningによる自己啓発コースの設定と参加支援
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	制度あり自己申告及び面談有年１回、全社員を対象に将来へ向けたキャリア形成等に関する面談・相談を実施。 ※上記以外にも、直属の上司・責任者による面談・相談を実施。
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞神奈川工科大学、中央大学、東京女子大学、東京都立大学、東京理科大学＜大学＞青山学院大学、亜細亜大学、桜美林大学、嘉悦大学、学習院女子大学、神奈川大学、神奈川工科大学、北九州市立大学、慶應義塾大学、工学院大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、城西大学、湘南工科大学、駿河台大学、聖心女子大学、専修大学、大正大学、高崎経済大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、筑波大学、東海大学、東京海洋大学、東京学芸大学、東京女子大学、東京都市大学、東京理科大学、同志社大学、東邦大学、日本大学、広島大学、法政大学、明治大学、名城大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞日本工学院八王子専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2022年　　2023年　　2024年　　2025年（予） ------------------------------------------------------------------ 大学院卒　　　―　　　　―　　　　２名　　　　1名大学卒　　　４名　　　５名　　　３名　　　４名専門卒　　　１名　　　　―　　　　 ―　　　　 ―
採用実績（学部・学科）	●2023年4月入社：文学部人文社会学科、法学部法律学科、経営経済学部経営経済学科、理工学部創生科学科、社会科学部社会科学科 ●2024年4月入社：工学研究科情報工学専攻、理工学研究科経営システム工学専攻、都市情報学部都市情報学科、海洋資源環境学部海洋資源エネルギー学科、政治経済学部政治学科 ●2025年4月入社予定：人間科学研究科人間文化科学専攻、総合政策学部総合政策科学科、現代教養学部哲学科、経営学部市場戦略学科、情報学部情報メディア学科