最終更新日:2025/3/30

グリーン大阪農業協同組合

  • 正社員

業種

  • 農業協同組合(JA金融機関含む)
  • 共済
  • 生命保険
  • 損害保険

基本情報

本社
大阪府
出資金
13億4,900万円 ※2024年3月現在
貯金残高
3,308億5,884万円 ※2024年3月末現在
職員数
211名(男性118名、女性93名)※2024年12月現在
募集人数
16~20名

【年間休日120日以上/1日 7時間30分勤務/勤務地 東大阪市・八尾市のみ】地域密着の組織・金融機関として、都市農業の振興・豊かな地域づくりを目指しています。

☆3月・4月に説明会を開催します。皆さんのご参加、お待ちしております! (2025/02/12更新)

伝言板画像

 皆さんこんにちは。採用担当の西村です。
 
 この度はJAグリーン大阪にアクセスしていただき、誠にありがとうございます。


 
 グリーン大阪は、東大阪市と八尾市に拠点を置き「食と農を基軸とする地域に根差し

た協同組合」として経営理念の実現を目指し事業を展開しています。
 
 都市型の農協として、組合員の皆様のくらしに結び付く活動を行っております。



 おかげさまで、令和5年2月1日に創立25周年を迎えることができました。

 20代から60代と幅広い年齢の職員が在籍し、アットホームな職場です。
 
 元気で明るい活力のある職場づくり、「知識力」・「対話力」・「創造力」・

「行動力」を培い、組合員やお客様からたくさん「ありがとう」と言っていただける

頼りにされる、必要とされる職員を目指しています。

 実現に向け、より多くのやる気の溢れた若手メンバーの力が必要です。



 興味を持たれた方、東大阪エリアで働きたい方、長く安定して働きたい方等、

まずは気軽に説明会に参加してみてください。

 当日、質問も受け付けておりますので、何か気になることがあればお尋ねください。

 ※説明会の参加枠に限りがございます。お早目にご予約いただけますと幸いです。

モーダルウィンドウを開きます

企業のここがポイント

  • 制度・働き方

    資格取得支援制度や、教育・研修制度の充実により、意欲的かつ安心して業務に取り組めます。

  • やりがい

    事業活動を通じ組合員や地域の皆様から頼りにされ、必要とされるJAの職員を目指せます。

  • キャリア

    OJT制度による新入職員の育成環境があります。2年目以降は指導する立場として自身が成長できる環境です。

会社紹介記事

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おかげさまで創立25周年 地域の農とくらしを守る JAグリーン大阪
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JAグリーン大阪は地域になくてはならないJAを目指し地域農業の振興に積極的に取り組んでいます。(新採用職員による育苗出荷時の農業体験)

東大阪市・八尾市を活動拠点とする金融機関!

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2010年10月に竣工された本店建物。

 東大阪市・八尾市を活動拠点とする金融機関として、信用、共済、購買等の事業のみならず、次のような取り組みにも尽力し、「食と農を基軸とする地域に根差した協同組合」として経営理念の実現を目指し事業を展開しています。 

1.都市農業振興への取り組み:
(1)地域の子供たちに「サツマイモの作付」「田植え」などの農業体験学習を通して、「食」と「農」の大切さを伝える教育活動。
(2)「稲田桃」、「河内木綿」等の潰えてしまった地域特産品復活への取り組み。

2.地域振興への取り組み:
 7支部で同時開催の農業祭(支店共同活動)をはじめ地元野菜を使った「料理教室」、落語・ジャズライブ等の「ふれあいライブ」、芸術に触れ合える「組合員美術作品展」など各種イベントの開催。

3. 「ありがとう」と言われる職員を目指して
 「知識力」・「対話力」・「創造力」・「行動力」を育成、活用し、事業活動を通じて組合員や地域の皆様から頼りにされ、どの世代からも必要とされるJAの職員を目指す。

会社データ

プロフィール

 JAグリーン大阪は、1998(平成10年)に東大阪市と八尾市内の8JAが合併して
以来、「地域の活力となり、人々に貢献し、喜ばれるJA」を経営理念として、
地域農業の振興と経営基盤の強化に努めています。
 おかげさまで、当JAは令和5年2月1日に創立25周年を迎えることとなりました。

 また、当JAでは「都市農業の振興と食の安全・安心の確保」を実践するために、農産物直売所「フレッシュ・クラブ」を3店舗(本店・吉田店・東花園店)にて展開し、地元農業の強みである「生産者の顔の見える農業・どこよりも新鮮な農産物」を消費者に提供すると共に、地域貢献に取り組んでいます。

事業内容
■信用事業
 貯金・融資・為替業務などの業務

■共済事業
 生命共済、建物更生共済、自動車共済などの共済(保険)関係業務

■購買事業
 肥料・農薬・農機具などの生産資材および生活物資などの販売

■販売事業
 地域で生産された農産物の共同出荷、直売所での販売

■利用事業
 農作業の受委託、農機具のレンタル等

■宅地等供給事業
 組合員の土地利用相談、相続相談など農地を次世代へ継承する事業

■指導事業
 農業経営を確立し、所得を確保するための営農指導事業 

PHOTO

2022年3月末から進めていた盾津支店の建設工事が完了し、3月13日に新築オープンいたしました。

本社郵便番号 577-0011
本社所在地 東大阪市荒本北1丁目5番50号
本社電話番号 06-6748-5200
設立 1998年2月
出資金 13億4,900万円 ※2024年3月現在
職員数 211名(男性118名、女性93名)※2024年12月現在
貯金残高 3,308億5,884万円 ※2024年3月末現在
事業所 東大阪市に本店・12支店、八尾市に1支店を配置
平均年齢 37.4歳
組合員数 1万7,555人(正:1,929人、准:1万5,626人)
※2024年3月末現在

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 3時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 3 7 10
    取得者 2 7 9
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    66.7%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 21.5%
      (79名中17名)
    • 2024年度

    女性活躍推進法に基づく一般事業主行動計画において令和7年3月までに管理職(代理級以上)に占める女性職員の割合が30%以上となるように取り組みを行っています。

社内制度

研修制度 制度あり
・資格を取得するための研修(宅建・FP・証券外務員・毒劇物取扱者等)
・各担当業務について必要となる知識・技能についての研修
 上記研修について当JA内部や外部での研修会に参加し、受講していただきます。
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得支援…組合指定の資格試験に合格した場合、受験料等の費用を組合が負担。さらに報奨金の支給をいたします。
メンター制度 制度あり
新採用職員については、OJT制度を採用しており、年齢の近い先輩職員を指導係とすることで実施しています。
指導・教育係として複合トレーナーの配置、支店でのリーダー制度を導入し、若手職員の育成・フォローを行い、早期退職の防止に注力しています。
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
追手門学院大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪産業大学、大阪樟蔭女子大学、大阪商業大学、大阪府立大学、大手前大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、京都外国語大学、京都産業大学、京都女子大学、近畿大学、県立広島大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸学院大学、神戸松蔭女子学院大学、滋賀県立大学、四天王寺大学、摂南大学、帝塚山大学、天理大学、同志社大学、同志社女子大学、奈良大学、奈良県立大学、阪南大学、兵庫県立大学、武庫川女子大学、桃山学院大学、大和大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学

採用実績(人数)     2022年  2023年  2024年
-------------------------------------------------------
大  卒  17名    15名    12名
短大卒等   1名      ー      ー
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 5 7 12
    2023年 6 9 15
    2022年 6 12 18
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 12 3 75.0%
    2023年 15 3 80.0%
    2022年 18 5 72.2%

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