最終更新日：2025/4/17

(株)サンディ

正社員
既卒可

業種

スーパーマーケット
専門店（食品・日用品）
ホームセンター

基本情報

本社: 大阪府

資本金: 1億円

売上高: 1,106億円(2024年6月実績)

従業員: 5,660名（正社員795名） 2025年3月末時点

募集人数: 26～30名

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

商品を「どこより」「いつでも」「安く」お客様に提供する。これにより、地域の皆さんのより豊かな生活を実現する。それが私達のビジョンです。

WEB会社説明会ご予約受付中です！（2025/03/07更新）

伝言板画像

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(株)サンディのページをご覧いただき、ありがとうございます！

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やりがい

自分が作成した売場が全店基準になることも！自らの取り組みが会社業績につながることを実感できます！
制度・働き方

営業時間が短めなので、自分の時間がしっかりと取れます！パート・アルバイトなど様々な方と働けます。
安定性・将来性

関西エリアだけで200店舗以上あり、今後も続々と出店予定です。まだまだ成長中です！

会社紹介記事

1カ月6万円の食費で賄うご家庭があったとします。物価を半分にすることができれば、1年間で36万円貯蓄が出来ます。社会をより豊かにしたい…これが私達のビジョンです。店長によるマンツーマンの指導のもと、売場計画、発注、売場づくりをして頂きます。試行錯誤のサイクルが短い分だけ、毎日の仕事に張り合いがあり、成長も促進されます。

: 1カ月6万円の食費で賄うご家庭があったとします。物価を半分にすることができれば、1年間で36万円貯蓄が出来ます。社会をより豊かにしたい…これが私達のビジョンです。

: 店長によるマンツーマンの指導のもと、売場計画、発注、売場づくりをして頂きます。試行錯誤のサイクルが短い分だけ、毎日の仕事に張り合いがあり、成長も促進されます。

『損得より善悪で判断する』　行動規範と社風　人の成長は会社の成長

これは当社の母体であった会社の社長が明治時代に掲げた社訓。我々にとって最も重要な行動規範です。原産地表記や労働条件などの法令遵守は当然のこと、道徳上、お客様やお取引先様の信頼を裏切るような行為も許されません。一度損なった信用は容易には回復できないからです。あらゆる部分で常にクリーンであることは、競争上、必ずしも有利とは言えません。それをカバーしてきたのが、「ボックスストア」という独特のビジネスモデルとそれを作り上げようとする従業員の成長でした。国内に模倣すべき先駆者がいないことから、先輩達が多くの失敗を重ねながら、今のサンディを作り上げてきました。たとえ結果がうまくいかずとも、その失敗は成功への道標となり、そして、その人の成長に繋がる。失敗を認めるだけにとどまらず、それを褒め称えさえすることも当社の特異な風土と言えます。それは、会社の成長を支えているのは一人ひとりの成長であるということを信じればこそなのです。

これは当社の母体であった会社の社長が明治時代に掲げた社訓。我々にとって最も重要な行動規範です。
原産地表記や労働条件などの法令遵守は当然のこと、道徳上、お客様やお取引先様の信頼を裏切るような行為も許されません。一度損なった信用は容易には回復できないからです。
あらゆる部分で常にクリーンであることは、競争上、必ずしも有利とは言えません。
それをカバーしてきたのが、「ボックスストア」という独特のビジネスモデルとそれを作り上げようとする従業員の成長でした。国内に模倣すべき先駆者がいないことから、先輩達が多くの失敗を重ねながら、今のサンディを作り上げてきました。たとえ結果がうまくいかずとも、その失敗は成功への道標となり、そして、その人の成長に繋がる。
失敗を認めるだけにとどまらず、それを褒め称えさえすることも当社の特異な風土と言えます。
それは、会社の成長を支えているのは一人ひとりの成長であるということを信じればこそなのです。

会社データ

プロフィール	当社が何故ここまでディスカウントにこだわるのか。それは、ひとつには、一部の先進的な企業が他の分野でされたように、欧米の2倍と言われる日本の物価を食料品の分野で引き下げ、誰もが豊かに暮らせる社会を実現したいから。そして、世界中を席巻している企業は、ディスカウンターであるから。少子高齢化が進む日本。消費税増税、社会保障負担の増大など、これからさらに家計状況が厳しくなることが予想されます。このような状況だからこそ、これから先も私たちはお客様の支持を得続けることができると確信しています。また、お客様だけでなく、取引先様や従業員など、事業に関わるすべての人にメリットがあればこそ事業の永続が実現可能と考えております。
事業内容	サンディは『ボックスストア』というビジネスモデルを採用した食品中心の小売店舗を主に近畿圏を中心に約200店舗以上を展開しています。～　事業優位性の源泉　『ボックスストア』というビジネスモデル　～当社は、多くのスーパーとは異なる「ボックスストア」というビジネスモデルを採用しています。このビジネスモデルは1960年代に欧州で生まれたもの。日本では専門誌に特集を組まれるぐらいでまだ一般には馴染みはありませんが、欧米では今や食品小売のビジネスモデルの主流となっています。取扱商品をスーパーの1/10、お客様が最も多く購入するものに絞り込み、また、箱陳列、他には類を見ない物流センターなど独自のローコストオペレーション技術によってコストを極小化。少ない取扱商品はスーパーの1/3の店舗面積を実現。当然、出店コストも期間も少なく、ディスカウント販売を可能にします。更に、商品の絞り込みは、「安さ」だけに止まらず、欲しい商品を見つけやすくし、社会進出に伴い多忙になった女性にとっては早く買物をすませることができる、つまり、ショートタイム・ショッピングも可能にしています。また、上に述べたようにスーパーマーケットの1/3という小規模な店舗面積は、商圏は小さくすることを可能にし、多店舗化を実現します。このことは、お客様から見れば、「身近にある店」ということにもなります。店内だけではない、本当の意味でのショートタイム・ショッピングを可能にします。今では、近畿圏では213店（2024年2月末現在）。毎年店舗数を増やし続けています。スーパーマーケットなど食品を中心に販売する業態としては大手の一角を占めるほどの店舗数を誇り、地域の皆さまの生活を支えています。日本ではまだ珍しい「ボックスストア」を営む企業です。一見「スーパーマーケット」と思われることも多いサンディですが、実は大きな違いがあります！

プロフィール

当社が何故ここまでディスカウントにこだわるのか。
それは、ひとつには、一部の先進的な企業が他の分野でされたように、欧米の2倍と言われる日本の物価を食料品の分野で引き下げ、誰もが豊かに暮らせる社会を実現したいから。
そして、世界中を席巻している企業は、ディスカウンターであるから。

少子高齢化が進む日本。消費税増税、社会保障負担の増大など、これからさらに家計状況が厳しくなることが予想されます。
このような状況だからこそ、これから先も私たちはお客様の支持を得続けることができると確信しています。

また、お客様だけでなく、取引先様や従業員など、事業に関わるすべての人にメリットがあればこそ事業の永続が実現可能と考えております。

事業内容

サンディは『ボックスストア』というビジネスモデルを採用した食品中心の小売店舗を主に近畿圏を中心に約200店舗以上を展開しています。

～　事業優位性の源泉　『ボックスストア』というビジネスモデル　～

当社は、多くのスーパーとは異なる「ボックスストア」というビジネスモデルを採用しています。このビジネスモデルは1960年代に欧州で生まれたもの。日本では専門誌に特集を組まれるぐらいでまだ一般には馴染みはありませんが、欧米では今や食品小売のビジネスモデルの主流となっています。

取扱商品をスーパーの1/10、お客様が最も多く購入するものに絞り込み、また、箱陳列、他には類を見ない物流センターなど独自のローコストオペレーション技術によってコストを極小化。少ない取扱商品はスーパーの1/3の店舗面積を実現。当然、出店コストも期間も少なく、ディスカウント販売を可能にします。

更に、商品の絞り込みは、「安さ」だけに止まらず、欲しい商品を見つけやすくし、社会進出に伴い多忙になった女性にとっては早く買物をすませることができる、つまり、ショートタイム・ショッピングも可能にしています。

また、上に述べたようにスーパーマーケットの1/3という小規模な店舗面積は、商圏は小さくすることを可能にし、多店舗化を実現します。このことは、お客様から見れば、「身近にある店」ということにもなります。店内だけではない、本当の意味でのショートタイム・ショッピングを可能にします。

今では、近畿圏では213店（2024年2月末現在）。毎年店舗数を増やし続けています。スーパーマーケットなど食品を中心に販売する業態としては大手の一角を占めるほどの店舗数を誇り、地域の皆さまの生活を支えています。

日本ではまだ珍しい「ボックスストア」を営む企業です。一見「スーパーマーケット」と思われることも多いサンディですが、実は大きな違いがあります！

本社郵便番号	532-0004
本社所在地	大阪府大阪市淀川区西宮原2-7-50YSサクラビル
本社電話番号	06-6396-5571
設立	1980年　9月
資本金	1億円
従業員	5,660名（正社員795名） 2025年3月末時点
売上高	1,106億円(2024年6月実績)
事業所（店舗）	店舗：大阪（150店）、兵庫（37店）、京都（27店）、奈良（15店）、滋賀（3店）、三重（1店）、関東（6店:東京都・埼玉県など）、岡山（4店） ◆計242店舗（2025年4月17日時点）
売上高推移	1,106億円（2024年6月実績） 956億円（2023年6月実績） 864億円（2022年6月実績） 865億円（2021年6月実績） 875億円（2020年6月実績） 776億円（2019年6月実績） 754億円（2018年6月実績） 730億円（2017年6月実績） 708億円（2016年6月実績） 670億円（2015年6月実績）
店舗数推移	237店舗（2024年12月時点）　前年比：＋14店舗 223店舗（2023年12月時点）　前年比：＋20店舗 203店舗（2022年12月時点）　前年比：＋11店舗 192店舗（2021年12月時点）　前年比：＋14店舗 178店舗（2020年12月時点）　前年比：＋5店舗 173店舗（2019年12月時点）　前年比：＋5店舗 168店舗（2018年12月時点）　前年比：＋8店舗 160店舗（2017年12月時点）　前年比：＋7店舗 153店舗（2016年12月時点）　前年比：＋7店舗 146店舗（2015年12月時点）
平均年齢	39.1歳
年収モデル	764万円／課長・40歳／月給42万5,200円 670万円／主任・35歳／月給36万3,700円 587万円／店長・31歳／月給32万1,100円
沿革	1977年流通業の新業種業態の調査を開始、アメリカ・西ドイツに調査員を置く。「ボックス・ストア研究センター」を設立。日本経済新聞等で執筆・講演。 1980年上記研究センターを母体に多くの業界から人材集結により当社を設立。 1981年 7月に1号店を大阪府池田市に開店。 1989年八尾配送センター開設。 1993年関東圏へ初出店。 1998年東大阪配送センター開設。関東地区で共配センターが開設。 2001年通算100号店オープン。 2002年岡山県新見市にショッピングセンター「サンパーク新見」をオープン。深江浜配送センター開設。 2007年関東地区配送センター開設。年度末店舗数100店舗達成。 2014年関東地区616号店開店。 2016年茨木チルドセンター開設。 2017年堺ドライセンター開設。関西地区193号店開店。 2018年 6月　通算200号店オープン。 2020年深江浜チルドセンターから鳴尾浜チルドセンターに移転。 2024年 6月　年商1,000億円を突破。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 12.0年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 13.6時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 10.8日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	21名	3名	24名
取得者	3名	3名	6名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

14.3%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 4.0%
  （50名中2名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり研修制度あり【新卒入社の場合】 ◎入社後：導入研修（約10日間）を経て、各店舗へ研修配属。 ↓　OJT研修（約1カ月） ◎入社1カ月後：前期研修 ↓　OJT研修（約5カ月） ◎入社6カ月後：後期研修後、正式に店舗配属。 ↓　OJT研修（約6カ月） ◎入社2～3年目：店舗社員研修、フォローアップ研修、物流センター研修 ↓　 ◎入社3年目～：部門研修、社員研修、外部セミナー、etc... ↓ ◎新任店長研修：人事部、営業部による研修 ↓ ◎キャリアに応じて随時
自己啓発支援制度	制度なし
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞青山学院大学、茨城大学、追手門学院大学、大阪大学、大阪青山大学、大阪観光大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪工業大学、大阪国際大学、大阪産業大学、大阪樟蔭女子大学、大阪商業大学、大阪市立大学、大阪人間科学大学、大阪府立大学、大谷大学、大手前大学、岡山大学、関西大学、関西外国語大学、関西国際大学、関西学院大学、九州共立大学、京都大学、京都産業大学、京都女子大学、京都文教大学、近畿大学、慶應義塾大学、甲子園大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸松蔭女子学院大学、国士舘大学、滋賀大学、滋賀県立大学、四天王寺大学、摂南大学、創価大学、拓殖大学、玉川大学、中央大学、都留文科大学、帝塚山大学、東京海洋大学、鳥取大学、同志社大学、奈良大学、奈良教育大学、奈良県立大学、日本大学、日本体育大学、羽衣国際大学、阪南大学、佛教大学、法政大学、明治大学、桃山学院大学、横浜国立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、流通科学大学、和歌山大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞ＥＣＣ国際外語専門学校、ＨＡＬ大阪、関西外国語大学短期大学部、関西美容専門学校、関西保育福祉専門学校、近畿コンピュータ電子専門学校、国際情報経済専門学校、大原簿記法律専門学校梅田校、専門学校大阪ビジネス・アカデミー、大阪工業技術専門学校もっと見る
採用実績（人数）	【採用者数】　　　　　　2023年　2024年　2025年 ------------------------------------------------- 大卒　　　　　16名　　 16名　　 18名短大卒　　　　 1名　　　2名　　　1名専門卒　　　　 0名　　　0名　　　2名その他　　　　 1名　　　1名　　　2名 ------------------------------------------------- 合計　　　　 18名　　 19名　　23名

採用実績（学校）

＜大学＞
青山学院大学、茨城大学、追手門学院大学、大阪大学、大阪青山大学、大阪観光大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪工業大学、大阪国際大学、大阪産業大学、大阪樟蔭女子大学、大阪商業大学、大阪市立大学、大阪人間科学大学、大阪府立大学、大谷大学、大手前大学、岡山大学、関西大学、関西外国語大学、関西国際大学、関西学院大学、九州共立大学、京都大学、京都産業大学、京都女子大学、京都文教大学、近畿大学、慶應義塾大学、甲子園大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸松蔭女子学院大学、国士舘大学、滋賀大学、滋賀県立大学、四天王寺大学、摂南大学、創価大学、拓殖大学、玉川大学、中央大学、都留文科大学、帝塚山大学、東京海洋大学、鳥取大学、同志社大学、奈良大学、奈良教育大学、奈良県立大学、日本大学、日本体育大学、羽衣国際大学、阪南大学、佛教大学、法政大学、明治大学、桃山学院大学、横浜国立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、流通科学大学、和歌山大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
ＥＣＣ国際外語専門学校、ＨＡＬ大阪、関西外国語大学短期大学部、関西美容専門学校、関西保育福祉専門学校、近畿コンピュータ電子専門学校、国際情報経済専門学校、大原簿記法律専門学校梅田校、専門学校大阪ビジネス・アカデミー、大阪工業技術専門学校

採用実績（人数）

【採用者数】
　　　　　　2023年　2024年　2025年
-------------------------------------------------
大卒　　　　　16名　　 16名　　 18名
短大卒　　　　 1名　　　2名　　　1名
専門卒　　　　 0名　　　0名　　　2名
その他　　　　 1名　　　1名　　　2名
-------------------------------------------------
合計　　　　 18名　　 19名　　23名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2025年	18名	7名	25名
2024年	13名	6名	19名
2023年	13名	5名	18名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2025年	23名	0名	100%
2024年	19名	3名	84.2%
2023年	18名	1名	94.4%

先輩情報

入社の決め手は価値観とお給料: S.R

2024年入社

25歳

京都外国語大学

外国語学部中国語学科　卒業

営業部　店舗

店舗運営

QRコード

https://job.mynavi.jp/26/pc/search/corp204532/outline.html
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