最終更新日:2025/4/3

入間川ゴム(株)

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • タイヤ・ゴム製品
  • 輸送用機器(船舶・航空・宇宙関連など)
  • 日用品・生活関連機器
  • 自動車・自動車部品
  • その他メーカー

基本情報

本社
埼玉県
資本金
1億円
売上高
21億4,600万円(2024年3月期)
従業員
130名(2024年6月30日現在)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

国産ロケットから身近な自動車まで幅広い業界に使われている高機能ゴムメーカー#年間休日120日#借上げ社宅制度あり#創業90年以上

創業91年 信頼と実績の工業用ゴム製品メーカー 水道パッキンから国産ロケットまで (2025/02/12更新)

伝言板画像

皆さん、こんにちは!
入間川ゴム(株) 採用担当です。

弊社の採用ページをご覧いただき、ありがとうござます。
今年度は技術職、現場製造職、営業職の3職種で募集を行っております。マイナビだけでエントリー受付中です。

今年度も3月以降、会社説明会を開催します。また、工場見学は随時受け付けております。


弊社にご興味を持たれましたらマイナビからエントリーのうえで、お気軽にお問合せください。

皆さんとお会いできることを、社員一同楽しみにしています。

<内々定まで最短2週間以内>

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企業のここがポイント

  • 製品・サービス力

    原材料の受け入れから各生産工程を国内自社工場で行っており、安定した供給力と品質を提供しております。

  • 技術・研究

    1933年創業で、90年の歴史を持つゴムシート専業メーカーとしての技術とノウハウがあります。

  • 制度・働き方

    年間休日120日、月平均所定外労働時間9.2時間(2023年度実績)であり、働きやすい会社です。

会社紹介記事

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若手社員は仕事を通じて学びながら、一歩一歩成長していく。ゴムの知識は入社後にしっかり学べるので、入社時点では基礎的な科学の素養と探求心があれば問題ない。
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本社敷地内の自社工場。身近な日用品からロケットの部品まで、ここからさまざまな製品が生み出され、世に送り出されていく。

90年の歴史と無限の未来への挑戦

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「弾力性・耐久性に優れたゴムは、配合設計によって様々な特性を持たせることができる無限の可能性を秘めた素材」と語る清水社長

入間川ゴムは1933年の創業以来、「一流の信用、一流の品格、一流の商品」との社是のもと、90年以上にわたり、一貫してゴム製品の製造と開発に従事して参りました。

今日では、ゴムシート及び工業用ゴム製品のメーカーとして、その技術と品質が評価され、あらゆる産業において社会に貢献しています。国産ロケットなどの国家規模のプロジェクトから身近な車両・機械まで、幅広い領域において弊社製の高機能ゴムが部品として採用されております。

企業を取り巻く環境は日々厳しさを増しており、これまで以上のスピードで変革していくことが求められる時代です。現在、弊社は中期経営計画「NexPost 2025」に取り組んでおり、90年以上にわたって培ってきた技術を武器に、30代後半の若い社長のもと、若手社員が中心となって、新たなビジネスの創出に向けてチャレンジしています。一緒に会社の未来を創っていく仲間をお待ちしています。

(代表取締役社長 清水佑樹)

会社データ

プロフィール

1933年(昭和8年)創業。創業以来一貫してゴムに取り組んできた会社です。

「一流の信用、一流の品格、一流の商品」この社是のもと、ゴム製品の製造・開発の仕事をしております。

日々、変化するお客様のニーズに応え、「一流のクオリティ」をめざし、現在も成長し続けている会社です。その結果、私たちのつくる品質は、国内だけでなく海外でも高く評価されています。

「ISO-9001:2015」に認証・登録、継続して品質改善に取組んでいます。
「エコアクション21」に認証・登録、環境に配慮した経営を行っています。

今後も「一流主義」を徹底し、愛される企業として日々精進しています。

事業内容
(1)ゴム製品、合成樹脂製品の製造及び販売
(2)以上に付帯関連する一切の事業

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1933年の創業以来、80年以上にわたり、ゴムのエキスパートとして、生活用品から自動車・鉄道車両・宇宙ロケット・ITまで、あらゆる分野の製品を製造しています。

本社郵便番号 350-1305
本社所在地 埼玉県狭山市入間川1-15-40
本社電話番号 04-2953-3131
創業 1933(昭和8)年8月
設立 1941(昭和16)年4月
資本金 1億円
従業員 130名(2024年6月30日現在)
売上高 21億4,600万円(2024年3月期)
事業所 ◆埼玉本社
 〒350-1305 埼玉県狭山市入間川1-15-40(西武新宿線狭山市駅徒歩8分)
◆大阪支店
 〒577-0006 大阪府東大阪市楠根1-8-3(地下鉄中央線長田駅徒歩15分)
◆名古屋営業所
 〒460-0022 愛知県名古屋市中区金山3-12-13(JR・地下鉄金山駅徒歩10分)
業績            売上高      営業利益
2024年3月期   21億4,600万円    7,790万円
2023年3月期   22億8,900万円    6,120万円
2022年3月期   22億6,400万円    6,533万円
2021年3月期   20億658万円     6,016万円
2020年3月期   22億5,700万円    5,154万円
平均年齢 男性:41.3歳 女性:44.6歳 全体:41.8歳
平均勤続年数 男性:17.6年 女性:16.4年 全体:17.4年
沿革
  • 1933年
    • 創業者故清水逸平が埼玉県狭山市入間川に創業、入間川ゴム製作所と称し医療用、運動用、玩具用ゴム製品を製造。
  • 1940年
    • 政府指令ゴム企業第一次整備に当たり、被整備7工場を買収し、(有)入間川ゴム製作所を設立。
  • 1942年
    • 陸・海・軍需3省の共同管理工場となり、大型電槽、防弾ゴムなどの軍需製品を製造。
  • 1945年
    • 入間川ゴム(株)に改称。民需生産に切り替え、医療用、工業用ゴム製品、自転車タイヤを製造。
  • 1947年
    • ホース、ゴム板を製造開始。
  • 1948年
    • 皮貼球技ボール製造に着手。
  • 1950年
    • 東京都千代田区丸の内、三菱仲11号館に東京事務所を開設。
  • 1960年
    • 東京都千代田区丸の内、交通公社ビルに東京事務所を移転。
  • 1963年
    • 名古屋営業所、大阪営業所を開設。清水逸平会長、清水夏樹社長に就任。
  • 1964年
    • バレーボール、バスケットボールが世界的スポーツイベントの使用球となる。
  • 1973年
    • 完全週5日制を実施。(年間250日、2,000時間)
  • 1977年
    • 難燃性ゴム「FR-100」がUL94V-Oに認定される。
  • 1984年
    • 本社を東京事務所に移転登記。BRH工場を新設。
  • 1989年
    • スポーツ用品事業部を分離、独立。
  • 1990年
    • RS工場新設。
  • 1994年
    • 立体自動倉庫竣工。労働時間短縮。(年間245日、1,960時間)
  • 1995年
    • 清水夏樹会長に、清水秀樹社長に就任。
  • 2002年
    • ISO-9001:2000の認証・登録。執行役員制度導入。
  • 2004年
    • CO2排出削減のためボイラーを重油から天然ガスに切替。
  • 2008年
    • エコアクション21認証・登録。
  • 2009年
    • 東京本社を本社工場に移転。ISO-9001:2008に更新。子会社4社を吸収合併。
  • 2010年
    • 東京分室を本社営業部と一体化し、本社工場に移転。
  • 2013年
    • 細井達男社長に就任。
  • 2016年
    • 清水佑樹社長に就任。
  • 2018年
    • ISO-9001:2015に更新

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17.4
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 9.2時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 11.7
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 3 1 4
    取得者 0 1 1
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 3.8%
      (26名中1名)
    • 2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
新人研修、OJT、通信教育、資格取得講習、技能講習、外部研修
自己啓発支援制度 制度あり
業務上必要と認められる技能・資格取得費用は、全額会社負担
メンター制度 制度なし
なし
メンター制度はありませんが、入社後3年まで総務部が定期的に面談を実施
(1カ月・3カ月・6カ月・1年・2年・3年)
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度あり
「教育訓練規定」に基づく資格認定制度
「スキル調査表」に基づくスキル判定

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
筑波大学、東海大学、東洋大学、日本大学
<大学>
大阪経済大学、大阪経済法科大学、学習院大学、神奈川大学、関西大学、工学院大学、國學院大學、埼玉工業大学、実践女子大学、城西大学、駿河台大学、大東文化大学、高千穂大学、拓殖大学、東海大学、東京国際大学、東京電機大学、東京農業大学、東京農工大学、東洋大学、日本大学、日本工業大学、佛教大学、文京学院大学、明治大学、明治学院大学、立教大学、立正大学、麗澤大学

採用実績(人数) 2021年 ー  2022年 2名  2023年1名   2024年 1名
大学院了 ー  大学院了ー  大学院了ー  大学院了ー   
大卒ー    大卒 2名     大卒 1名    大卒 1名
採用実績(学部・学科) 理工学部、工学部、理学部、生命科学部、生物産業学部、文理学部、政経学部、法学部、経済学部、商学部、文学部、教育学部、現代文化学部、人間学部、経営学部
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 1 0 1
    2023年 1 0 1
    2022年 2 0 2
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 1 0 100%
    2023年 1 0 100%
    2022年 2 1 50.0%

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